メディア研究部（メディア動向） 福長秀彦
2018年は「大阪府北部の地震」（6月）、「西日本豪雨」（7月）、「北海道胆振東部地震」（9月）と大きな災害が続きました。そのたびに、事実の裏づけがない情報が飛び交いました。
このうち大阪府北部の事例を『放送研究と調査』11月号で分析しました。
事実の裏づけがない情報は、「デマ」と総称されていますが、厳密に言うと、思い込みや疑いなどによる根拠のない情報が人びとの動揺や不安などによって拡散するのが「流言」、誹謗中傷など悪意のウソによる虚偽情報が「デマ」と定義されています。流言にはデマのよぅな作為性はないとされています。
大阪府北部の地震では、「京阪（電鉄）の電車が脱線」、「京セラドーム大阪の屋上に亀裂」、「シマウマ脱走」などの事実無根の情報が拡散しているのがTwitter上で確認されました。
京セラドーム大阪
（注）2018年8月10日に筆者撮影
「京阪脱線」のキーワードでTwitterの投稿を検索してみると（Yahoo！リアルタイム検索等を使用）、地震が発生した直後に投稿されたツイートは「脱線するかと思った」「脱線したかと思った」というものでした。ところが、しばらくすると「脱線したの？」という疑問形のツイート、続いて「脱線しているらしい」という推測のツイートが増えてゆきます。やがて、「脱線した」という確定的な表現の投稿が現れました。この例は、事実の裏づけがない情報が人びとの動揺や不安によって変容しながら拡散してゆく「流言」と言えるのではないでしょうか。
「シマウマ脱走」のツイートは明らかに虚偽情報ですが、悪意によるデマというよりは悪ふざけの「フェイクニュース」に当たると思います。熊本地震の際の「ライオン逃げた」のツイートと同様に、まったく無関係の画像が添付されていました。
「シマウマ脱走」の虚偽情報などに注意を呼び掛けるNHKニュース（6月18日放送）
（注）画像はツイートに添付されていたもの
流言や虚偽情報（デマ、フェイクニュースなど）はTwitterなどのSNSによって瞬時に、そして広範囲に拡散し、拡散する様子がリアルタイムで可視化されます。災害時の流言や虚偽情報の中には、人びとの安全に係わり、迅速に拡散を抑制しなければならないものが多くあります。大阪府北部の地震以降、自治体や警察は「事実と異なる情報に注意し、確認されていない情報をむやみに拡散しないように」と積極的に呼びかけるようになっています。また、NHKなどメディアが事実無根の情報を打ち消す報道をすることも多くなりました。
マサチューセッツ工科大学（MIT）の研究グループによると、Twitter上で虚偽情報が伝わるスピードは正しい情報よりもはるかに速いということです。流言についても同じことが言えるのではないでしょうか。SNS時代の流言や虚偽情報をどう抑制すべきか、緊急時コミュニケーションの重要なテーマであると思います。
世論調査部（視聴者調査） 斉藤孝信
2018年も残すところ、ひと月余り。開催決定の頃には「まだ先の話」と思っていた2020年東京オリンピック・パラリンピックも、いよいよ近づいてきましたね。
皆さんは、2020年の東京オリンピックで、どんな競技の観戦を楽しみにしていますか？
文研が2018年3月、全国の20歳以上の男女3600人を対象に実施した「2020年東京オリンピック・パラリンピックに関する世論調査」では、リオデジャネイロ五輪で日本選手が上位入賞した競技や、東京五輪から正式種目となる競技、開閉会式など合わせて25の中から、「見たい」と思うものをいくつでも選んでもらいました。
上位10競技はご覧のようになりました。
「体操」が69％で最も多く、「陸上競技」も約6割。「競泳」「開会式」「卓球」は約半数の人が見たいと回答しました。
こうみますと、リオデジャネイロ大会で日本勢がメダルを獲得した競技が多いですね。「東京でもぜひメダルを！」と熱望する皆さんの声が聞こえてくるようです。
どうですか？あなたが「見たい！」と思う競技はたくさん入っていましたか？
この調査は2020年の東京五輪まで続ける予定ですが、今後、各種目の代表選手が決まったり、ラグビーのワールドカップやサッカーのアジアカップなども行われたりする中で、「見たい競技」の順位や割合がどう変化していくのか。あるいは（少し気が早いですが）大会終了後、皆さんが「見た」と答える競技はどんなものになるのか。今から楽しみです。
というのも…。
今回紹介する2018年3月調査は、韓国・ピョンチャンで行われた冬季五輪の直後だったので、同五輪でどんな競技を「見た」のかを尋ねました。それを開催前の2017年10月に尋ねた「見たい競技」と見比べると、とても興味深いのです！！
本編を楽しくお読みいただけるように、クイズ形式で！
「見たい」「見た」人が2割以上となった競技を並べてみました。
