放送を終えて

番組の主軸となった被災者１万人のアンケート。今も避難生活を余儀なくされている２３万人からすればほんの一握りということになりますが、この２３分の１の方々に出会えたことは、奇跡のようなことでした。
その理由のひとつは、アンケートを配布するということ自体が極めて困難であったことです。今回の調査は、プレハブの仮設住宅だけではなく、より数の多い“みなし仮設”（自治体が民間賃貸住宅を借り上げて仮設住宅として提供する）の方々の声も聞き届けるということを目標にスタートしました。しかし、みなし仮設住宅となると所在が知れず、アンケートを届ける術はありません。そこで、結果的には市町村ひとつひとつにご協力を仰ぐということになりました。岩手・宮城・福島あわせて５０近い町々に電話をかけ、調査の主旨を伝え配布の可否・方法をご相談するということを一カ月以上続けました。しかしそこで知ったのは、被災地ではこの４年、アンケートの嵐で、住民の方々は疲れ切っていること。そのため、市町村もアンケートには極めて慎重であるということでした。そんな中で、最終的には３２市町村、５万５０００世帯あまりへの配布ができたということは、奇跡というべきことでした。
もうひとつの奇跡は、１００近い質問項目に、回答者の方々が辛抱強く付き合って下さったことです。今回のアンケートは、被災の状況から現在の住まい、仕事、家族関係、心身の健康状態など、生活の在り方全般を事細かに尋ねるものでした。量が多いばかりでなく、「震災前後の年収」や「貯蓄」「ローン」の有無、「生きているのが辛いと感じる」ことはあるかなど、質問にはぶしつけに感じる項目もありました。しかし、１万人の方々がそれに答え、なかには、この４年の暮らしや今の心境を打ち明けて下さる方も少なくありませんでした。放送局という第三者の立場で、行政の調査では聞きえないことを尋ねた今回の調査だからこそ、被災者の方々の心根に触れることができた部分があったのかもしれません。
もちろん、アンケートはその作成から分析に至るまで、早稲田大学などの協力がなければ実現は不可能でした。改めて感謝申し上げたいと思います。
今回の放送でお伝えできたのは、そうした声のほんの一部です。“被災するとはどういうことか”収入が減り、家族が引き裂かれ、心身が消耗しても、天災である限り誰が補償してくれる訳でもないという現実。やりどころのない憤りのようなものが、アンケートとともにずっしりと残っています。被災地の復興のためにも、またいつか来る災害へ備えるためにも、１万人の声を重く受け止め、伝え続けていく必要があると強く感じています。

（仙台局・制作　藤井栄里子）