“知の巨人"立花隆さんは亡くなる前、膨大な音声や原稿などの秘蔵資料を、NHKディレクターに託していた。そこには、次世代の若者たちに向けた「どう生きるか」という問いかけが数多く残されていた。理系・文系という垣根を越え、縦横無尽に活動してきた立花さん。晩年、自分の足元を「知る」ことが弱体化していく日本の姿を憂えていた。ジャーナリスト・田原総一朗さん、ノーベル賞受賞者の利根 ...
新型コロナウイルス対策の切り札といわれるワクチン。職域接種も始まり、全体の接種率の底上げも期待される。一方で、ワクチンについて様々なデマが広がったり、接種しない人を否定する「ワクチン差別」ともいえるような事態が起きたりしていると指摘されている。ワクチンを「打つ人」と「打たない人」の間で溝が見え始めているのだ。それぞれの事情や価値観を尊重しながら、どうコロナと闘っていく ...
2年前から継続取材するクロ現+の「性暴力を考える」プロジェクト。今回は、とりわけ認知されにくい「男性の性被害」に迫る。番組がアンケート調査を行ったところ、250人以上が声を寄せてくれた。痴漢や自慰の強要、レイプ・・・。被害者の約7割は誰にも相談できずに孤立していた。被害に遭ったとき、心や体にどんな男性ならではの反応が表れるのか?公的支援機関や治療は?家族など身近な人に ...
変異した新型コロナウイルスへの感染が、今も世界で、そして日本で拡大している。そうした中、世界中から集められた200万件の新型コロナウイルスの遺伝情報から、いつ、どのような経路で変異ウイルスが拡大してきたかを分析する研究が進められている。浮かび上がったのは、変異ウイルスが検疫をすり抜けるように国内に入り、さらに感染を広げた可能性だ。 一方、WHOは4月下旬、「エアロゾ ...
「再エネビジネスで億単位の不正に手を染めた…」ある企業の現役社員から内部告発が番組に寄せられた。いったい何が起きていたのか…。さらに取材を進めると再生可能エネルギーを普及させるための国の制度の構造的な課題も浮き彫りになってきた。また急速に再エネビジネスが拡大する中、土砂災害リスクのある場所に太陽光発電施設が次々と建てられ、住民や自治体とのトラブルが相次ぐ問題も。脱炭素 ...
コロナ対策として各国が大規模な金融・財政政策を打ち出した結果、世界的な“カネ余り”が生じている。コロナによって厳しい暮らしを余儀なくされる人々がいる一方、富裕層はカネ余りによる株高などの恩恵を受け、資産をさらに増やす傾向が顕著に。富裕層や個人投資家は、このカネ余りの時代に何を考え、どんな行動を取っているのか。富裕層一族の資産管理を手がける「ファミリーオフィス」の知られ ...
失業のストレスから飲酒量が増え、記憶が飛ぶようになった女性。 飲み会に行けないストレスから暴飲に走り、警察に保護された中年男性…。コロナ禍が長引く中、飲酒量が増えたという人が続出している。日本最大のアルコール依存症治療機関である久里浜医療センターでは、電話相談が前年の1.5倍に増加。都内の心療内科では、アルコール依存症の新規患者の3割が、コロナによる失業や生活の変化が ...
打って、投げて、走って、守って、“二刀流”を全面解禁して大躍進する大谷翔平選手。三冠王3回の落合博満さんが生出演し、“オレ流”解説でホームラン量産の秘密を解き明かす。今シーズン、“ショウヘイルール”を撤廃し、起用法を大きく変えた舞台裏に何があったのか？マッドン監督やGM、さらに“二刀流”の生みの親である日本ハム・栗山監督を直撃する。専属取材班がキャンプ中からとらえたの ...
社会における男女の格差=「ジェンダーギャップ」の解消を進めようと、今年4月に「ジェンダーギャップ対策室」を立ち上げた兵庫県・豊岡市。就職や進学で地元を離れる女性のうち4人に1人しか戻らず人口減少が進む背景に、ジェンダーギャップがあると考えたのだ。「お茶出しは女性社員」「地域の会合の時間を決めるのは男性」…様々な慣習を見直そうと動き出した。ところが、政策の旗振り役だった ...
ハザードマップで浸水が想定されるエリアに住む人が、全国で20年間に150万人以上増えている。熊本県人吉市の30代夫婦は、去年の水害で命は助かったものの購入したばかりの新居は全壊。浸水想定が最大5mのエリアだったが、不動産会社から詳しい説明もなくリスクを正しく把握できなかったという。一方、浸水想定エリアに建つ都内のタワーマンションでは、水害発生が予測される数日前からの行 ...
変異ウイルスがまん延する中、コロナ重症者病棟では異変が起きている。従来の治療法が通用しない事態が相次いでいるのだ。さらに感染対策を徹底していても、保育所など児童福祉施設でクラスタ―が増加。現場では感染対策と保育の両立の難しさに直面している。こうした中、ワクチンの優先対象に保育園や幼稚園などの職員を独自に組み込む自治体も。新たな脅威となりうる“インド株”、そして一刻も早 ...
新卒で入社し定年まで勤め上げる日本型雇用が、新型コロナの影響などで大きく揺らぐ中、企業や働く人たちの間で新たな働き方が注目を集めている。ある広告代理店は、早期退職者に一定の仕事と報酬を10年間保証しながら起業などを後押しする新制度を今年スタート。すでに230人の退職者が制度の支援を受け、過疎地での農業や映像制作の仕事など、第2の人生への挑戦を始めている。また若者の間で ...
開催まで２か月を切った東京五輪パラ。しかし、新型ウイルスの感染状況は厳しく、競技会場周辺の医療現場は不安を抱える。海外選手の事前合宿地となる全国の自治体では、脆弱な医療体制のため受け入れは困難として辞退が相次いでいる。大会を支える医療体制をどう組もうとしているのか現場をルポすると共に、大会組織委員会の責任者に生出演してもらい、“安全安心”な大会をどう実現するのか問う。 ...
６月で制度導入から3年となる「司法取引」。犯罪に関わった人物が、共犯者についての捜査に協力すれば、その見返りに自らの起訴が見送られるなどする制度だ。世界に衝撃を与えた日産自動車カルロス・ゴーン元会長の摘発にも司法取引が使われ、新たな捜査手法として成果が評価される一方、当事者たちへの取材からは、「組織と個人」をめぐる難しい問いも見えてきた。司法取引は私たちの社会や会社観 ...