文研ブログ

世論調査部（視聴者調査）保高隆之

  週末、映画館で「アナと雪の女王」の続編を見てきました。美しい映像と耳に残る楽曲は相変わらずでしたが、加えて、キャラクターたちとの再会には親戚と久しぶりに会うような「なつかしい」感覚がありました。調べてみると、前作（日本での興行収入は255億円！）の日本公開は2014年3月。みんなが「レリゴー」と歌い、「ありのままで」が流行語となり、紅白歌合戦でも話題になってから、もう5年が経っていました。まさに光陰矢の如し…。
  さて、その5年前の2014年。他にも今年とつながっている大きなニュースがありました。何だと思いますか？（ヒント：2014年の「今年の漢字」にも選ばれています。）
答えは、「税」。消費税率が5％から8％になったのがこの年の4月だったのです。
ご存じの通り今年は消費税が10％になり、5年前のことを思い出す機会が頻繁にありました。個人的には、「そんなに前だっけ？」という印象なのですが、みなさんにとって、「5年前」はどのくらい前のイメージでしょうか。「だいぶ前」？、それとも「つい最近」？
…少なくとも放送局にとっては変化があった5年間だった、というのが今回の本題です。
   こちらのグラフをご覧ください。文研が毎年6月に実施している「全国放送サービス接触動向調査」の結果から抜粋したものです。この調査は、全国の7歳以上の個人が1週間で放送局の提供するコンテンツやサービスにどのように接触しているかを「リアルタイム」（放送と同時に視聴）、「タイムシフト」（録画や録音再生）、「インターネット」（ホームページや動画、SNS、ネットラジオなど）に分けて把握しています。

   このグラフの緑の線「リアルタイムリーチ（週間接触率）」は5年前の93.2％から89.1％へと減少しました。一方、青の「インターネットリーチ」は24.0％から31.6％へと増加しています。放送局にとっては、リアルタイムでの視聴であっても、インターネット経由の利用であっても、ニュースや番組に触れていただくことに変わりはありませんが、（タイムシフトを含め）いずれかに接触した「トータルリーチ」は、残念ながら5年前の94.8％から92.3％へと減少してしまいました。つまり、この5年では「インターネットリーチ」の増加が「リアルタイムリーチ」の落ち込みをカバーしきれなかった、というわけです。
   巷でいわれる「テレビ離れ」がいよいよ数字に表れてきたのだな、と、放送業界にとっては悲観的な結果にみえます。…が、ここで注目したいのが、もっともテレビから離れていそうな（？）20代の5年間の変化です。

   上の図は2014年と2019年の20代について、接触の仕方の組み合わせを示したグラフです。図中の青い数字は統計的に有意な減少、赤い数字は増加を示しています。もちろん20代でも「リアルタイム接触」は81％から70％へと減少（特に不等号で示した「リアルタイムとタイムシフトのみ」が減少）しているのですが、「いずれにも接触なし」は5年前の15％と今年の18％で統計的な差がありません。つまり、20代のトータルな週間接触率は減少しなかったのです。少し意外に思われませんか？

   実は、代わりに「リアルタイム以外のみで接触」が4％から12％へと大きく増加しました。具体的には「タイムシフトのみ」と「インターネットのみ」で接触する人が増え、「リアルタイム接触」の減少をカバーしたのです。
   これは放送局にとって歴史的な変化の兆しかもしれません。これまで、放送業界ではリアルタイムでの接触が圧倒的な割合を占め、録画再生やインターネットのサービスを利用している人も、リアルタイムで放送に接している人たちと重なっているとされてきました。しかしながら20代の調査結果からは、放送局が決めた放送時間に縛られずに自由に番組を楽しむ人たちが増えたこと、そして視聴方法の多様化が「テレビ離れ」に歯止めをかける可能性がみてとれます。

  5年後に振り返ったとき、はたして2019年は放送局にとってどんな年だったと評価されているのでしょうか。詳しい調査結果については、「放送研究と調査」10月号をご覧ください！