世論調査部（視聴者調査）　星 暁子

最近の小さい子どもたちがよく見ている番組をご存じですか？
きょうは、文研が毎年6月に2～6歳の未就学児（東京30km圏）を対象として実施している「幼児視聴率調査」の結果から、幼児に人気の番組についてご紹介します。
こちらは、今年6月5日～11日の1週間で、幼児によく見られた番組のリスト(20位まで)です。
（このあとご紹介していく番組について、文字に色をつけています）

今回最もよく見られたのはEテレの「おかあさんといっしょ」です。長く続いている幼児向けの番組として知られていますが、さかのぼって調べてみたところ、実は調査が始まった1996年以降で視聴率がトップになったのは初めてのことでした。Eテレ（教育テレビ）の番組がトップになったのも初めてです。
では「おかあさんといっしょ」の人気が高まってきているのか（だとしたら嬉しい！）と調べると…実は、ほかの人気番組の視聴率が徐々に低下してきているため、「おかあさんといっしょ」がトップに浮上したということのようです。

では、過去はどんな番組がどのくらいの視聴率だったか、10年前（2007年）、20年前（1997年）の、幼児によく見られた番組のリスト（10位まで）を見てみましょう。

今も続いている番組やシリーズがいくつもありますね。アニメやヒーロー･戦隊シリーズは今でもたいへん人気がありますが、当時の視聴率は今よりだいぶ高いことがわかります。
アニメに注目すると、2007年には「Yes!プリキュア５」「サザエさん」「ちびまる子ちゃん」が30%を超え、1997年には「ドラえもん」「クレヨンしんちゃん」が50％を超えていて、当時の人気ぶりがうかがえます。
ヒーロー・戦隊シリーズをみると、今年は「仮面ライダーエグゼイド」「宇宙戦隊キュウレンジャー」が10位圏外になっています（ちなみに「キッチン戦隊クックルン」は、食育番組です）が、2007年には｢仮面ライダー電王｣が30.9%、｢獣拳戦隊ゲキレンジャー｣が25.9%でした。1997年にはヒーローシリーズの「ビーロボカブタック」が39.8％、「ウルトラマンティガ」と「電磁戦隊メガレンジャー」が29.2%と、いずれも高視聴率を記録していました。

ただ、この調査の「視聴率」はテレビの放送と同時の視聴(リアルタイム視聴)についてのものなので、録画やDVD、動画で見られているものを含めると、一概に「アニメやヒーロー・戦隊シリーズの番組が見られなくなってきている」とはいえないのかもしれません。この調査では、自由記述で「お子さんが録画してよく見るテレビ番組/DVD/動画」のタイトルを書いてもらっているのですが、アニメやヒーロー・戦隊シリーズの番組名も数多く挙がっており、今でも子どもたちの「お気に入り」には違いないようです。
見ている子どもたちは成長とともに入れ替わっていくのに、20年以上もの長きにわたって支持され続けている番組があるということは、テレビ業界にとっての「財産」なのでは、と思えます。

幼児にテレビはどのくらいの時間見られているのか、録画番組やDVD利用の状況…など、今年の詳細な結果は『放送研究と調査』10月号で報告していますので、お読みいただければ幸いです。

メディア研究（番組研究）　亀村朋子

文研ブログで何を書こうか？ そう考えた時に浮かんだのは、「朝ドラ研究プロジェクト」で最近悩んでいる問題について、です。
できれば読者の皆さんのお知恵をお借りしたいと思います。以下、少しだけお付き合いください。

「あなたにとって○○とはなんですか？」という質問を最近テレビでよく見かけます。
その手の質問は、一昔前までは絶対にしてはいけない質問のひとつだったように思います。
つまりそれは紋切り型であり、インタビューされる側がどう答えていいか困る質問であり、しかもその上で返ってくる答えはパターン化されているからです。
例えば、引退するプロ野球選手に「あなたにとって野球とはなんですか？」と聞いたら、「私を育ててくれたものです」とか、「私の人生そのものです」といった答えが多く返ってくることでしょう。しかし、それはあたりまえ以外の何ものでもなく、もっと具体的にインタビューしなければいけない、と現場ではよく教わったものです。

