世論調査部（視聴者調査） 渡辺洋子

ちょっとしたきっかけで、これまで興味がなかったものに関心を持つというような経験、皆さんもありますよね。

私は、少し前にSNSで流れてきた投稿をきっかけに、これまで特に関心がなかった戦国マンガに夢中になって、大人買いする、なんていうことがありました。
そのあと、しばらく寝不足になり、大変な思いをしました・・・。

さて、みなさんは何をきっかけに、新しいことに興味を持ちますか？

文研で、全国16歳以上の方を対象に、興味のなかったことに関心を持つうえで、もっとも役に立っているものを尋ねたところ、下のグラフのような結果になりました（図１）。

「テレビ（録画再生・インターネット動画サービスを含む）」を挙げた人が29％ともっとも多く、「あてはまるものはない」が17％、そして「YouTube」が13％と、メディアとしては「テレビ」が１番目、「YouTube」が2番目です。

テレビが1番多いのは予想どおりでしたが、テレビに次いでYouTubeが多かったのは、意外な結果でした。

YouTubeは、利用者の視聴履歴をもとに、それぞれの利用者が関心を持ちそうな動画が目につきやすいところに表示されるしくみになっています。
そうした仕組みのサービスでも、「興味のなかったことに関心を持つ」という感覚の人が一定数いるということです。

16～29歳に限ると、さらに驚くべき結果となりました。
YouTubeが28％、テレビが17％と、YouTubeがテレビを逆転していたんです（図２）。

16～29歳では、興味のなかったことに関心を持つうえで、テレビよりもYouTubeの方を評価しているということです。

もしかすると、若い人はテレビを見ないのでテレビの評価が低くなったのかもしれないと、テレビを見ない人を除いて確認してみることにしました。
※ちなみにこの調査では、16～29歳で、録画やインターネットで見る番組も含め、テレビ番組を日常的に（週に1日以上）見ない人は12％でした。

さて、どのような数字になったのでしょうか。

結果は、テレビ番組とYouTube、どちらも週に1日以上利用する16～29歳でも、
YouTubeが31％、テレビが19％と、YouTubeがテレビを上回っていました。

つまり、テレビもYouTubeも両方利用していても、16～29歳では、テレビよりYouTubeの方を、興味のなかったことに関心を持つうえで役に立つと思っているんですね。

テレビでは、ニュース、バラエティー、ドラマ、ドキュメンタリーなど、さまざまなジャンルの番組が、誰に対しても同じように流れます。 自分が好きなものが流れてくる確率は低いかもしれませんが、まったく知らなかったものを偶然目にして関心を持つという、新たな出会いが生まれやすいのではないかと考えていました。

ところが今回の結果をみると、若い人にとっては、さまざまなものが流れてくるテレビより、視聴履歴をもとにおすすめを提示してくれるYouTubeの方が、新たな関心を広げる上で役に立つと感じられていることがわかりました。

メディアに対する意識は、年齢や利用状況によって様々です。

『放送研究と調査』2022年8月号では、テレビやYouTubeなどのメディア利用と意識について、「全国メディア意識世論調査・2021」の結果をご紹介しています。
テレビと動画の利用状況の変化，その背景にある人々の意識とは～「全国メディア意識世論調査・2021」の結果から～

どうぞ、ご覧ください。

メディア研究部（メディア動向） 村上圭子

世論調査部（社会調査） 中山準之助

　あなたは、沖縄と聞いて、どんなことをイメージしますか？青い海にサンゴ礁、マングローブに、さとうきび畑。そうした自然以外にも、アメリカ軍基地を挙げる人もいると思います。
　沖縄は今年、アメリカから日本に返還された「本土復帰」から50年を迎えました。そこで、沖縄の人たちが日本への復帰をどう評価し、今の沖縄をどう見ているのか。今後の沖縄はどこへ向かい、どんな姿になっていくのかを探るため、世論調査部では、全国世論調査を実施し、沖縄と全国の回答を比較して、それぞれの意識の分析を試みました。その結果の一部は、文研ブログ#411 「沖縄局以外のNHK地域放送局が伝えた 沖縄本土復帰50年」（2022年８月５日）でも紹介されている通り、沖縄の人たちの意識と、全国の人たちとで、異なる点がいくつか見えてきたのです。

