学校外でのプール授業とは？半日を追ってみた

464名が通う葛飾区立白鳥小学校。
今年から学校のプールは使わず、外部の民間スポーツクラブで授業を行っています。

朝のホームルームを終えた午前8時30分。
4年生約70名が集まり、バスへ。

やや渋滞に巻き込まれつつ、約10分でスポーツクラブに到着。
“移動の時間は少しもったいないかも”と思いつつ、午後9時すぎ授業がスタートしました。

担任の先生 ＋ 7人のインストラクターでレベル別の指導

学校での授業との大きな違いが、指導者の数です。

担任の先生とともに7人のインストラクターが授業に参加。
児童10～15人に対し１人が指導にあたる体制をとっています。聞くと、水泳指導歴20年以上のベテランやジュニアオリンピック選手を育てたコーチなど一流ぞろいとのこと。子どもたちはレベル別の４グループに分かれて、それぞれのペースで授業を受けていました。

学校の屋外プールと違って、強い日差しもありません。
プールサイドを歩いていると地面が熱すぎて飛び跳ねた経験のある人も多いかと思いますが、ここでは日焼けの心配もなさそうです。

授業を受けた4年生

「バタ足やクロールがあまりできなかったのが、結構前に進むようになってうれしい。コツを教えてくれたり“頑張ろう”と励ましてくれるので、すごくできるようになった」

「学校のプールだと外だからすごく暑くて、プールサイドにいると結構大変だったけど、ここは室内でそんなに暑いわけではないから、結構楽にできる」

先生たちも“助かっている”

授業や行事運営、保護者対応など多忙な先生たちにとって、専門的な知識が求められるプール授業はさらなる負担となります。

ある自治体では、教員の4分の3が“水泳指導に自信が持てない”と回答した調査結果も。
水難事故を防ぐ目的もあるプール授業。水泳のプロが指導に加わることは先生たちの負担軽減にもつながっているといいます。

4学年担任教員

「僕たちも頑張って指導しようとしていますが、限界もあります。やりたいことがあっても準備が大変という面もあります。水泳のプロが加わってくれることで、ちゃんとポイントを意識して“次はこれをやるよ”と教えてくださるので、子どもにとってもプロの目で見て頂けるのはありがたいですし、僕たちにとっても指導力向上につながっています」

午前9時50分、密を避けるためあいさつなどはなく、静かに授業は終わりました。
子どもたちは再びバスに乗って学校へ。プールで泳いだ時間は実質、45分ほどでした。

泳力向上が期待されるこの取り組みですが、移動時間は学校での授業と比べ多くかかります。葛飾区の教育委員会も「移動時間は大きな課題の１つ」と捉えていました。

実は課題が山積！学校のプール

移動の課題があっても外部のプールで授業を行うのには、大きく３つの理由があります。

① 天候不順で、屋外プールでは授業を実施できない日が増えていること
② 教員の長時間労働の要因になっていること
③ 施設の老朽化が進んでいること

まず「天候」の問題。
下の図は葛飾区教育委員会がまとめた、近年の区内の天候です。熱中症のおそれがある35度以上の猛暑日や、雷雨の日が以前より多いことが分かります。

そして「教員の負担」。
学校は6月のプール開き前に、全教員が参加して半日かけて掃除を行っていると、取材でたびたび耳にしました。ひとたびプール授業が始まれば、毎日水質を管理する必要があります。

水質管理は、児童の登校前、午前7時すぎに行います。
足洗い場に水をためて塩素剤をまき、プールサイドに危険物が落ちていないか確認。掃除をして、水質検査を行います。

塩素濃度と水素イオン（pH）の値を測り、基準値になるよう薬剤を投入。
気温と水温も測り、この学校の場合その合計が50～65度以内であれば授業を実施することにしています。“日誌”も毎日つけて、定期的に保健所への報告も行います。

夏休み恒例の「プール開放」も、教員が管理し続けているとのこと。
先生たちの仕事の“幅広さ”に驚かされると同時に、その負担の重さを感じました。

そして、施設の「老朽化」も各自治体の大きな負担となっています。

文部科学省によると、学校施設は第2次ベビーブーム世代の増加に伴って昭和40年代後半～50年代に多く建設されました。それから約50年と更新時期を迎えつつあり、多額の費用が財政上の負担になっているのです。

学校のプールと外部のプール、どちらがコストで有利？

葛飾区は、学校のプールを新設した場合と民間プールを活用した場合の費用を比較。
学校プールは長寿命化を施して80年使うと仮定。学校規模は葛飾区の平均である１校421人としました。

結果は、民間等のプールを活用すると約260万円コストを抑えられるという試算でした。

葛飾区は、今の学校のプールが抱える問題として、高層マンションが林立して外部からの視線が入りやすくなっていることや、「日焼けは困る」と考える保護者が増えていることもあげています。検討の末、区は将来的に学校のプールを廃止し、徐々に学校の外にプール授業を移行すると決めました。