今私たちがやっている研究は、まさに「あなたにとって朝ドラとはなんですか」という非常に答えにくいテーマを掲げてしまっていて、これで日々悩んでいるのであります。
ストレートに「あなたにとって朝ドラとはなんですか」と聞くのではなく、別の言い方で、それぞれの視聴者にとっての「心の中の朝ドラ」というものを浮き彫りにするためには、どういう質問をすればいいのか―――
そこで、あるメンバーがひとつの設問を考えました。

「あなたにとって、朝ドラとはどんなヒトに例えられますか？」



メンバーの一人は、「同じ町内の少年野球チームの子たち」と答えました。普段からすごく気にかけているわけではないが「今年は強いよ」と聞くと、がぜん関心が湧いて試合を見に行ってしまうような存在、だそうです。ちなみに私がイメージするのは「小学校の同級生」。子供の頃は（親が見ているから）毎日会っていたけれど、中・高・大学さらに社会人になってからは忙しくてしばらく会わない時期が続き、中年になってからしばらくぶりに同窓会で会い、それがきっかけで頻繁に会うようになる、そんな存在です。
…こんな感じの具体的な設問を糸口として「朝ドラとはいったい何か」を私たちは捉えたいのです。今の多メディア時代にあってもまだまだテレビは多くの人に見てもらえる、そのヒントを探っていきたいと思っているのです。それには、いったいどんな質問をしたら有効な回答を得られるのか？ 皆さんのアイディアを絶賛募集中であります。

さて、現在の朝ドラ『ひよっこ』は明日が最終回。そんな時期に、一つ前の朝ドラ『べっぴんさん』の話になりますが、「放送研究と調査」９月号には「視聴者調査を通して見た朝ドラ『べっぴんさん』の特徴と、朝ドラの高視聴率を支える視聴継続要因の検証」が掲載されています。
『べっぴんさん』が、視聴者にはどのように見られていたのか？
中でも興味深かったのは、作品のイメージを問う設問で前２作（『あさが来た』『とと姉ちゃん』）とはまったく違う結果が出たことでした。果たしてそれはどんな結果だったのか―――答えはぜひ、「放送研究と調査」９月号でご覧下さい。

今年度も早いもので半分が終了。来週からは『わろてんか』の放送がスタートします。引き続き皆さんに愛される朝ドラであることを祈りつつ、研究は続きます。皆さん、良いアイディアがあったら教えてください！ よろしくお願いします！

世論調査部（社会調査）　政木みき

◆米調査業界を襲った「トランプ・ショック」
「2016年大統領選のドナルド・トランプの勝利は調査担当者、政治アナリスト、学者にショックをもたらした」―5月、米国世論調査協会（AAPOR）の調査委員会がこんな言葉で始まる報告を発表しました。

世界が注目した2016年の米大統領選で、世論調査は直前まで高い確率でクリントン氏の勝利を予測していました。過激な発言を繰り返す異例の候補者像もあいまって、クリントン優勢の観測が広がっていたため「想定外の勝利」へのショックは大きく、結果を読み誤った世論調査への批判が高まりました。

◆業界をあげた選挙調査の検証
「なぜ予測は失敗したのか？」。その答えを探るため、5月、ニューオーリンズで全米の研究者、調査会社、メディア関係者らが集まって開かれたAAPOR年次総会を取材しました。4日間で100を超えた研究成果の報告のうち、大統領選の調査検証は単独テーマとして最多の17。業界をあげ信頼回復の糸口を探ろうとする気概を感じました。


1,200人超が参加したAAPOR年次総会

このうちAAPORが設けた調査委員会の報告は、大統領選の勝敗を決定づけた接戦州での州調査の精度の低さが致命的要因だったと指摘し、州調査を担う地方メディアの予算や人材の充実を提言しました。ただ、予算状況は厳しく州調査の底上げは容易ではありません。

取材では、調査先進国の米国の世論調査をとりまく環境の変化も印象に残りました。経費の問題や技術進歩もあり、米国の選挙調査は、調査員が行う電話調査に加え、自動音声の電話調査、インターネット調査など実に多様化しています。さらに近年は、各種世論調査のデータを集めて独自に予測する人たちが現れ、その影響力も無視できなくなっています。大手研究機関の研究者で調査委員会の委員長を務めたコートニー・ケネディ氏は、今回の検証で得た最大の教訓が「選挙中の調査の数が膨大で、大きな違いがある多様な調査があることを学んだこと」と語り、玉石混交のデータが飛び交う中、どの調査が科学的に行われ、国民全体の意識を推測できるのか、誤差を含む調査データをどう解釈すべきか、といったことを伝えるのも調査の専門家の課題になっていると述べました。


