クローズアップ現代

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2020年3月31日(火)
感染爆発の重大局面① “首都封鎖”は避けられるか

感染爆発の重大局面① “首都封鎖”は避けられるか

「感染爆発になるかどうか重大な局面を迎えている」と危機感を訴えた東京都知事。2夜にわたって、いま何が起きているのか、今後どうなっていくのか、課題は何か…探っていく。東京が直面する実態に迫る1日目。感染経路がわからない感染者が増えるなか、都・区では待ったなしの対応が続く。懸念しているのは海外からの帰国者に感染の増加が見られること。クラスターの封じ込めが通用するか、ギリギリの状況だ。首都圏の医療体制への不安も高まっている。都市封鎖の可能性など、徹底取材で浮き彫りにする。

※放送から1週間は「見逃し配信」がご覧になれます。こちらから ⇒https://www.nhk.jp/p/gendai/ts/WV5PLY8R43/

出演者

  • 大曲貴夫さん (国立国際医療研究センター 国際感染症センター長)
  • NHK記者
  • 武田真一 (キャスター) 、 合原明子 (アナウンサー)

“いま抑え込まないと…”最前線の格闘

先週金曜日。墨田区の保健所です。
いま多くの時間を割いているのは、感染経路の分からない人をあぶり出す作業です。

保健師
「入院中ということもありますので手短にとは思うんですが、行動調査といいますか、お話を何点か伺いたいと思います。」

電話の相手は、前日に陽性となった40代の女性。現在は入院しています。
症状が現れた14日前にさかのぼり、感染が確認されるまでの行動を詳細に聞き取ります。

保健師
「勤務自体はお分かりになる範囲で、いつが出勤でいつが自宅でお休みだったか分かりますか。3月6日以降なんですけれども。勤務の時間帯を聞いても大丈夫ですか。」

「マスクはなさっていましたか。通勤とか退勤の移動の中ではいかがでしょうか。ずっとされている、分かりました。」

公共交通機関を利用していた場合は、その経路も聞き取ります。

保健師
「最寄りは○○駅になりますか。○○駅ですね。それで△△駅まで、△△駅から徒歩で□□までですね。」

「毎日お買い物は、退勤の際にして帰られますか。」

聞き取った情報は都に報告し、感染拡大のおそれがある行動があった場合は消毒や、さらなる調査を行います。しかし、十分な調査ができないケースも少なくありません。

「ギリギリ聞き取れたかもしれないね。」

保健師
「聞き取りができない状態で、すでに搬送されている方だとか、1日のうちに急激に症状が悪化してしまって、午前中はなんとかお話が可能だったけれども、その日の午後だとか夜間帯にはもう人工呼吸器が挿管されてしまって調査が難しいというケースもあった。」

これは東京都が発表した、日ごとの感染者数です。赤で示したのは「感染経路が分からない人」。この1週間、増加傾向にあります。

墨田区保健所 保健予防課 西塚至課長
「リンクの切れた水面下で、ヒトヒトでうつしているのが続いている。それが一斉に爆発する。全国に拡大するというリスクが今もどこかで眠っているんじゃないか。火がどんどん大きくなっているのを気付かないでいることがないかと。」


先週、墨田区の保健所は想定外の事態に直面しました。
隣接する台東区の中核病院、永寿総合病院で69人の感染者が確認されたのです。

病院がある台東区はこの対応に追われ、検査や患者の受け入れを自分たちだけで行うことが難しくなっています。そのため、墨田区がその一部を担うことになり、これまで以上に負担が増しているのです。

この日も、感染が疑われる台東区の女性について、検査を引き受けてくれないかと依頼の電話が入りました。

「陽性患者さんの家族で、体調が悪いので診察を受けたいのですが。」

墨田区保健所 保健予防課 西塚至課長
「誰?」

「患者さんはこの人で、同棲している人が陽性になった。」

10日ほど前からせきがあり、体調不良を自覚していた女性。しかし、検査は受けていませんでした。すると、この日、同居する男性の感染が判明。女性は慌てて検査を受けようとしましたが、台東区内ですぐに検査するのは難しい状況でした。

