2006年以降日本の人口が減少していくとみられる中で、企業や自治体は、今、消費者としての「団塊の世代」にターゲットを絞り、700万人を抱えるこの巨大な市場のニーズをつかもうと躍起になっている。過去に「マイカー」や「マイホーム」等、様々なブームを作り、数々の消費トレンド牽引してきたこの世代も既に50代後半。欲しいものをほとんど手に入れていると言われ、新たなニーズを掘り起こすのは容易ではない。「若さ」や「安心」をキーワードに新商品開発に凌ぎを削る化粧品メーカーや保険会社、地域の活性化を目指して、定年した人たちの移住を促進しようとする地方自治体の姿を取材し、「団塊の世代」が何を求めているのか、探っていく。
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