AAPOR調査委員会コートニー・ケネディ委員長

また、選挙の結果を予測するために世論調査を使うことには議論もありますが、AAPOR総会で出会ったある研究者は「“真実の結果”が分かる選挙調査は、研究者として自らの仮説や方法論を発展させる最もよいテーマだ」と語り、こうした探究心が米国の世論調査を前に進める原動力になっているとも感じました。調査の協力率低下など、すでに日本でも深刻になっている課題や、近い将来に日本で起きるかもしれない米国の状況を見るにつけ、幅広い人々の意見の全体像にどう迫るのかという、世論調査の根幹にかかわる努力を怠ってはならないと感じた取材でした。

「放送研究と調査」9月号「米大統領選挙で世論調査は“外れた”のか」では“隠れトランプ支持”説の検証なども含むAAPORの検証報告を紹介しています。ぜひご覧ください。

世論調査部（視聴者調査）　平田明裕

ここ数年、急速に普及が進むスマートフォン。高校1年の長男にとっても、朝から夜寝るまで、肌身離さず手放せないツールとなっています。朝起きたら、すぐLINEをチェック。学校から帰ってきたらスマホで海外サッカーの動画を見て、夕食後はリビングルームでテレビを見ながら、スマホで友達とのやりとりをしています。

文研が2017年3月に実施した世論調査「モバイルシフト社会とテレビ調査」の結果から分類したグループの中にも、このようなスマホを手放せないグループが浮かび上がってきました。
今回の調査では、モバイル端末（スマートフォンやタブレット端末）の利用を通して感じる意識の違いにより、モバイル利用者をグループ分けしたところ、5つに分類することができました。

●「いつでも一緒」　モバイル端末への親密度が高く手放せない　　　　
●「つながり優先」　コミュニケーション重視でSNSの利用が多い　　
●「自分流活用」　　マイペースで主に情報収集のために活用　　　　　
●「批判・敬遠」　　一定の距離を置きながらモバイル端末を利用
●「低関与」　　　　モバイル端末を含む情報行動が全体的に不活性

グループの特徴として、「いつでも一緒」グループは、テレビを必要と思う人が9割近くに上り、テレビを見るのが大好きな人が8割に達するなど、テレビをおおむね肯定的にとらえています。また、「つながり優先」グループは、家族でテレビを見るのは楽しいと感じる人が8割、家族との会話がはずんだり場がなごんだりすると思う人が8割以上と、家族の団らん面でテレビの効用を多くの人が感じています。


下のグラフは、10歳刻みの年層ごとに５グループの人とモバイル非利用者がそれぞれどのくらい含まれているのかをみたものです。「自分流活用」「批判・経験」「低関与」のグループは、各年層に一定数いる一方、「いつでも一緒」「つながり優先」は若年層ほど多くなっています。
子ども時代から成人するまでにモバイル端末と出会った若年層で多い「いつでも一緒」「つながり優先」は、スマホ時代の特徴的なグループと考えられます。

スマートフォンやタブレット端末を利用しているみなさんは、どのグループにあてはまるでしょうか。冒頭の我が家の長男はおそらく「いつでも一緒」グループになると思います。


「放送研究と調査9月号」では、さらに詳しく5グループの特徴を分析しています。そして、スマホ時代のテレビの位置づけなど、スマホユーザーのテレビ視聴を様々に読み解いています。ぜひご覧ください。

メディア研究部（メディア動向）　入江さやか

9月1日の「防災の日」。訓練に参加したり、非常持ち出し袋の中身を点検した人も多いのではないでしょうか。7月には「九州北部豪雨」による災害が発生。今まさにアメリカでもハリケーン「ハービー」で甚大な被害が出ています。日本、いや世界のどこにいても、自然災害のリスクに備えなければならない時代です。

自然災害で、電気・水道・ガスなどのライフラインが断たれたとき、交通手段がなくなったとき、避難生活を余儀なくされたとき――水や食料などの確保はもちろん大事ですが、どこでどのような救援・支援が受けられるのかという「生活情報」が「命綱」になります。

