世論調査部（視聴者調査）山本佳則
朝7時を過ぎると「早くご飯食べないと間に合わないよー」と妻の声が。
我が家の保育園児は、眠い目をこすりながら、パンを口に頬張り、保育園に出かける支度に追われ、妻と私も出勤の準備で家族全員がバタバタ。
厚生労働省が公表している「保育所等関連状況取りまとめ」によると、保育所等を利用する児童の数、いわゆる保育園児は261万人（平成30年）で、5年前（222万人）と比べておよそ40万人も増加しました。（一方で、文部科学省が公表した「文部科学統計要覧」によると、幼稚園児は121万人（平成30年）で5年前（156万人）と比べておよそ35万人減少しています。）
増え続ける保育園児・・かく言う我が家でも、朝ゆっくり子どもがテレビを見る時間もないなぁと思ったことから「うちの子どもだけなのだろうか、ほかのお子さんはどうなんだろう？」という問題意識が芽生えました。
昨年6月に行った「幼児視聴率調査」によると、保育園児が平日、家を出る時間のピークは午前7時ごろ～8時ごろ、幼稚園児は8時半ごろ～9時半ごろでした。また、帰宅時間は幼稚園児のおよそ8割が午後3時台に帰宅しているのに対し、保育園児は午後5時ごろから7時半ごろまで段階的に帰宅していることがわかりました。つまり、保育園児は幼稚園児に比べて外出時間が早く、帰宅時間が遅いのです。
次にリアルタイムのテレビ視聴について、保育園児と幼稚園児の視聴傾向を、平日30分ごとの視聴率で比較してみました。
図1：保育園児と幼稚園児 テレビ総計の30分ごとの視聴率（平日）
朝の視聴の山について、保育園児が午前7時台、幼稚園児が8時~8時30分と違いがみられます。夕方は保育園児が午後6時~7時台、幼稚園児が4時～7時台と、幼稚園児は保育園児に比べて夕方の早い時間から始まり、夜間まで継続して視聴されていました。
次に保育園児と幼稚園児それぞれによく視聴されている番組で違いがあるかみてみました。
表１：保育園児と幼稚園児 ＮＨＫ・民放全体でよく見られている番組（放送時間10分以上）
上の表は、保育園児と幼稚園児で、視聴率が高い20番組をまとめたものです。
青く色塗りした番組が「土日朝」、赤く色塗りした番組が「平日夕方」に放送しているものですが、これをみると保育園児は「土日朝」の番組を、幼稚園児は「平日夕方」の番組を多く視聴していることがわかりました。また、視聴率の値を比べると、幼稚園児が保育園児よりも各番組の視聴率が高くなっています。
うちの子も保育園児、平日の夕方は帰宅が遅く、土日の朝に「アニメ おさるのジョージ」を見てるよなぁ。なるほど、今回の分析結果に納得してしまいました。
このほか、詳しくは『放送研究と調査』12月号でも報告していますので、そちらもどうぞご覧ください。
世論調査部（視聴者調査）保高隆之
週末、映画館で「アナと雪の女王」の続編を見てきました。美しい映像と耳に残る楽曲は相変わらずでしたが、加えて、キャラクターたちとの再会には親戚と久しぶりに会うような「なつかしい」感覚がありました。調べてみると、前作（日本での興行収入は255億円！）の日本公開は2014年3月。みんなが「レリゴー」と歌い、「ありのままで」が流行語となり、紅白歌合戦でも話題になってから、もう5年が経っていました。まさに光陰矢の如し…。
さて、その5年前の2014年。他にも今年とつながっている大きなニュースがありました。何だと思いますか？（ヒント：2014年の「今年の漢字」にも選ばれています。）
答えは、「税」。消費税率が5％から8％になったのがこの年の4月だったのです。
ご存じの通り今年は消費税が10％になり、5年前のことを思い出す機会が頻繁にありました。個人的には、「そんなに前だっけ？」という印象なのですが、みなさんにとって、「5年前」はどのくらい前のイメージでしょうか。「だいぶ前」？、それとも「つい最近」？
…少なくとも放送局にとっては変化があった5年間だった、というのが今回の本題です。
こちらのグラフをご覧ください。文研が毎年6月に実施している「全国放送サービス接触動向調査」の結果から抜粋したものです。この調査は、全国の7歳以上の個人が1週間で放送局の提供するコンテンツやサービスにどのように接触しているかを「リアルタイム」（放送と同時に視聴）、「タイムシフト」（録画や録音再生）、「インターネット」（ホームページや動画、SNS、ネットラジオなど）に分けて把握しています。