　ひとつ紹介しますと、沖縄の人たちに「沖縄の誇り」を（図１）、全国の人たちには「沖縄の魅力」を（図２）同じ選択肢で尋ねた結果です。

　どちらも「豊かな自然」が最も多く挙げられています。沖縄の自然は“誇り”であり、“魅力”でもあるのです。ところが、「観光リゾート地」は、全国の人たちの65％が「沖縄の魅力」に挙げて２番目に多いのに対し、沖縄の人たちの「誇り」では34％にとどまり，選択肢の中でも下位です。全国の人たちが「魅力」と思うほど、沖縄の人たちは「誇り」とは思っていないと言えます。
　一方で、全国の人たちが感じている以上に、沖縄では、「沖縄の音楽や芸能」、「家族や親戚を大切にしていること」、「食文化」、「助け合いの気持ちが強いこと」などが６割前後で上位に並んでいます。沖縄の人たちは、“家族の絆”や“人との関係”を大事にしていることが見てとれます。

　沖縄と全国との違いでさらに注目されるのが、これからの沖縄にとって特に重要な課題は何かを尋ねた質問（図３）です。
　沖縄では、「貧困や格差の解消」が77％で最も多く、次いで「経済の自立・産業の振興」が68％、「子どもの学力向上」が64％、そして「アメリカ軍基地の整理・縮小」と「自然環境の保護」がそれぞれ61％などとなりました。一方、全国では「自然環境の保護」が64％、「アメリカ軍基地の整理・縮小」が61％と並んで多く、次いで「経済の自立・産業の振興」が50％、「沖縄の歴史の継承」が49％となっています。
　沖縄で最も多い「貧困や格差の解消」は、全国では25％と少なく、「子どもの学力向上」も全国では18％と少ないなど、課題の認識に差がみられました。

　全国の人たちが、環境保護や基地の整理・縮小など、社会全体に及ぶ課題を挙げたのに対し、沖縄の人たちは、貧困や経済の自立、子どもの学力向上など生活に直結した身近な課題をより多く挙げている点は、今後の沖縄を考える際に、非常に大事な視点になってくるでしょう。

　今回の調査では、「本土復帰の評価」や、「米軍基地」についても、詳しく聞いています。その結果の一部をご紹介します。

▽沖縄の本土復帰は『よかった』という人が、沖縄では84％、全国では93％。
▽復帰して『よかった』と思う理由の１番は「沖縄は日本であることが望ましいから」。
　よくなかった』と思う理由は、沖縄では「沖縄の意向が尊重されていないから」が44％。

▽日米安全保障条約は『役立っている』が沖縄では約６割、全国では８割超。
▽復帰後も残るアメリカ軍基地について、沖縄では「やむを得ない」が51％、「必要だ」が11％。
▽在日アメリカ軍専用施設の約７割が沖縄に集中していることについて、沖縄では「おかしいと思う」が56％で、どちらかといえばを含めると８割超。全国でも合計は79％に達するが、このうち「どちらかといえばおかしいと思う」が55％と多い。

　このほかにも、「本土復帰の日」「慰霊の日」の認知、「50年間の印象的な出来事」のほか、「沖縄の経済」、「沖縄戦の継承」などについても尋ねました。
　詳細については、「放送研究と調査2022年8月号」で、1970年代から継続して実施してきた沖縄に関する世論調査結果も交えても紹介しています。是非、ご一読ください。
　復帰50年、沖縄の人々の思いを知る一助になることを心より願っております。

放送文化研究所 研究主幹 島田敏男

　日本時間の8月10日。二刀流の大谷翔平がMLBでベーブルース以来となる2桁勝利・2桁ホームランの快挙を達成しました。この直前に行われたNHK月例電話世論調査で内閣支持率が13ポイントも急落していた岸田総理。胸中にあったのは「あやかりたい」の一言だったでしょう。

　しかしながら1か月後の9月9日から11日にかけて行われた月例調査でも、足元の揺らぎが収まる気配はありません。

☆あなたは岸田内閣を支持しますか。それとも支持しませんか。

岸田内閣の支持率は、発足直後の去年10月に49％でスタートし、衆議院選挙、参議院選挙に勝利して7月には59％という安定水準に達していました。

　それが2か月続きでジリジリと下がり続けている背景には様々な要因がありそうです。

　まず、8月の支持率急落を受けて前のめり感を漂わせながら行った内閣改造と自民党役員人事の評判がよろしくない点です。

☆あなたは岸田総理大臣が8月10日に行った内閣改造と自民党の役員人事を全体として評価しますか。評価しませんか。

　評価する 34％ ＜ 評価しない 56％

岸田総理が態勢立て直しを目指した人事でしたが、萩生田光一政務調査会長や山際大志郎経済再生担当大臣など、旧統一教会との接点の存在を認めざるを得なかった議員が相次ぎました。