墨田区保健所 保健予防課 西塚至課長
「せきが続いているということで、台東区がPCR(検査)やってくれるところを探している。」

対応を迫られた墨田区の保健所は、すぐに区内の病院に検査を依頼。女性は、この日のうちに検査を受けられることになりました。

墨田区保健所 保健予防課 西塚至課長
「一刻も早く診断をつけて、隔離入院などをするということで、クラスターを潰していかないと。隣の区ですから、しっかりとサポートをして、広域で対応するということで連携しています。」

墨田区の保健所では、こうした対応を毎日6人の保健師と2人の医師で行っています。電話相談は1日120件以上。体調の把握が必要な人は、多いときで45人。これ以上増えれば対応は難しくなると危機感を強めています。

墨田区保健所 保健予防課 西塚至課長
「やはり保健所だけの力では、どうにもならないこともありまして。正しい予防行動、危険を避ける努力をあわせて行わなければ、地域の感染制御はうまくいかない。」


3月中旬以降、帰国者から感染が確認されるケースが相次いでいます。

墨田区保健所 保健予防課 西塚至課長
「WHOが指定している流行地域がこれだけあって、こういったところから帰ってきた人が区内に滞在している。」

感染を拡大させないため、墨田区では検疫所からの報告をもとに区内に滞在するすべての帰国者を把握。全員の体調を2週間、毎日追い続けています。

墨田区保健所 保健予防課 西塚至課長
「連絡を毎日とって、発熱が無いか、せきをしていないか。すべてのこういったことについて徹底的に追いかけていく。」

保健所のマンパワーが限界に近づく中で、感染爆発を防ぐぎりぎりの闘いが続いています。

墨田区保健所 保健予防課 西塚至課長
「いつ東京で、メガクラスターが私たちの知らないところで広がっていて、それが一斉に爆発する。とにかく今抑え込む。」

医療の“防衛戦”守れるか

医療現場の一部では、すでに限界を迎えています。

東京都内で感染が確認された1月から患者を受け入れてきた国立国際医療研究センター。

ここはいわば、第一の防衛線。新たな感染症が発生した際、真っ先に患者を受け入れ治療する「特定感染症指定医療機関」です。入院・治療を行える数がすでに限界に達しているといいます。

国立国際医療研究センター 国際感染症対策室 医長 忽那堅志さん
「3月中旬、15日の週くらいからだいぶ増えてきています。1日何件とか陽性患者さんが出るようになって、感染症の患者さん用のベッドもほぼ満床がずっと続いている状況。」

病院では、感染拡大に対応し、結核患者のためのベッドも転用。40のベッドを準備していました。ところが、海外からの帰国者が増えたとみられる15日以降、患者が増加。5人程度の入院が必要となる日もありました。20日ごろにはベッドは満杯に。新型コロナウイルスの感染者は重症・軽症に関わらず、入院させるほかありません。いまも同じペースで患者が現れますが、退院できる人が少なく、ほかの病院に回さざるを得ない事態に陥っているのです。

国立国際医療研究センター 国際感染症対策室 医長 忽那堅志さん
「一番まずいのは、重症の患者さんを受け入れられなくなる。本来助けないといけない方を助けられなくなるとまずいので、本当にかなり危険な状況ですね。」

感染爆発に備える

第一の防衛線を越えた患者はいま、都がこれまでに確保した500床の病院への搬送が相次いでいます。
その病院のひとつ、都心から20キロほど離れた東京都立多摩総合医療センター。

きょう午前、感染の疑いがある患者が新たに搬送されました。いま、23区内の病院から重症患者の転院依頼が増加しています。

東京都立多摩総合医療センター 感染症科医長 本田仁さん
「23区内からなかなか(病院に)入れられない状況の患者さんを受け入れたり、(病院のある)市中の感染症、コロナウイルス感染症の受け入れ、体制をずっと整えている最中です。」

