文研ブログ

サッカー女子の世界一を決める「FIFA女子ワールドカップ2023 」（以下，女子W 杯）が7 月20日，オーストラリアとニュージーランドの共同開催で開幕した。
FIFA（国際サッカー連盟）が2019 年の大会の成功などをふまえ，女子W杯の放送権を男子W 杯と切り離したが，欧州の主要国などとの交渉が難航し，合意が開幕直前までずれ込むなど課題を残した。

FIFAは初の南半球開催となった今回の女子W杯で，参加チームを8 増やして32とした。
FIFAによると，2019 年大会の視聴者数は11億人で女子サッカーの人気は高まっている。
女子W杯の放送権は初の単独での販売となったが，これまで男子W 杯とセットの契約だったこともあり，いわゆる欧州5大リーグがあるイギリス，スペイン，ドイツ，イタリア，フランスの欧州主要5か国で放送権交渉が難航した。

FIFA会長は5月，5か国の放送事業者の提示金額について，男子W杯の1/20 ～ 1/100と「落胆する内容」で，「このままでは放送をやめざるを得ない」と見直しを迫った。
その後，FIFAとEBU（欧州放送連合）が既存の契約を修正し，5か国を含める形で放送が決まったのは，女子W杯開幕のわずか1か月前であった。
日本でもNHK が日本代表の全試合放送を発表したのは7月に入ってからだった。

FIFAは，男女の格差解消に向け，今大会の賞金総額を前大会の3 倍以上の1億5,200万ドル（約215 億円）に増額し，次期W杯で男女同額をめざすとしている。
一方で，経営が厳しい放送事業者の放送権料負担の増加やFIFA が女子W 杯を過小評価してきた問題などを指摘する声も上がっている。