「震災後の日本はどうあるべきか」を提言するシリーズ「日本新生」。第２回目のテーマは、大震災とそれに続く原発事故で広がった「食の安全安心」だ。放射能に対する恐怖に、「情報がどこまで信じられるのか」といった、国や流通業界に対する不信感が加わり、食への不安は今、頂点に達しようとしている。その一方で、安全性や復興への思いなどをネットを通じて消費者に直接アピールする農家やネット食品宅配会社などへの支持が広がり始めている。


福島県会津地方では、農家が独自に安全検査を行い、その結果を消費者に発信。岩手県大船渡市では、若手の漁師が鮮魚のインターネット生中継販売を始めた。こうした“共感と信頼”をベースとした「新しい流通」は、食の安全安心を取り戻し、産地をどう変革していくのだろうか。震災を機に、食への不安を払拭しようと奮闘する各地の取り組みや、安全な食を求め始めたアメリカの胎動をルポし、その可能性を提示する。