このグラフの緑の線「リアルタイムリーチ（週間接触率）」は5年前の93.2％から89.1％へと減少しました。一方、青の「インターネットリーチ」は24.0％から31.6％へと増加しています。放送局にとっては、リアルタイムでの視聴であっても、インターネット経由の利用であっても、ニュースや番組に触れていただくことに変わりはありませんが、（タイムシフトを含め）いずれかに接触した「トータルリーチ」は、残念ながら5年前の94.8％から92.3％へと減少してしまいました。つまり、この5年では「インターネットリーチ」の増加が「リアルタイムリーチ」の落ち込みをカバーしきれなかった、というわけです。
巷でいわれる「テレビ離れ」がいよいよ数字に表れてきたのだな、と、放送業界にとっては悲観的な結果にみえます。…が、ここで注目したいのが、もっともテレビから離れていそうな（？）20代の5年間の変化です。
上の図は2014年と2019年の20代について、接触の仕方の組み合わせを示したグラフです。図中の青い数字は統計的に有意な減少、赤い数字は増加を示しています。もちろん20代でも「リアルタイム接触」は81％から70％へと減少（特に不等号で示した「リアルタイムとタイムシフトのみ」が減少）しているのですが、「いずれにも接触なし」は5年前の15％と今年の18％で統計的な差がありません。つまり、20代のトータルな週間接触率は減少しなかったのです。少し意外に思われませんか？
実は、代わりに「リアルタイム以外のみで接触」が4％から12％へと大きく増加しました。具体的には「タイムシフトのみ」と「インターネットのみ」で接触する人が増え、「リアルタイム接触」の減少をカバーしたのです。
これは放送局にとって歴史的な変化の兆しかもしれません。これまで、放送業界ではリアルタイムでの接触が圧倒的な割合を占め、録画再生やインターネットのサービスを利用している人も、リアルタイムで放送に接している人たちと重なっているとされてきました。しかしながら20代の調査結果からは、放送局が決めた放送時間に縛られずに自由に番組を楽しむ人たちが増えたこと、そして視聴方法の多様化が「テレビ離れ」に歯止めをかける可能性がみてとれます。
5年後に振り返ったとき、はたして2019年は放送局にとってどんな年だったと評価されているのでしょうか。詳しい調査結果については、「放送研究と調査」10月号をご覧ください！
世論調査部（視聴者調査）吉藤昌代
5年ほど前、子どもたちがまだ小さかった頃の私の楽しみといえば、寝かしつけを終えた後、ビールやワインを片手に、録画しておいたドラマや深夜のバラエティ番組を見ることでした。
それが最近は、就寝前の１時間近くを、スマートフォンをいじって過ごすことが多くなりました。布団に寝転がって、ブルーライトを浴びながらTwitterやInstagramをチェック。それらのSNSの中でニュースをみたり、動画を見たりもします。夢中になりすぎて、時にはそのまま『寝落ち』してしまうことも。
私の場合、ここ数年は、就寝前のテレビの視聴時間が減って、代わりにスマホの利用時間が増えているように感じます。
「テレビ」「スマートフォン」あなたはどのくらい使っていますか？
下のグラフは「メディア利用の生活時間調査2018」の調査結果から、「テレビ画面」「スマホ・携帯」「PC・タブレット」のデバイス別に、男女年層別の平均利用時間を積み上げてみたものです。
3つのデバイスを合計した利用時間量は、50代以上の中高年層のほうが6時間台とやや多いものの、それほど大きな違いはありません。
ところが、その内訳は大きく異なっています。
男女とも中高年層では、「テレビ画面」の利用が4時間を超え、メディア利用時間の7割以上と大半を占めるのに対し、男20代や女10・20代といった若年層では、「スマホ・携帯」の利用時間が3時間前後と多く、「テレビ画面」を上回って、メディア利用の半分を占めるまでになっています。
「スマホ・携帯」で何をしているの？
では、具体的にどんな行動をしているのか、
「スマホ・携帯」の利用時間が多い男20代の、メディア利用の様子をみてみましょう。
男20代の多くは日中になにかしらの仕事をしているため、平日のメディア利用行動は、帰宅後の夜間帯に集中しています。
「食事」や「身のまわりの用事」をすませた21時以降に、「テレビ」や「スマホ・携帯」といったデバイスの利用が増え、特に22時以降は「スマホ・携帯」がよく使われるようになります。
22時台をみると、「スマホ・携帯」で「ゲーム」をしている人の割合が16～18％、「動画」が9～13％、「SNS」が9～14％、「ウェブ」（ウェブサイトを見る・利用する）が7～9％です。
