去年７月、最上川が氾濫し、県内に大きな被害をもたらした豪雨から今月で１年です。

去年の豪雨では、県全体で小学校１校、高校４校のあわせて５校が浸水被害に遭いました。

こういった学校も含め、県内の学校では、災害に備えて防災対策を強化したり防災教育に力を入れたりするところが増えています。

そのうちの１つ、豪雨で被害が出た大石田町にある小学校を取材しました。

大石田小学校では、６月の避難訓練で交通量が多かった場合に安全に避難するための対応や避難時の持ち物などに課題が見つかったとしてさらに検討していきたいとしています。

ハザードマップの浸水想定区域内にある学校はこの小学校だけではありません。

河川の氾濫だけでなく崖崩れなど土砂災害も相次いでいることから、文部科学省は公立の幼稚園や小中学校、高校などを対象に浸水想定区域と土砂災害警戒区域に立地しているかを初めて調査し、その結果をことし６月に公表しました。

調査結果によりますと、令和2年10月現在、県内では

▼洪水や高潮などで被災のおそれがある

「浸水想定区域」にあるのは103校

▼崖崩れや土石流で被災のおそれがある

「土砂災害警戒区域」にあるのは32校

▼その両方に立地しているのが2校あり、

全体の３割にあたる133校が区域内にあるということです。

これらの学校では対策が進められています。

▼鶴岡市では浸水想定区域内にあるかどうかに関わらず、すべての小中学校で「学校防災マニュアル」を作成しています。

洪水や土砂災害のほか、地震や火災などでの対応を決めていて、このうち浸水想定区域内にある小学校では、洪水のおそれがある場合は近くの商業施設に避難させるなどの対応を取るということです。

▼去年の豪雨から１か月あまりあとの９月４日早朝、酒田市では「記録的短時間大雨情報」が発表されました。

酒田市では大雨と洪水の警報が出されましたが、登校時間が迫っていたため、対応に混乱が出たということです。

このため、市の教育委員会では登校直前でこのような情報が出た場合の対応について検討を進めているということです。

山形県はこれまで災害が少ないと言われてきましたが、想定を超えるような災害はいつどこで起きてもおかしくありません。

大石田小学校の取り組みのように、子どもたちが学校で学んだ防災の知識を家庭の中にも広げることや、学校と家庭、地域が一体となって子どもの命を守るための取り組みを進めることが大切だと感じました。

金敷　匡史
（かなしき　まさし）

埼玉県出身。 音声マンを経て、千葉局にて契約記者に。 平成２６年入局し去年から山形局。 選挙事務を担当しながら遊軍として大学などを取材。