放送に関する世論調査

人々は放送局のコンテンツ、サービスにどのように接しているのか

~「2013年11月全国放送サービス接触動向調査」の結果から~

2013年11月に実施した「全国放送サービス接触動向調査」の結果を報告する。この調査の目的は、テレビ・ラジオ放送、データ放送、録画再生、ホームページ、動画、SNSなど放送局が提供するコンテンツやサービスの接触(リーチ)を世論調査により定期的に把握し、メディア利用や放送関連コンテンツの展開を考える上での基礎的なデータを得ることである。今回は2013年6月に開始した同調査の2回目となるが、季節によるデータ変動の可能性があるため初回調査との比較はしない。調査は各質問項目の接触の有無を1週間毎日記録してもらう日記式で行い、リーチ(1週間に1日でも接触した人の割合)を集計した。放送局が提供するコンテンツやサービスへのリーチをリアルタイム(同時接触)・タイムシフト(時差接触)・インターネット(デジタルコンテンツへの接触)の3つに分類すると、リアルタイムが92.6%、タイムシフトが51.0%、インターネットが20.2%と、リアルタイムのリーチが非常に高く、放送と同時の接触が人々の放送コンテンツへの接触の主流であることが確認できた。しかし、タイムシフトのリーチは40代以下、インターネットのリーチは13~19歳・20~40代で全体より高く、若年層ほどタイムシフトやインターネットを組み合わせたり、リアルタイムに接触せずにタイムシフトやインターネットに接触したりと接触パターンが分散しており、メディア接触の構造が若年層から変化する兆しも感じられた。

世論調査部 木村義子/塚本恭子/渡辺洋子