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個人視聴率調査

年層による差がさらに広がるテレビ視聴

~ 2000~2011年の全国個人視聴率調査から ~

世論調査部では年2回6月と11月に,テレビ視聴実態をとらえる全国個人視聴率調査を実施している。ここでは,2000年~2011年の調査データを用いて,この10余年のテレビ視聴動向を概括的に報告する。

全国個人視聴率調査結果からは、この10余年で次のような動向がみられた。

●テレビはこれまでと同様,ほとんどの人が所有し,接触しているメディアである。だた,20・30代の一部でテレビに全く接触しない人が増えている。

●衛星放送の視聴は民放衛星で漸増し,2011年は国民全体の4人に1人が,少なくとも週に1回は視聴している。特に高年層の増加が著しい。

●テレビを見る時間は平均4時間近くで全体としては安定している。しかし,高年層で視聴時間が増加する反面,若年層では減少する傾向がみられる。

●民放の視聴時間は,男女40代を境に高年層で増え,若年層で減り,高年層の比重が大きくなっている。高年層に着目すると,NHK視聴から民放視聴への動きがみられ、民放の視聴時間はこれまでで最も長くなっている。

●テレビの見方は一斉に集中しない方向にある。例えば、これまでの昼・夜のピーク時刻で視聴率が減り,早朝や午後、深夜で増える傾向がみられる。また,20歳未満の層の高位番組の視聴率が下がるなど,テレビの見方は変わってきている。

●よく見られた高位番組では、常連であった「プロ野球中継」が消え,入れ替わる形で「芸能」番組と「サッカー中継」が増えている。

最後に,この10余年のメディア環境の変化,放送のデジタル化とインターネットがテレビ視聴に与えた影響について,他の調査データを交えて考察し,今後の方向性についても言及した。

世論調査部(視聴者調査)関根智江