黄色で塗った「あの競技①」は、事前の「見たい」でも、事後の「見た」でもトップでした。皆さん、おわかりになりますでしょうか。多くの人がメダルを期待し、期待通りに（いや、期待以上だったかもしれません）メダルを獲得してくれた、そう、「あの競技」です！
一方、見比べて面白いのが、緑の「あの競技②」。事前調査では「見たい」が25％だったのに、大会後には70％もの人が「見た」と回答しました。わかりますか？ヒント。女子チームがメダルを獲得し、競技中のやりとりで彼女たちが口にした言葉が流行語にもなった、「あの競技」です。
この「あの競技②」以外にも、スピードスケートも「見たい」37％→「見た」70％、スノーボードも「見たい」29％→「見た」50％と大きく増加していました。日本勢の活躍やメダル獲得に加えて、決勝戦などが連日、テレビなどのメディアで大きく取り上げられたことも寄与しているのではないでしょうか。（かく言う私も、ほとんど知識もなかったスノーボードの迫力とカッコよさに魅せられ、夢中で応援した一人です。）
そう考えると、2020年東京五輪でも、事前の「見たい」が、実際にはどこまで「見た」になるのか。楽しみです！
特に、2020年東京大会から正式種目となる「野球・ソフトボール」「スポーツクライミング」「空手」「スケートボード」「サーフィン」にも注目しています。
17年10月調査、18年3月調査とも、野球が4割あまり、その他の4競技は2割未満でした。今後、競技や選手への注目が高まる中で、どの競技もどんどん「見たい！」と思う人に増えていってほしいですね！
詳細な分析結果は、『放送研究と調査』11月号で、詳しくご報告いたします（クイズの正解もぜひチェックしてみてください！）。どうぞお楽しみに！
メディア研究部（メディア動向） 大野敏明
2020年の東京パラリンピックまであと2年を切りました。
NHKのみならず、民放の番組やCMなどにも「パラアスリート」が登場する機会、増えていますよね。
この写真に写っている、バトンを次の選手に渡そうとしている左端の女の子。実は大活躍するあの有名なパラアスリート！
…ではなく、知的障害がある私の姉なんです。もう40年以上も前、養護学校（今でいう特別支援学校）時代の運動会での様子です。
姉は学校一と言えるくらい足が遅くて、とても「パラアスリート」になれるような器ではありませんでしたが、一生懸命ゴールに向かう姿には、弟ながらウルッとしたことを覚えています。
ところで、皆さんの周りには障害がある人っていますか？
町で障害者に出会ったら、どんなふうに思いますか？
小さい頃、姉と一緒に歩いていると冷ややかな目で見られたり、心無い言葉を投げかけられて母親が猛然と抗議したりすることがしばしばありました。
姉に対して、幼い私はシンプルに「何も悪くないのに、かわいそうだなぁ」と思う反面、友達に姉のことをからかわれたりすると「恥ずかしい」と思ったり、「人に知られたくない」「障害がない姉ならよかったのに」と思ってしまったことが何度もあります。正直言えば、今だってほんの少しはあります。
そんな自分は心底最低だなと反省しながらも、ダメな自分に少しでも気づかせてくれる姉は、今思うと人生の中で最も影響を受けた人かもしれません。実際、仕事でこんな原稿を書いているわけで。
と、個人的な話はさておき、子供の頃に比べると、近頃は随分と周囲の目が温かくなったように感じます。障害者に対する人々の意識の変化…要因はいろいろとあるかと思いますが、パラリンピックもそのひとつではないでしょうか？
文研が実施した世論調査の中で、パラリンピックなどの障害者スポーツについて感じることを聞いたところ、「選手の頑張りに感動する」（70％）、「障害者への理解が深まる」（43％）など、障害者への共感や理解が深まるという意見が多く見られました。そういった意味でも、2020年の東京パラリンピックを機に、障害者の存在をメディアが大きく取り上げることには、大きな意義があると思います。
しかし一方で、障害がある人たちは、このパラリンピックをどう受け止めているのでしょうか？
文研では3月に開催されたピョンチャンパラリンピックの直後、前述の世論調査と並行して、障害者を対象にしたWEB調査を実施しました。パラリンピックに対する声の一部を紹介すると…
「困難を乗り越え競技に取り組む選手たちに感動。自分も出来ることから始めようと思った」（視覚障害）
「前向きな気持ち、チャレンジ精神を思い出せてくれた」（肢体不自由）
こんな風にポジティブな声がある反面、実はネガティブな声も。
「障害者はスポーツをするものだという偏見を植えつけて、とてもウザイ」（肢体不自由）
「聴覚障害者の五輪、デフリンピックも放送してほしい」（聴覚障害）
「メディアのお祭り騒ぎでしかない」（視覚障害）
ひと言で「障害者」と言っても、障害の種類や重さ、発症時期、現在置かれている状況などなど、背負っているものはもちろん人それぞれ違います。パラリンピックやメディアに対する思いもさまざまで、前向きに捉えている人もいれば、そうでない人もいます。