「リアルタイム」で（テレビで「テレビを見る」人）の割合が11～14％程度ですから、男20代の夜間のメディア利用は、「スマホ・携帯」での行動をメインとしていて、テレビは彼らにとって “数ある選択肢のひとつ” にすぎないと言えそうです。
実は同じ20代でも、女性の夜間のメディア利用は少し様子が違うのですが・・・・・・。
こちらは「放送研究と調査・8月号」をご覧ください。
【続きを読む】
世論調査部（視聴者調査）山本佳則
リビングでスマホのアプリを起動させ、見逃していたテレビコンテンツを夜な夜な視聴する妻（本当は放送と同時にリアルタイムで見たいのだが・・）、その横の寝室で子どもを寝かしつける私。
日中は仕事・育児・家事に追われ、ゆっくりテレビなんて見られない！
ましてや子どもが寝てからは、テレビはなんとなくスイッチを点けにくい！
テレビコンテンツを、インターネットを経由してスマホで視聴することが、我が家では普通の光景になりつつあります。
「放送研究と調査7月号」では“ユーザーからみた新しい放送・通信サービス”と題し、2018年11月に実施した「メディア利用動向調査」の結果を掲載していますが、この中から「放送のインターネット同時配信」についての報告の一部をご紹介します。
まず、実際に利用したいと考える人はどの程度なのか、「あなたは、インターネット同時配信が災害時などに限らず、日常的に実施されるようになったら、利用したいと思いますか」と尋ねました。
結果は「利用したいと思う」と「どちらかといえば利用したいと思う」を足した「利用したいと思う」計が全体で37％でした。男女年層別にみると男女16～29歳、男40～50代でおよそ5割と全体よりも高く、若中年層で一定の需要があることがうかがえます。
＜インターネット同時配信の利用意向＞（男女年層別）
※ は全体と比べ統計的に高い層であることを示す
次にインターネット同時配信の利用意向はテレビ視聴時間の長短と関係があるのかをみてみました。
ここでは、テレビの視聴時間が比較的長い高齢者を除いて59歳以下の方に絞っています。
＜インターネット同時配信の利用意向とテレビ視聴時間量（59歳以下）＞
〇は「利用意向なし」と比べて統計的に高いことを示す
〇は「利用意向なし」と比べて統計的に低いことを示す
同時配信を「利用意向あり」の人は「意向なし」の人に比べて、「テレビをほとんど、まったく見ない」は少なく（10％＜16％）、逆に「テレビを30分～1時間くらい視聴する」は高くなっています（33％＞27％）。
つまり、インターネット同時配信の利用意向のある人は、テレビに接触しているものの視聴時間が短い、いわゆる“ライトユーザー”であると考えられます。
まさしく私も妻も子育て中の身で、いわばテレビ視聴の“ライトユーザー”。
インターネット同時配信が始まったら、みたかったスポーツやドラマも、リアルタイムでスマホで視聴できるようになるかも・・と期待しつつ。
「放送研究と調査７月号」もぜひご覧ください。
世論調査部（社会調査）村田ひろ子
人生100年時代を見据え、老後に備える資産が2000万円必要になる、という金融庁審議会の報告書が話題になりました。折りしも公的年金誕生から130年、先の参議院選挙でも争点の１つとして注目を集めていたのは記憶に新しいところ。年金だけでは老後の生活設計が成り立たない？？そうだとしたら、自分が受け取る年金は多ければ多いほどよいと考えるのが自然でしょう。けれども、「年金の政府支出を増やしたほうがよいか？」と聞かれたらどうでしょうか？
政府の役割についてのＮＨＫ放送文化研究所の世論調査※１）の結果から、みていきましょう。高齢者の年金について、政府の支出を今よりも増やすべきだと思うか、あるいは減らすべきだと思うかを尋ねた結果です。『今より増やすべき（どちらかといえばを含む）』は、日本は46％となっていて、各国と比べて低い水準となっています。2006年の調査では56％だったのが、今回は半数を割りました。日本と同様、65歳以上の高齢人口が多く、GDP（国内総生産）に占める年金支出が高いフィンランドやフランスといった国でも、『今より増やすべき』が少なくなっています。
政府の支出を増やすべきか「年金」
年層別にみると、若年層よりも高齢層のほうが『今より増やすべき』と回答している国が目立ちます。日本でも若年層の34％に対し、高年層で56％となっていて、両者の差が比較的大きいという特徴があります。
政府の支出を『今より増やすべき』：「年金」（年層別）
※OECD諸国を中心に抜粋して掲載
