2021年6月1日
大手デパート5社の先月＝5月の売り上げは、緊急事態宣言で休業していた2020年の5月をいずれも上回りました。ただ、感染拡大前の2019年の水準と比較すると20％近く下回っています。ただ、新型コロナウイルスの影響がなかった2019年との比較では、30％から70％程度の大幅な減少となっています。
大手デパート5社が6月1日、発表した5月の売り上げの速報値は、関西地区が中心の阪急阪神百貨店はほぼ横ばいにとどまったものの、三越伊勢丹ホールディングスが2.6倍に伸びるなど、5社すべてが2020年の5月を上回りました。
比較の対象となる2020年5月は初めての緊急事態宣言を受けて全国的に休業していた店舗が多く、その反動で大幅な伸びとなった形です。
一方で、新型コロナの影響がなかった、2019年5月との比較ではいずれも大きく減少していて減少率は、阪急阪神百貨店が70％、大丸松坂屋百貨店が54％、高島屋が41.8％、三越伊勢丹ホールディングスが40％程度、そごう・西武が28.4％となっています。
デパート各社は、東京や大阪の店舗で6月1日から平日の全館営業を再開しましたが、引き続き土日に休業を要請されるなど厳しい状況が続きます。