　9月に入って公表された自民党の集計では、旧統一教会やその関連団体と何らかの接点があった国会議員は、所属する379人のうち179人と半数近くに上りました。

　改造内閣の閣僚や自民党役員の中に接点の存在を認めざるを得なかった議員が相次いだのも、旧統一教会側が政権与党の自民党、とりわけ“これからの有望株”にすり寄っていたことを物語っています。

　もちろん選挙運動に大勢のスタッフを動員してもらっていた議員らと、頼まれて行事に祝電を打っていただけの議員らでは程度が違うのは確かです。

　ただ総じて言えることは、かつての霊感商法や多額の寄付の強要などで社会問題化してきた組織に対する警戒心の不足です。「選挙に勝つためにはわらをもつかむ」と語る議員もいますが、選挙の主役である有権者がNOを突き付ける存在をつかんではいけません。

　この問題と密接不可分となった安倍元総理の国葬に対しても、国民は厳しい視線を向けています。

☆政府は9月27日に安倍元総理大臣の「国葬」を行うことを決定しました。あなたは、この決定を評価しますか。評価しませんか。

　評価する 32％ ＜ 評価しない 57％

参考に7月、8月調査での国葬に関する質問の答えは以下の通りです。

　7月 ⇒ 評価する 49％ ＞ 評価しない 38％
　8月 ⇒ 評価する 36％ ＜ 評価しない 50％

　安倍元総理と旧統一教会の関係について、岸田総理は「本人が亡くなっているので確かめようがない」と国会で答弁しています。

　理屈の上ではそうですが、国民にとっては「すっきりしないグレーのまま」と受け止めざるを得ず、それで国葬か？という疑問符が次第に強調されている感があります。

　そこに英国のエリザベス女王の訃報が重なり、彼我の国葬を比較する素朴な世論が形成されつつあります。9月19日のエリザベス女王の国葬、そして27日の安倍元総理の国葬が近づくにつれ、どういう反応が出てくるのでしょうか。

　安倍氏を国葬という最大級の追悼の場で弔うことを決めた岸田総理にとって、自らの判断が国民に受け入れられるかどうかは今後に向けて大きな節目になります。まだまだ説明が足りないと思います。

　さて、10月に入れば秋の臨時国会が開かれ、来年度予算案の編成という政府の一番の仕事が正念場を迎えます。

　特に今年は2月のロシア軍のウクライナ侵攻に端を発した国際情勢の大変動、それに呼応するかのような中国の台湾に対する威嚇行動が相次ぎました。ロシアとも中国とも海を挟んで間近に接する日本にとって、安全保障政策の再構築が急務なのは確かです。

　岸田総理は国民を守る抑止力を強化するために相当な防衛費の増額を目指すと強調しています。問題はどういう部分に予算の積み増しを図るかです。

　安全保障の専門家の間では、最近「ウサデン」なる言葉が飛び交っています。意味しているのは、ウ＝宇宙、サ＝サイバー、デン＝電磁波です。

　そこに示されているのは、従来型の陸海空自衛隊の装備や人員に予算を積み増す発想だけでは駄目だということです。ロシア、中国、そして北朝鮮の軍事的脅威に備えるためには、宇宙からの監視、サイバー攻撃への備え、電磁波による相手の無力化といった手法こそが有効だという判断を示しています。

　こうした議論を年末までに具体的に深め、国民に提示していくのは相当の力仕事です。そして国民に示す時には、新たな財源をどう確保するかが明確でなければ納得を得ることはできません。

　最も単純なのは防衛費増額のために国債を発行して財源を得るという手法ですが、「これでは戦前の日本と同じではないか」という反発が出るのは避けられません。

　ロシアのプーチン大統領のように歴史の針を巻き戻すようなことはやってはならないでしょう。岸田総理がこの大仕事を通じて国民に対する説得力を発揮できるかが2022年後半の最大の焦点です。

メディア研究部（メディア動向） 大髙　崇

　今日から宣伝部に配属されたあなたの最初の仕事が、販売促進イベントのポスターの制作になりました。素敵なポスターを期待しているよ、と上司に言われたあなたは、プレッシャーを感じたのか、どうもいい案が浮かばず、とりあえずインターネットであれこれ閲覧していると・・・。