高齢化で増え続ける社会保障費により、いわゆる「国の借金」が膨らみ続け、財政健全化への道のりがますます険しくなっている日本。国が直面している厳しい財政事情を背景に、これ以上の税金を年金に投入することへの否定的な考えが広がっているのかもしれません。
「放送研究と調査7月号」では、格差是正や教育問題、物価の安定、テロ対策など、何が「政府の責任」だと考えられているか、国際比較調査の結果から考察しています。ぜひご一読ください！
※１）ISSP国際比較調査「政府の役割2016」
メディア研究部（番組研究）宇治橋祐之
令和元年6月は、学校教育の情報化に関する大きな動きが続きました。
まず6月25日に 文部科学省から「新時代の学びを支える先端技術活用推進方策（最終まとめ）」 1） が公表されました。狩猟社会（Society 1.0）、農耕社会（Society 2.0）、工業社会（Society 3.0）、情報社会（Society 4.0）に続くSociety5.0の時代に向けて、学校教育の現場でもAIやAR・VRなどの先端技術と教育ビッグデータの活用を進めること、そのために学校ICT環境を整備するという方針を示しています。具体的にはデジタルテレビなどの大型提示装置やタブレット型などの学習者用端末の整備、そして通信ネットワークの充実・強化が示されています。
さらに経済産業省からも同じ6月25日に「未来の教室ビジョン」 2） が公表されています。Science（科学）、 Technology（技術）、 Engineering（工学）、Mathematics（数学）にArt（芸術）を加え、現実社会の問題を解決するために統合的に学習する「学びのSTEAM化」、そして「学びの自立化・個別最適化」、「新しい学習基盤の整備」を3本柱としています。
教育に関わるビジョンをなぜ経済産業省が？と思われるかもしれませんが、学校教育の情報化にはAIや動画、オンライン会話等のデジタル技術を活用した教育技法であるEdTech（エドテック）が関わるので、経済産業省もこうした提言をしているのです。
経済産業省だけではありません。情報通信に関わる施策を担当する総務省でも「教育の情報化の推進」 3） を進めています。教育の内容については文部科学省が担当しますが、教育の情報化になると、文部科学省、経済産業省、総務省が関わってくるのです。
そして6月28日にはこうした施策を進めることが「学校教育の情報化の推進に関する法律」 4） として公布・施行されました。学校教育の情報化は大きな節目を迎えているといえます。
さて、こうしたビジョンが示され、施策が進められる中、学校現場の実態や先生たちの意識はどうなっているのでしょうか？
放送文化研究所では、教室のメディア環境や学校放送番組などのさまざまなメディアがどのように授業で利用されているのかを継続して調査しています。昨年10月から12月にかけては、「NHK小学校教師のメディア利用と意識に関する調査」を実施しました。調査をお願いした全国の小学校の先生の7割近くの方からご回答いただきました。本当にありがとうございます。
小学校の教室にはデジタルテレビやタブレット端末がどのくらい整備されているのか、そして実際の授業ではどの程度使われているのか、そうした機器ではどんな映像が利用されているのか、子どもたちはどの程度タブレット端末を使っているのか。こうした教室でのメディア利用の実態を、「放送研究と調査」6月号に『進むタブレット端末の利用と学習におけるメディア利用の可能性～2018年度「NHK小学校教師のメディア利用と意識に関する調査」から～』としてまとめました。
イラストに示したような、教師が大型モニターを使って授業するだけでなく、子どもたちが1人1台のタブレット端末で学習する時代にはどんなメディアが必要なのでしょうか。教育や子どもに関わる方以外にもぜひ読んでいただければと思います。
1) 文部科学省「新時代の学びを支える先端技術活用推進方策（最終まとめ）」 http://www.mext.go.jp/a_menu/other/1411332.htm
2) 経済産業省「未来の教室ビジョン」
https://www.meti.go.jp/press/2019/06/20190625002/20190625002.html
3) 総務省「教育の情報化の推進」
http://www.soumu.go.jp/main_sosiki/joho_tsusin/kyouiku_joho-ka/index.html
4) 学校教育の情報化の推進に関する法律