NHK放送文化研究所では、昨年4月の「平成28年熊本地震」で大きな被害を受けた熊本県の熊本市東区、益城町、西原村、南阿蘇村の20歳以上の住民各500人、計2,000人を対象に「熊本地震被災地における住民の情報取得行動に関する世論調査」を実施しました。

「地震発生から1か月くらいまでの間に必要だった生活情報」は何かを聞いたところ、4市町村のいずれでも「ライフライン（水道・ガスなど）の復旧見通し」「地震の見通し」が上位を占めました。道路や鉄道が寸断された南阿蘇村では「交通情報」のニーズが高く、役場庁舎が大きな被害を受け、行政機能の回復に時間がかかった益城町では「り災証明の交付」に関する情報が求められていました。しかし、「ライフラインの復旧見通し」については、半数以上の人が「手に入りにくかった」と回答。「食料品が買える店舗」「ガソリンスタンドの営業情報」「洗濯のできる場所（コインランドリーなど）」「介護用品の手に入る場所」などの情報も不足していたという指摘がありました。


避難所に貼り出された「役場からのお知らせ」
役場庁舎が被災し、り災証明書の発行ができないことなどを告知している。
（2016年4月26日　益城町総合体育館）

情報を入手したツール（情報機器）は自治体によって違いがありました。熊本市東区、西原村では「テレビ（据え置き型）」が最多でしたが、半数を超える住宅が「半壊」以上の被害を受けた（本調査による）益城町では「スマートフォン・携帯電話」、停電が長期化した南阿蘇村では「ラジオ」が多数を占めていました。

2回の震度7の地震の後も活発な地震活動が続いた熊本地震では、自動車の中で寝泊りする「車中泊」の多さも注目を集めました。今回の調査でも各自治体で6～7割の人が車中泊をしていたと回答しています。そのような状況を反映し、カーナビやスマートフォンを使い、ワンセグ放送やインターネット同時配信（ライブストリーミング）でテレビを視聴していた人も少なくありませんでした。


生活情報を伝えるNHKのデータ放送の画面（2016年4月25日）

熊本地震では、地震発生直後から自治体や放送局、新聞社などがさまざまな媒体を通じて、物資の配布や医療、交通など多様な「生活情報」を発信しました。私も発災後まもなくNHK熊本放送局に入り、生活情報の発信に携わりました。しかし、調査結果からは、多様な情報ニーズに必ずしも応えきれていなかったことがわかりました。情報の「出し手」としてこうした課題に向き合っていきたいと思います。

さて、ここまでブログを読んでくださったあなた。非常持ち出し袋の中に、情報入手のツールは入っていますか？「ラジオと乾電池」だけでなく、スマートフォンや携帯電話の充電器など、複数の手段を確保しておいてください。また、今回の調査で「スマホの充電切れで、端末に登録してある電話番号がわからなくなって困った。手帳に控えておくべきだった」という貴重な教訓を書いてくださった方がいました。いつ起きるかわからない自然災害。被災者の経験を「わがこと」として受け止め、備えておきたいものです。

上記の世論調査の詳細は、「放送研究と調査」2017年9月号に掲載されています。
また、単純集計結果は、こちらからご覧いただけます。

世論調査部（視聴者調査）　北村紀一郎

公式戦の連勝記録を歴代最多の29に伸ばした将棋の最年少プロ棋士、藤井聡太四段の大活躍が、将棋界だけでなく、日本中を沸かせました。将棋のことはよくわからないけれどファンになったという方も多いのではないでしょうか？藤井四段は、先日、佐々木勇気五段に敗れ、惜しくも連勝記録が止まりましたが、勢いのある新鋭とその前に立ちはだかる先輩棋士との対局には、勝負の妙を感じました。その藤井四段の大活躍を見て私がふと思ったのは、メディアの今でした。といっても、メディアの報道姿勢についての話ではありません。「通信サービスをはじめとする新たなメディアの台頭とそれを迎えるテレビ」という構図に、何だか似ていると感じたのです。

私たち文研は、去年（2016年）11月から12月にかけて、全国16歳以上の男女を対象に、「メディア利用動向調査」を行いました。４Ｋ・８Ｋや放送のインターネット同時配信をはじめ、動画配信やSNSなどメディアの最新動向に対する人々の意識や利用実態をつかむためです。今回は、世論調査部とメディア研究部が共同で調査を行いました。世論調査を専門とする世論調査部とメディア動向に詳しいメディア研究部がタッグを組むことで、それぞれの問題意識に基づく新たな視点や気づきがあり、有意義な調査になったのではないかと思います。