 「おお、これは素敵だ！ イベントのコンセプトにもぴったりだ！」

という写真画像とご対面。一瞬にしてポスターのイメージが浮かび、さっきまでのプレッシャーはどこへやら。俺って才能あるかもしれない。俺のハイスペ、やべえ。

（10分経過）

 　できた！ポスターデザイン案！ デキる男は仕事が早いぜ。写真を背景に宣伝文字をゴン攻めでレイアウトしたデザイン。このイベントは行きたくなる！・・・おい上司、見て驚け。

「部長、よろしいでしょうか。デザイン案を作りましたのでご確認お願いします」
「早いね。・・・・・・おお、いいねえ！」

　どうだ。どうだ！ ボーナス今から楽しみだ‼

「ところでこの写真、許可取ってるよね？ 著作権、大丈夫だよね?」 

　え？・・・げげ！ 萎え～～。。。

　その場は何とか取り繕い、撮影者の写真家さんのホームページから秒で連絡先を見つけ出し、写真使用の許可お願いメール送信。・・・ふう。俺に乙。弱気に勝つ。もう終わっちまうのかい夏。あぁ～～、無事にOKもらえたらいいんだけど・・・。

（２日経過）

「ポスターデザイン、まだ？」
「ぶ、部長、すみません！ ちょ、ちょっとお待ちください。もう少しいい感じになりそうなので、デザイン練り直してまして・・・」
「こだわるねえ。立派、立派。まぁでも、今日中にはお願いね」
「いやあ、お待たせしてすみません。は、今日中で。承知しました。どうぞご心配なく」

　・・・あの写真家！ 昨日も今日もメール送ったのに全然返信ねーし。ガチ無礼‼
　どうしよう。・・・いや待て。こっちは誠意を尽くしてお願いしてるし、返事をしないほうが悪いわけだし・・・。写真使っちゃっても許されるんじゃね？ 時間切れってことで、いいんじゃね？？

　なんだか３月まで放送していた「バラエティ生活笑百科」風になりますが（あ、すみません。この段から筆者本人に戻っています）、このような場合、写真を使用すれば、法律上、写真家（権利者）の著作権の侵害だといわれたら、反論するのは難しいでしょう。写真家が返事を怠っていたとしても、あなたは権利者から使用許諾を得ていない（権利処理をしていない）ことに変わりありません。　

　８月30日の第二回小委員会では、文化庁から制度化のイメージが示されました。（図）

　制度化のイメージでは、運用は以下のような流れを想定しています。
　著作物の利用を希望する人は、新たに創設予定の著作物の分野を横断した窓口組織に相談し、データベースを活用して権利者を探します。
①権利者が不明、②権利者の連絡先がわからない、または③利用に対する権利者の意思表示がないような場合、「新しい権利処理」の手続きへと進みます。利用者は使用料相当額を支払い、窓口組織はWEB上で公告（利用について広く一般に知らせること）をします。公告と並行して、利用者は「暫定的利用」を行うことができる、というものです。

   現行の著作権法では、上記の①②、すなわち、権利者が不明、連絡先がわからない、といった場合、著作物を利用できる道を開くための「著作権者不明等の場合の裁定制度（※２）」というものがあります。文化庁に対して所定の手続きを行い、使用料相当額の補償金を供託する（法務局に預ける）ことで、権利者に代わって文化庁長官が利用を認める「裁定」をする制度です。著作物の利用に国がお墨付きを与えるわけです。
   しかし、冒頭のポスターに写真を使いたいという例のように、権利者の連絡先はわかるけど③意思表示がない（返事がない）、もしかすると送ったメールを権利者がたまたま見ていなかっただけ、といった場合、裁定制度の申請対象にならない、ということが課題視されています。
  そこで、「新しい権利処理」では、③をカバーしようとしているのです。手続きや費用負担などもあわせて考えると、「新しい権利処理」が利用者の利便性を向上させ、利用の促進につながる期待が持てます。

  しかし、「新しい権利処理」は、お墨付きがない暫定的利用を始めてから権利者が意思表示をした場合、利用を停止させられるリスクも残ります。写真付きポスターの例でいえば、ポスターが完成し、あちこちに掲示したあとになって権利者である写真家から使用不可の連絡が来たら・・・、全部回収という最悪の事態も懸念されるのです。