この病院では、感染者を受け入れるベッドの不足を見越し、対応を始めています。
急きょ、救命救急センターの一部に新たにダクトを設置。陰圧室に変え、重症者の受け入れに備えました。

東京都立多摩総合医療センター 救命救急センター 看護師長 中 薫さん
「きのう新たに陰圧室の個室を作ったんですけど、きのう作って、すでに入られた。」

いま、入院している患者は6人。感染症に備えたベッドを60床まで増やせるよう準備を進めています。
しかし、今後、爆発的に患者が増加すれば持ちこたえることができるのか、危機感を募らせています。

東京都立多摩総合医療センター 院長 近藤泰児さん
「当院としては“嵐の前の静けさ”。嵐は23区内の病院で起きていることを知っている。それがうちにも、すぐ一週間遅れで来るのかもしれない。すごく身構えて、各ドクターにも、看護師さんも準備というか、『心の準備から体の準備までしろ』と言っているところ。」

東京に迫る“医療崩壊”の危機

武田:感染対策のため、このスタジオも2メートルほどの距離をあけてお話を伺っていきます。
政府の専門家会議によりますと、こうしてお互いに手を伸ばして届かない距離をとることによって、会話で生じる飛まつにによる感染のリスクを下げることができるとしています。

東京ではきょうも、このように78人の感染が新たに確認されました。そのうち6割にあたる49人が、今のところ感染経路が分かっていないということです。
医師で、都へ助言もされている大曲さん。こうした状況を東京は「瀬戸際」、「医療崩壊の危機」と指摘されていますけれども、これはどういうことでしょうか。ここまで来ているんでしょうか。

ゲスト 大曲貴夫さん(国立国際医療研究センター 国際感染症センター長)

大曲さん:そうですね。来ていると思います。この数週間ですけれども、患者さんの数すごい増えていますよね。ものすごい勢いです。この増え方というのは、ニューヨークのような大流行の起こっている大都市で一番最初に起こったことなんですね。この後2日、3日には2倍、2倍に患者さんが増えていくということで、一気に流行が広がっていったというのが、ほかの海外の、例えばニューヨークの流れですし、それと全く同じようなところをたどってきているというのが今の東京の状況だと思います。

武田:これから先、そうなるかどうかというところで、まさに瀬戸際ということですね。

大曲さん:瀬戸際です。

武田:大曲さんがセンター長を務めていらっしゃる国立国際医療研究センター。そこでも30人以上の陽性の患者さんを診ていらっしゃるということですけれども、今そうした患者さんのどんな点に注目されていますか。

大曲さん:1つは、先ほどもありましたけど、この数週間で重症の方が増えてます。ものすごく増えています。重症のなり方としては、実は多くの方は最初は落ち着いているんです。1週間、あるいは2週間弱ぐらい、かぜのような微熱が続くですとか、のどが痛いということが続きます。それで2週間ぐらいで治まる方がほとんどなんですけれども、そうではなくて、7日ぐらい過ぎたところで急にせきが始まって、熱も高くなって息がどんどん苦しくなって、あれよあれよという間に、それは1日とか2日ということもあれば、それこそ数時間ということもありますけども、悪くなって、もう呼吸がもたないので人工呼吸器をしなければならないという形で悪くなっていきます。

武田:そういった患者さんが今増えていると。

大曲さん:増えてます。

武田:そういった意味でも、まさに危機的な状況になってきているということですね。医療崩壊の備えが一体どうなっているのかということですが、東京の感染症指定医療機関などの病床数はこのようになっています。当初、確保していたのは140床。これは、すでに入院患者さんがその数を超えています。きのうの会見で小池知事は、500床の受け入れ体制を確保したとしました。そして、今後、最終的には都内全体で4000床の確保を目指すとしました。