ところで、これは何のイラストだと思いますか？
答えは、調査で浮かび上がってきた、放送のインターネット同時配信を利用したい人の１つのイメージです。インターネットをよく利用する人が同時配信の利用意向が高いのはわかりますが、ふだんテレビを30分というわずかな時間だけ見る人が同時配信の利用意向が高いというのは、私たち担当者にとって少し意外でした。
また、個人的には、去年の夏にアナウンスの現場から文研に異動して初めて担当した世論調査でした。しかも、いまだにガラケー（携帯電話）を使っているアナログ派の私にとっては、何もかもが新しいことばかりで、大変刺激を受けました。
調査を通して感じたのは、テレビと新しいメディアとの関係についてです。期待を込めていうと、両者が単に対立するだけでなく、いい意味で競争し合うことで、メディア全体が活性化する可能性があるのではないか。そんなことを現在の将棋界になぞらえて、考えてみました。

今回の調査の詳しい報告は、「放送研究と調査」7月号に掲載されています。ぜひ、ご一読ください！

世論調査部（視聴者調査）　林田将来

言葉、食べ物、文化、さまざまな点で違いがみられる東京と大阪。
ためしにネットで「東京　大阪　違い」と検索してみました。
非常に膨大な数の検索結果が出てきます。

今回「放送研究と調査」6月号では、東京圏と大阪圏の”生活時間“にフォーカスをして分析を試みました。そもそもこの２つの大都市圏の生活時間に違いはあるのでしょうか？2015年に実施したNHK国民生活時間調査の結果から、日本を代表する大都市圏をくらべてみました。


◆それほど大きな違いは無い！？
少し専門的な言葉になりますが、生活行動を大きく、睡眠や食事などの「必需行動」、仕事や学業、家事などの「拘束行動」、レジャー活動やマスメディア接触などの「自由行動」に分けて分析すると、実は、大まかな生活時間の配分（平日）は東京圏、大阪圏、それ以外の地域もほぼ同じなのです。それでは、どのような点に違いがあるのでしょうか？


◆東京圏の有職者のほうが朝型！？
２つのグラフをご覧ください。これは、仕事を持っている人（有職者）の睡眠の15分ごとの行為者率（睡眠をしている人の率）のグラフです。睡眠の行為者率が50％を切ると、半数の人が起きていることを意味します。

平日朝をみると、半数が起床するのは東京圏が6時、大阪圏が6時15分となっています。東京圏の有職者の方が朝型と言えます。「放送研究と調査」6月号では、2000年調査と比較分析も試みており、両都市圏の朝の生活時間の変化の様相がわかります。


◆深夜までテレビを見るのは大阪圏！？
つづいてテレビ視聴についてくらべてみます。下のグラフは、平日30分ごとのテレビを見ている人の割合（平均行為者率）です。

朝6時台と8時台は東京圏が高め、深夜0時台～1時台前半と2時台は大阪圏が高めということがわかります。では、リアルタイムでテレビを見る以外のメディア利用はどうでしょうか。HDDやインターネット（趣味・娯楽・教養目的）といったメディア利用に、果たして東京圏と大阪圏で違いがあるのでしょうか･･･？つづきは「放送研究と調査」6月号で。

メディア研究部（番組研究）　宇治橋祐之

子どものころ、小学校の教室でNHKの教育テレビの番組を見たことがありますか？ 店長を目指すチョーさんが町探検をしてその結果を「たんけん地図」にまとめる社会科番組『たんけんぼくのまち』や、テーマソングが印象的な『みんななかよし』や『さわやか3組』を覚えている人も多いのではないでしょうか。『ざわざわ森のがんこちゃん』や『えいごリアン』など、今も見ることができる番組を思い出す人もいるかもしれませんね。

こうした学校の授業で教師と子どもが一緒に見ることを考え、年間のカリキュラムに沿って制作されている番組を「学校放送番組」といいます。NHKでは1935(昭和10)年から80年以上、ラジオやテレビで放送を続けてきました。最近ではNHK for Schoolというウェブサイトで、番組や関連する動画が見られます。

放送文化研究所では、学校放送番組をはじめとするさまざまなメディアがどのように授業で利用されているのかを継続して調査しています。昨年10月から12月にかけては、「NHK小学校教師のメディア利用と意識に関する調査」を実施し、全国の小学校から６割を超える先生方にご回答いただきました。本当にありがとうございます。