  第二回小委員会では、出席した複数の委員から、
「権利者の意思表示とは何を指すか、もっと具体例を示して検討する必要がある」
「権利者から不許諾の意思表示があれば即、暫定的利用の停止となれば、利用者側が萎縮する恐れがある。一定期間の利用継続を認めるような設計が必要だ」などの声が上がりました。
  これまでにない制度改正案のため、さらに精査が必要になるでしょう。意思表示のほかにも、窓口組織やデータベースをどの程度「一元的」なものにできるか、など検討課題が残されています。小委員会の予定では、来年１月には報告書を取りまとめ、次期通常国会に法改正案の提出を目指しています。
  今回示されたイメージ通りになるのか、時代のニーズに沿った制度となるのか。私たち放送関係者にとっても、また、著作物を利用する誰にとっても大いに関係する議論です。今後も注視して、随時お伝えしていこうと思います。

※1　文化審議会著作権分科会法制度小委員会（第2回）「簡素で一元的な権利処理方策と対価還元の制度化イメージについて（案）」より
※2  著作権者不明等の場合の裁定制度（文化庁ホームページ参照）https://www.bunka.go.jp/seisaku/chosakuken/seidokaisetsu/chosakukensha_fumei/

世論調査部（視聴者調査）伊藤　文

　文研では、現在の多様化したメディア利用行動をとらえることを目的に、2021年10月に「メディア利用の生活時間調査2021」を実施しました。
この調査では、「テレビ画面」「スマートフォン・携帯電話」「パソコン・タブレット端末」という３種類の機器（デバイス）について、「動画を見る」「ＳＮＳを使う」といった、その具体的な内容を含めて利用実態を調べています。また、他のさまざまな生活行動―食事や仕事、家事など―ともども、“時間”の観点から利用実態を把握できるのが特徴です。調査では、15分刻みの行動をまる2日間、記録してもらいました。

　その結果から、まず、1日にどのくらいの割合の人々が、「テレビ画面」、「スマートフォン・携帯電話」（以下スマホ）、「パソコン・タブレット端末」（以下ＰＣ）を利用しているのかを紹介します。これをわたしたちは「行為者率」と呼んでいます。
　　全体の結果では、テレビ画面の行為者率がひときわ高く、82％です（図１）。スマホはテレビ画面ほど高くなく、64％です。ＰＣは25％で、利用している人のほうが少数派です。

　続いて、テレビ画面・スマホ・ＰＣが、１日あたりそれぞれ何時間ぐらい利用されているのか、時間量をみてみます。

テレビ画面が3時間23分、スマホが1時間18分、ＰＣが34分です（図2）。
時間量は、テレビ画面 ＞ スマホ ＞ ＰＣの順となり、これは１日の行為者率の高い順と同じです。
　これをさらにくわしくみてみましょう。
　図３のグラフは、テレビ画面・スマホ・ＰＣの１日あたりの時間量を、男女年層別にみたものです。
　オレンジ色のテレビ画面は、年齢が上がるほど利用時間が長くなっています。10代は男性で57分、女性で１時間２分、これに対し、70歳以上は男性で5時間17分、女性で５時間19分と、大きな差があります。
　一方、青色のスマホは、20代が男性で3時間26分、女性で３時間28分と突出しています。30代から上の年代では、男女とも年齢が上がるほどスマホの利用時間が短くなっています。
　このようにスマホやテレビ画面の利用時間は、年齢によって大きな違いがあり、男性30代以下と女性20代以下では、テレビ画面より、スマホを利用している時間のほうが長いことがわかりました。スマホを肌身離さず持ち歩き、外出先であれ自宅であれ、手元に置いて頻繁に利用している様子が想像できます。そのなかには、ＳＮＳやニュース、メールのチェック、ゲームや動画視聴などが含まれるかもしれません。テレビ画面を利用する場合も、その内容は、放送のリアルタイム視聴のほか、録画視聴・動画視聴・ＤＶＤやブルーレイの視聴、ゲームなど、さまざまでしょう。

「放送研究と調査2022年7月号」では、「メディア利用の生活時間調査 2021」の結果から、１日の生活の流れのなかでのスマホやテレビ画面の利用実態、「動画視聴」「ゲーム」「ＳＮＳ」など具体的なメディア利用行動と、そうした行動を活発に行っている特徴的な年代、また、スマホとテレビ画面の両方を同時に使う行動などについても分析し、報告しています。
是非ご一読ください。