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  • 2024年4月15日

東京 大阪 愛知 熱中症 救急搬送者が約2倍 気温上昇続き2040年に“救急ひっ迫でほかの患者の搬送にも影響”

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気候変動への対策が進まず、気温の上昇が続くと、熱中症で救急搬送される人数はどう変化するのか?

2040年には、東京都や大阪府などで夏に熱中症のため救急搬送される人の数が倍増することが、名古屋工業大学の平田晃正教授と海洋研究開発機構のグループのシミュレーションの結果でわかりました。

平田教授は「気候変動が進むと、生活に大きな影響が出ることを裏付ける結果となった」と指摘しています。

気候変動対策が進まなかった場合…

このシミュレーションは名古屋工業大学の平田晃正教授と海洋研究開発機構のグループが行いました。

グループでは、国際的な気候変動の予測を元に気候変動への対策が進まなかった場合、2040年に世界の平均気温が産業革命前に比べて2度上昇すると想定し、その際の東京都と大阪府、それに愛知県の詳細な気温を推定しました。

シミュレーションによる2040年 熱中症患者数

そして、高齢化率などの条件を考慮して2040年の熱中症の患者数をシミュレーションしたところ7月と8月の夏場に熱中症で救急搬送される人の数はいずれも1日あたりで、東京都が132.9人、大阪府が105.3人、愛知県が105.4人という結果になったということです。

2019年までの7年間の平均と比べると、東京都がおよそ2倍、大阪府がおよそ1.8倍、愛知県がおよそ1.9倍となりました。

気候変動をめぐっては、「パリ協定」に基づいて、各国が世界の平均気温の上昇を産業革命前に比べて1.5度に抑えるよう努力することを目標に掲げています。

“気候変動が進むと生活に影響が出る”

平田教授は次のように話しています。

名古屋工業大学 平田晃正教授
「気候変動が進むと、生活に大きな影響が出ることを裏付ける結果となった。救急がひっ迫すると熱中症だけでなく、ほかの患者の搬送にも影響が出るおそれがあるので熱中症を防ぐ対策も考えておく必要がある」

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