寄せられた声のひとつひとつに、当たり前だけれども大切な「多様性」について改めて気づかされ、同時に、まずはこういうことを包み隠さずに、自由に話せるような社会になることこそ大事なのではないかと考えさせられました。
こうした障害者の皆さんの声を、『放送研究と調査 』11月号にまとめて掲載しました。世論調査の結果も掲載されていますので、お時間がある時に是非ご覧ください。
ちなみにうちの姉、スポーツには全く興味がないようで、もっぱら歌番組ばかり見ています。そういう私もまぁ似たようなもので、宮本浩次×椎名林檎や松任谷由実、あいみょんの出場が決まったばかりの紅白歌合戦、今から楽しみでしかたありません。姉の影響ですかね。
メディア研究部（メディア動向） 入江さやか
■ 西日本豪雨 高齢者中心に避難の遅れ
写真1 岡山県倉敷市真備町上空からの映像（NHK・2018年7月7日）
7月に発生した「西日本豪雨（平成30年7月豪雨）」では、岡山県・広島県・愛媛県などで死者・行方不明者が232人にのぼりました（2018年10月9日現在）。特に岡山県倉敷市真備町では、町内を流れる小田川などの中小河川が氾濫し、地区の3分の2、住宅約4000棟が浸水（写真1）。51人が亡くなり、その9割が高齢者でした。倉敷市が避難勧告や避難指示を発表したのは7月6日の午後10時以降で、周囲の状況がわからない夜間に大量の水が押し寄せ、避難が遅れたのが原因とみられています。
図1は2017年に倉敷市が作成した真備町の「洪水・土砂災害ハザードマップ」（部分）です。紫色で示された部分が、河川の氾濫で浸水すると想定されていた区域です。これは西日本豪雨で浸水した地域とほぼ一致しています。しかし豪雨のあとの内閣府のヒアリングに対して、住民は「ハザードマップでは自宅周辺まで浸水することを明示していたが、現在は河川改修がなされたこともあって『超えないだろう』と油断していた（原文ママ）」と話しています。
西日本豪雨によって「地域の災害リスクの認知」と「高齢者などの迅速な避難」という課題が改めて浮き彫りになりました。現在、内閣府に有識者のワーキンググループが設置され、対策が検討されています。
図1 倉敷市真備町の「洪水・土砂災害ハザードマップ（部分）」
■ 高齢化率41.9％の村で起きたこと
こうした課題に、すでに地域ぐるみで取り組んでいた村がありました。
NHK放送文化研究所では2017年7月の「九州北部豪雨」で被災した福岡県朝倉市・東峰村、大分県日田市の20歳以上の男女2,000人を対象に世論調査を行いました。このデータを改めてみてみると、興味深いことがわかりました。
調査の対象とした3自治体のうち、東峰村は人口約2,000人の小さな山村です。福岡県内で最も高齢化が進んでおり、高齢化率は41.9％（2018年4月1日現在）となっています。ところが、豪雨災害が起きた2017年7月5日に東峰村にいた人のうち42％もの人が、自宅や職場などから安全な場所へと避難していました。さらに避難したタイミングのデータをグラフにすると、立ち上がりが他の2つの自治体に比べて2時間ほど早いように見えるのです（図2）。九州北部豪雨の死者・行方不明者は42人でしたが、このうち東峰村は3人でした。
図2 立ち退き避難をした時間帯（7月5日午後0時～11時）
■幸福の「黄色いタオル」
これはいったいなぜなのか？ 東峰村に取材したところ、その「秘密」の背景がわかりました。豪雨災害に備えて、2015年から毎年村ぐるみの防災訓練を毎年繰り返し、「いかに高齢者をスムーズに避難させるか」に注力していたのです。昨年の九州北部豪雨のちょうど10日前に行った訓練には、村民の半数にあたる1,050人が参加。高齢者の避難を手助けするサポーターを決めておき、実際に避難経路の確認もしていました。
訓練では、迅速な避難を促す東峰村独自の「自分のいのちを災害から守る7か条」が書かれた黄色いタオルが全員に配布されました（写真2）。自宅を離れて避難する時には、このタオルを玄関先などに結び、「避難済み」であることを示すルールになっていて、訓練でも実践しました。ちなみにタオルに黄色を選んだのは、東峰村が俳優の故・高倉健さんのゆかりの地で、主演映画「幸福の黄色いハンカチ」にちなんでのことだそうです。
写真2 東峰村の「黄色いタオル」
■ 「グッド・プラクティス」の共有を
災害が起きると、メディアは自治体などの「あら探し」をしがちです。もちろん、対応が適切だったかどうかを客観的に検証することはメディアの重要な役割です。その一方で、高齢化率の極めて高い東峰村のような取り組みを、他の地域の模範となる「グッド・プラクティス」として積極的に周知・共有していくことも、有効な減災報道だと考えています。
今回ご紹介した世論調査の内容は、11月1日刊行の『放送研究と調査』11月号に掲載されます。あわせて同10月号掲載の「西日本豪雨（平成30年7月豪雨）をテレビはどう伝えたか」もご覧ください。