http://www.mext.go.jp/a_menu/shotou/zyouhou/detail/1418577.htm
世論調査部（社会調査） 吉澤 千和子
グローバル化や少子高齢化、情報化社会の到来など、私たちが生きる時代は、政治や経済・社会・技術など様々な面で常に変化しています。そんな時代の流れの中で私たち日本人の意識はどのように変化しているのでしょうか？
こうした疑問に、印象論ではなく、科学的な世論調査によって一つの答えを出そうとするのが「日本人の意識」調査です。この調査は、ＮＨＫが1973年から５年ごとに実施しており、第10回は昨年6～7月に行いました。45年にわたる意識の変化を紐解く調査の中から、いくつかをご紹介します。
■生活満足度～45年間で「満足している」が大きく増加
今の生活に、全体としてどの程度満足しているかを尋ねた結果、「満足している」という人が増えています。現在では「満足している」が39％で、「どちらかといえば、満足している」を含めると92％の人が満足していると回答しています。
■結婚観～「必ずしも結婚する必要はない」が７割近くに
結婚することについて「必ずしも必要はない」と考える人、子どもをもつことについて「結婚しても、必ずしも子どもをもたなくてよい」と考える人が増えました。特にこの10年間は増えていて、今ではそれぞれ68％、60％と多数派になっています（この2問は第５回の1993年から開始）。
■天皇に対する感情～「尊敬」が４割超で過去最多
この調査では、天皇（73年～88年 昭和天皇、93年～2018年 先の天皇）に対してどのように感じているかも聞いています。
調査開始からの変化をみると、88年までの昭和の時代は結果に大きな動きはありませんでした。しかし、平成になると「好感をもっている」が大幅に増え、その後は、調査のたびに最も多い回答が入れ替わりました。08年以降は「尊敬の念をもっている」という人が増加して今回は41％に。「好感をもっている」や「特に何とも感じていない」を上回り、45年間で最も多くなっています。
このほか、調査では男女関係、家庭像、夫婦・親子関係、政治、ナショナリズム、日常生活など幅広い領域で日本人の意識を調べています。詳しい分析結果は『放送研究と調査』５月号、６月号で報告しているほか、文研のホームページでも全文お読みいただけます。ぜひご一読ください。
メディア研究部（番組研究）原 由美子
こんにちは。メディア研究部番組研究グループの原由美子です。この秋で、40年あまり勤めたこの研究所を卒業します。そろそろ机回りを片付け始めなければと、書棚や引き出しの中を久しぶりに眺めていると、しばらく手を付けていなかった報告書やファイル群が目に飛び込んできます。それらをパラパラとめくるうちに、このまま処分してしまうには惜しい、是非、放送研究に携わる方々や同僚後輩に知っておいてほしいと思うものがいくつか出てきました。そこで、私が携わってきた「番組研究」という仕事にかかわるテーマでお伝えしておきたいことを、『放送研究と調査』内の「放送研究リポート」で、3回にわたって書いてみることにしました。
＜番組の内容分析＞
1回目（6月号）でお伝えしたのは、番組の内容分析についてです。番組を研究する際の手法の一つで、かつてはさかんに行われ、また行われるべきだとされてきながら、最近は、少し影の薄い研究領域です。その手法を解説するとともに、私自身が手掛けてきた研究の事例を紹介しました。
＜「ステーションイメージ調査」とその展開＞
2回目（8月号）は、手法ではなく、研究テーマの展開の話です。ひとつの調査研究が、別の共同研究や新しいテーマの発見へとつながっていった事例を筆者の経験から紹介します。ここで紹介している研究は、ステーションイメージや番組分類、バラエティ―番組の研究など、現在にも通じるテーマだと思います。これからの研究のヒントになればと思います。
＜番組の質的評価＞
3回目（10月号）は、放送や番組・視聴者を研究する者にとって永遠のテーマともいえる、「番組の質的評価」を取り上げました。これまでにどのような取り組みが行われてきたかを概観するとともに、文研の大先輩の業績を紹介します。
そもそも、このような「覚書」を書こうと思い立ったのは、「番組の内容評価調査」に取り組んだ大先輩が、退職前に私たち後輩に向けて残してくれたメモを、ファイルの中から再発見したのがきっかけでした。
先輩から受け継いだものを、後輩に引き継いでおきたい。そんな思いで書いたシリーズです。みなさんにとって参考になることが少しでもあれば幸いです。
