小麦粉やマヨネーズなど家庭用の食品がことしも相次いで値上げされます。世界的な原材料価格の上昇などが主な要因で、去年に続く食品の値上げで家計への負担が一層大きくなりそうです。

このうち、家庭用の小麦粉は、製粉大手の日清製粉ウェルナ、ニップン、それに昭和産業の3社が、4日の納品分から値上げします。

国際的な取引価格や輸送費の上昇などを受け、政府から売り渡される輸入小麦の価格が去年10月に引き上げられたことが主な要因で、値上げ幅は企業によりおよそ1.5％から最大9％となります。

また小麦粉を原料に使うパンでは、山崎製パン、フジパン、敷島製パンの3社が、食パンや菓子パンなど一部の製品を今月1日から値上げしました。

対象商品の値上げ幅は、山崎製パンが平均7.3％、フジパンが平均8％、敷島製パンがおよそ4％から14％としています。

一方、食用油は、J-オイルミルズが2月1日の納品分から菜種を使った製品を1キロ当たり40円以上値上げします。

菜種の産地の北米で天候不良から生産量が減少し、さらなる価格の上昇が見込まれることなどが理由だとしています。

食用油の値上がりを受けて、これらを原料に使うマヨネーズやマヨネーズタイプの製品について、キユーピーが製品全体の7割をおよそ4％から9％、味の素がほとんどの製品の価格をおよそ3％から9％、それぞれことし3月から引き上げます。

冷凍食品では、味の素冷凍食品、日本水産、それにテーブルマークが来月以降、ハンバーグやから揚げなどの一部の商品を値上げします。

原材料価格や輸送コストの上昇によるもので、値上げ幅は、味の素冷凍食品と日本水産がおよそ4％から13％、テーブルマークがおよそ5％から10％としています。

さらにしょうゆでは、キッコーマンが大半のしょうゆ製品の価格を来月からおよそ4％から6％引き上げます。

値上げはおよそ14年ぶりです。

このほか、コーヒーでも、ネスレ日本が一部の製品を今月1日の出荷分よりおよそ10％から20％値上げしています。

メーカー各社では、原材料価格や輸送コストの上昇を企業努力だけでは吸収できないとしていて、去年に続く相次ぐ値上げで、家計の負担はますます大きくなりそうです。

都内のスーパーは対応に苦慮

暮らしに身近な食品の値上げにメーカー各社が相次いで踏み切る中、消費者からは家計の負担が増すことへの懸念の声が上がっていて、東京都内のスーパーでは、仕入れ価格の上昇分を販売価格に転嫁するかどうか、対応に苦慮しています。

東京 足立区のスーパーで買い物をしていた70代の女性は、「ものの値段がじわじわと上がってきていると感じる。値段を据え置いて容量を減らしている場合もあるが、生活必需品の値段はなるべく上げないでほしいと思う」と話していました。

また、80代の男性は「朝食のパンの値段が上がっていると感じる。値上がりが続くと生活が大変だ」と話していました。

このスーパーでは、食品などの仕入れ価格が上昇する中でも、消費者の間に根強い節約志向に対応しようと、販売価格への転嫁を極力抑えようとしています。

ただ、販売価格を据え置けば、仕入れ価格が上昇するほど利益が目減りしてしまうため、収益を確保できるよう、これまで週1回程度行っていた食用油やマヨネーズなどの特売の日を減らすことにしました。

その一方で、コロナ禍で自宅で食事をする需要の高まりも追い風に、値引きをしなくても一定の販売が見込める、こだわりの原料を使ったオリーブオイルやしょうゆなどの品ぞろえを、さらに増やしているということです。

ベニースーパーの赤津友弥本部長は、「この先も、ほぼすべての商品の仕入れ価格が上がっていくのではないかと懸念している。新しい商品を提案するなど、客の懐をいためにくい工夫をして乗り切りたい」と話していました。