科学文化部の藤原さん、これをどういうふうに見ますか。

藤原記者:何としても医療崩壊を防ぐということだと思います。万が一、医療の崩壊が起こってしまうと、影響を受けるのは新型コロナウイルスの患者さんだけにとどまらないです。例えば、交通事故でけがをしたり、がんなどのような病気の場合に、これまで受けられていた医療が受けられなくなってしまったりする恐れがあるんです。何としても避けなければいけないと。ただ、病床の数などは簡単に増やすことがなかなか難しいんですね。今ある医療資源の中から、どれだけを新型コロナウイルスの対応に回すのかということになるからです。この一般の医療への影響を最小限にとどめながら進める必要があるため、非常に難しいさじ加減が求められています。

武田:大曲さん、4000床を目指すということですけれども、4000床は果たして十分な数なんでしょうか。

大曲さん:この4000床という数なんですけれども、実は、最流行期ですね。一番流行がひどいときの患者数が2万人というところから来ています。そのうち、少なくとも20%は濃厚な医療が必要であると。入院してしっかりと治療をしなければいけないということなんですね。その20%というのは、つまり4000床ということで、絶対に医療が必要な方を必ず入れるためのベッドということになります。ただ、そうすると2万人と差があるじゃないかという話が出てきます。残りの2万人から4000を引いた1万6000人の方々は比較的軽いんですね。ということで、そういう方々はおうちで様子を見ていただく。あるいは、宿泊所に行っていただくという形で対応をすることが必要になってきます。もちろん、そこはしっかりふだんの観察をしたりとか、チェックをしたりとかいうことが必要になりますので、それを行う体制づくりということが非常に重要になってきます。

武田:その医療崩壊をさせないために何より必要なのは、感染爆発を防ぐことです。小池知事は、このまま何もしなければ都市封鎖もあり得るとしています。そうした事態を防ぐために、私たちはどうすればいいのでしょうか。

“都市封鎖”フランスからの警鐘

今月17日から、外出が大幅に制限されているフランス。
医療従事者としてパリに駐在する奥田七峰子さんは、こうした事態に陥った背景に政府や市民の油断があったといいます。

日本医師会総合政策研究機構 奥田七峰子さん
「ジョギングを数人でしたりとか、犬の散歩を家族全員連れだってしたりとか、外出禁止令が出てからも外に出たりとか、人に会ったりとか、そういうことが続いていたのはよくなかったかなと思います。」

外出制限に合わせて導入されたのが、「許可証」。政府のホームページからダウンロードし、名前や外出の理由などを記入します。

日本医師会総合政策研究機構 奥田七峰子さん
「スーパーの中に入ってみます。」

生活必需品を買いに出る場合でも携行しなければなりませんが、当初は違反する人も多かったといいます。そのため、罰則は次第に重くなり、違反を繰り返すとおよそ44万円の罰金と禁錮刑が科せられるまでになりました。しかし、取り締まりの強化とは裏腹に、外出制限開始から2週間がたった今も感染者の数は増え続けています。

人々は、先の見えない状況に不安を募らせているといいます。
フランスの公共放送によると、パリと周辺の3つの県で報告された配偶者間の暴力の件数は、この1週間で36%増加。ストレスの影響だと専門家は見ています。

日本医師会総合政策研究機構 奥田七峰子さん
「外に自由に出られないっていうのが、こんなにストレスになるというのを初めて感じた。どうして不自由なまま、どんどん状況が悪化しているんだと。」

いま、パリでは毎晩8時になると聞こえてくる音があります。

日本医師会総合政策研究機構 奥田七峰子さん
「今の生活を成り立たせてくれている人、どちらかというと医療従事者なんですけど。きょうもありがとう、私たちのために頑張ってくれてありがとうっていう。」

