去年、最上川が氾濫し、県内に大きな被害をもたらした豪雨からことし７月で１年です。
去年の豪雨では山形県を支える基幹産業「農業」でも農林水産物や農業用施設などへの被害が相次ぎ、県内全体の被害額は134億円を超えました。
こうした中、去年の豪雨を教訓に、自分たちで農作物や農地を守ろうという動きが広がっています。
去年の豪雨では、最上川やその支流の近くを中心にりんごやすいか、大豆など、幅広い作物で被害が出たほか、パイプハウスの倒壊や水路ののり面崩壊といった被害も出ました。
被災した農家の中には、豪雨をきっかけに、廃業を考える人もいる一方、国や県などの補助金を活用しながら、同じ場所で再建して
農業を続けている人も多くいます。
ただ、近年は記録的な大雨というのが全国で起きているため、同じ場所で再建するだけではなく、より強固な対策を講じることができるかが、今後の課題になります。
例えば、天童市の三郷堰土地改良区が管理する施設では、平成10年と平成14年にも浸水した経験があったため、施設のまわりに擁壁を作るなどの対策を取っていたということです。
しかし、去年の豪雨では、それまでの最高水位の２倍にあたる1メートル54センチまで水が達したため、過去最大規模の被害となりました。
三郷堰土地改良区の星野高宏事務局長も
「より高い水位になっても、水の侵入を防げるような対策の必要性も感じるが、費用面などが課題になる」
と話していました。
また、仮に別の場所にこうした施設を移転させようとしても、多くの費用がかかることは避けられないと思います。
山形県の農業を守るためには、農家が自分たちで農作物や農地を守る方法を考えるだけでなく、農家に負担がかからないような支援が欠かせないと思います。
山形局記者 ｜ 投稿時間:17:39