葛飾区教育委員会 森孝行 学校教育推進担当課長

「プールを整備するのには億単位がかかります。一方で、プールを使うのは夏場の限られた時期だけで、猛暑や雷雨のときは授業ができないという課題もあります。近年の気象コンディションや、教員の働き方改革、施設の老朽化対策などを考えると、確実に授業ができるほうに限られたお金を投資していくことが、子どもの教育環境にとって大切なことかと考えています」

都内で2割以上 各地に広がる“学校外”でのプール授業

プール授業を“学校外”に移行する動きはどの程度広がっているのか？
国や都道府県は把握していないため、私たちは代表事例として東京都の状況を調べるべく全市区町村の教育委員会に問い合わせました（島部は除く）。

結果は53自治体中13、2割以上の自治体で取り組んでいることが分かりました（モデル事業を含む）。

目黒区は、学校施設の8割が築後50年経過しており、ことしから2校で実施。板橋区は、学校の向かいにある公営の屋内プールを活用する試みを始めています。まだ取り組んでいない自治体も「老朽化は大きな波で困っている」「試算を始めている」「公共施設再編に向けた議論で話題になっている」などと話していて、関心の高さを感じました。

「人口減少がより進んでいる地方のほうが財政の厳しさがあるだろうから、この取り組みの必要性を感じているのではないか」というご指摘も頂きました。

学校のプールをめぐり、大きな議論になった地域も

一方、学校のプールについて議論が巻き起こった地域もあります。

岐阜市立長良小学校のプールは、校舎の建て替えに合わせてことし完成しましたが、その過程では市議会や地域住民からさまざまな意見が交わされました。

おととし（令和2年）、岐阜市はプール建設の入札が不調に陥ったことなどを理由に、建設を中止して水泳授業で民間施設を活用すると表明。

教育委員会が行った保護者向けのアンケートでは、過半数が「建設を中止し民間プールを活用する」と回答していました。

一方、市議会は、プールの建設費用を盛り込んだ当初予算案が可決されている中で、建設を中止することは「議会軽視だ」という声が上がり、議員が市の対応を問う姿が見られました。
当時、市議会の議長を務めた大野一生議員は、市の対応は軽率だったのではないかと当時を振り返ります。

“プールのない学校の惨めさは容認できない”

市議会だけではなく、地域住民からも建設続行を求める署名運動が立ち上がり、運動を行った市民によると署名は1000筆を超えたといいます。

さらに、教育委員会に提出された「意見書」にはこんな言葉もありました。

“区内には「民間プール」は存在せず、学区外の民間プールなどへの移動となり、負担は大きくなります”
“子どもたちの「校内プールならではの満足感」を体験させてあげられないことをご想像ください。長良の地区に「プールのない学校の惨めさ」はとても容認できません”

署名運動の中心メンバーを務めた79歳の男性は、市の突然の決断に市民の声を伝えなければならないと立ち上がったといいます。

この年の市議会では、プール建設の速やかな予算執行を求める決議が全会一致で可決。最終的に市は約2億6000万円をかけて併設する集会所と合わせて新たなプールと建設しました。

完成したプールは屋外にあわせて５レーンと低学年用の水深が浅いレーンが設けられていいます。
6月下旬にはプールの完成式典が開かれ、この日の授業では2年生の約40人が授業を行い、担任2人とサポーターと呼ばれる職員1人が付き添いプールの授業を行っていました。
完成するまでの間、学校では近くの小学校まで出向きプールを借りたり、民間のスポーツクラブで授業を実施したりしたといいます。

岐阜市立長良小学校 林則安校長

「プール建設に長い時間がかかったので子どもたちは完成を本当に楽しみに待っていました。となりの学校のプールを借りていた時や民間のプールに通っていた時は移動の時間が大変だった。すぐにプールに来て泳ぎができるのは子どもたちにとっては泳ぐ時間が多くなるのでよかったです」

“1校1プール”見直しの時期に

岐阜市は今後も改修や立て替えが必要なプールが増えると見込んでいます。
市内68校すべての小中学校にプールが設置されていますが、築後50年を超えたプールは現在10校。今後、プールを新築して50年使った場合にかかる費用は2億7400万円かかると試算しています。
市教育委員会は、当面の間は建て替えが必要になるプールはないとするものの、これまでのように1学校に1つのプールがある体制は見直さざるを得ないと考えています。

岐阜市教育委員会 野田薫 次長

「地方自治体を取り巻く財政状況が今後厳しさを増す中で今後も「1校1プール」を維持していくかどうか考えていく時期に来ているのではないか。われわれ大人世代とはプールの活用のされ方というのが大きく変わっているので、いまの学校の実情をみなさんに知っていただいた上で、保護者や子どもたち、あるいは議員や関係者の方に丁寧に説明をつくしながら一緒に考えていくことが必要だと思います」

取材後記

これまで当たり前のように受けていた教育が維持できなくなりつつある中で、子どもたちの学びを守るには何がベストなのか。取材に応じてくれた誰もが必死に考えていました。

建設的な議論のために、学校や教員、そして子どもたちが置かれている現状を理解することが大切になってくると感じました。

※7月13日　一部表現を修正しました。