市民は互いにエールを送り、今を乗り切ろうとしているのです。

“医療崩壊”イタリアからの警鐘

一方、死者数が1万人を超え、世界で最も多くなっているイタリア。
中でも問題になっているのが、医師や看護師など医療従事者への感染です。その数は9000人近くに上り、各地で深刻な人手不足に陥っています。

感染して回復した看護師
「もともとは心臓病の病棟で働いていましたが、コロナウイルスの患者に対応するために、慣れない救急病棟に回されました。毎日、長時間勤務が続く中で看護師が次々と感染していきました。」

こうした中、重症患者を国外へ輸送せざるを得ない事態になっています。

クレモナ病院 ロザリオ・カニーノ院長
「この感染拡大は津波のようなものです。病院内にあらかじめ感染防護の体制を確立しておくことが(日本でも)必要になるでしょう。」

海外からの教訓を私たちはどう生かすべきなのか。
スタジオで深掘りします。

“都市封鎖”は避けられるか

武田:日本はこれまで自粛要請などの対策をとっています。それによって患者数を抑えて、病院が受け入れられる上限を超えないことを目指してきたわけなんですが、では果たして、この先の見通しはどうなるのか。大曲さんがイメージしているのは、こういうグラフになります。いくつかの山が繰り返しやってくるということなんですが、これはどういうことでしょうか。

大曲さん:対策をすれば、やがて患者さんの数は減ってきます。これが最初の山です。ただ、この段階では住民の中に、あるいは、この国に住んでいる中で感染していない方がまだたくさん残っています。そこに例えば海外から患者さんが入ってくると、また流行が起こるということは起こり得ます。そして、私たちはまた封じ込めをします。そして、また収まっていくと。それでもまだかかっていない方がたくさんいらっしゃれば、また、この感染症が入ってきたときには流行は起こり得るんですね。恐らく、これを繰り返すことによって多くの方が感染をして、やがて流行はおさまっていくのではないかと私自身は考えています。

武田:そうしますと、今行っているような自粛・対策を繰り返し行っていく必要があると。

大曲さん:そういうイメージを持っています。

武田:各国で経済活動や市民生活を制限しているという事態が続いているわけですけれども、日本では都市封鎖は起こり得るんでしょうか。

藤原記者:日本で目指しているのは、そういう負担をできるだけ減らして、社会活動や経済活動を完全に止めるのではなくて、集団感染、クラスター対策にポイントを絞ることで流行が大きくなるのを防ごうという方法です。これがうまく行くかどうかというのが瀬戸際なんですが、仮に感染の拡大というのが止まらないということになりますと、都市封鎖ということも想定しておく必要があります。ただ、そういった事態になりましても、日本では基本的に罰則が伴うわけではありませんので、今と同様に、私たち一人一人が感染を広げないという意識を徹底できるかというところにかかってくるといえます。

武田:都市封鎖のように上から制限をかけられるのか。あるいは、私たちでこの状況をまだ何とかできる可能性があるのか。大曲さんは、どういうふうにお考えになっていますか。

大曲さん:これは私たちの選択なのかなと思います。強烈な都市封鎖をすれば感染がおさまるのは、確かに中国の事例でも分かっています。ただ、厳しいですよね。一方で、私たちが自分たちの行動を変える。例えば、狭いスペースを避けるといったことを意識的にやれば感染が減っていく、抑えられるということも分かっています。ということで、私たちがどちらをとるのかということが大事なのかと思います。何もしなければ厳しい状況になりますし。そういう意味で、私たちが適切な行動をとれば、私は、この感染の危機はこの国であれば乗り切れるんじゃないかと、まだ日本はやれるんじゃないかと思っています。

武田:適切な行動というのは、いわゆる3つの密を避ける。そして、手洗い、せきエチケット。そういった細かい一人一人の意識の積み重ねでどうでしょう、先生はまだ諦めていない?

大曲さん:私たちは全然諦めていないです。まだ日本はやれると思います。

武田:ありがとうございました。