学校のテレビはビデオリサーチの世帯視聴率調査や放送文化研究所の個人視聴率調査の対象外なので、教室で子どもたちがどんなテレビ番組を見ているかが具体的にわかるのもこの調査の大きな特徴です。
今回の調査でもっともよく見られていたNHKの学校放送番組は、小学６年生対象の社会科番組『歴史にドキリ』でした。2012年から放送の番組です。小学校の先生全体でも利用がいちばん多い番組でしたが、全国の小学校６年生担任の先生の61%が、調査期間の2016年度に番組かウェブサイトのいずれかを授業で利用していました。




番組では歌舞伎役者の中村獅童さんが、卑弥呼や織田信長など、小学校で学ぶ52人の人物に変身します。各時代の学習ポイントをまとめた映像とあわせて、歴史上の人物に扮して歌い踊る「ドキリ★ソング」で楽しく歴史を学べます。例えば「卑弥呼」の回では、「むらからくにへ　by卑弥呼」というタイトルで公開されています。
歌や踊りを交えながら、子どもたちが歴史に興味をもって学べるので、多くの先生に利用されているようです。



小学校の教室で今、どんな映像が見られているか。どんなメディアが利用されているか、そして最近急速に広がっているタブレット端末の利用の様子など調査の報告は、「放送研究と調査」６月号に『進む教師のメディア利用と1人1台端末時代の方向性～2016年度「NHK小学校教師のメディア利用と意識に関する調査」から～』として掲載されています。
（ウェブ上では、7月に文研ホームページで全文を公開します。）

世論調査部（視聴者調査）　吉藤昌代

先日、実家の父が70歳の誕生日を迎え、長年勤めた会社を退職しました。
父の会社は60歳が定年で、それ以降、父は契約社員として10年を過ごしてきました。
現役時代よりは働く時間を減らし夕方6時30分には帰宅していたようですが、それでも平日は仕事中心の生活を送っていたそうです。

平成28年度版 高齢社会白書（内閣府）によれば、就労を希望する60歳以上の割合は71.9％。理由はさまざまでしょうが、全体としては公的年金の支給開始年齢が引き上げられていることが大きな要因となり、実際に60歳を超えても働き続ける人は増加傾向にあります。
『60歳で定年退職したら、そのあとは悠々自適な毎日を送る』……
これまで当然のように思われていた日本の“老後の生活”は、変化の時を迎えているのです。

文研が５年ごとに実施している国民生活時間調査の結果からも、その変化を読み解くことができます。
下の表は、男性60代について、2010年と2015年の調査結果を比較し、差があった主な行動をまとめたものです。
（全員平均時間とは、その行動を行っていない人も含めた時間量の平均です。）

＜男60代　2010年と2015年で変化のあった主な行動の時間量（平日）＞


男性60代では、前述の通り、定年後も仕事をする人が増えていることを背景に、５年前より仕事の時間が増えました。
このほかビデオ・ＨＤＤ・ＤＶＤやインターネットの時間も増えています。
一方で、テレビと新聞にあてられていた時間がそれぞれ減少しています。
メディア環境の変化は今や60代にまで及んでいるのが分かります。

さて、冒頭の70歳の父ですが、退職後の毎日をどう過ごしているのか母に尋ねたところ、「とりあえずテレビの番人をしているわよ」との答えが返ってきました。

＜50代以上のマスメディア接触、レジャー活動の時間量（平日）＞


生活時間調査の結果をみると、仕事などから離れ自由な時間が増える60代を境に、テレビなどのマスメディア接触の時間量は、男女とも70代後半まで年齢を重ねるごとに増加していきます。
父の生活の変化は70代男性の典型的な変化と言えますが、同調査では、スポーツや行楽・散策といったレジャー活動の時間量も、テレビには及ばないまでも年齢を重ねるごとに増え、70代前半がそのピークであることが分かっています。
健康で活動的な高齢者になってもらうべく、父にはテレビはほどほどに、まずは軽いウオーキングを始めるよう勧めたいと思います。

『放送研究と調査４月号』では、超高齢社会における高齢者の姿と生活の変化を、国民生活時間調査の結果をもとにさらに詳しく読み解いています。是非、ご覧ください。