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五輪とコロナ感染シミュレーション 人流増なら大会後に感染増

  • 2021年5月25日

東京オリンピックを開催すると、新型コロナウイルスの感染にどんな影響があるのか?東京大学の経済学者のグループがシミュレーションを行いました。
大会終了後に東京都内の感染者を増やさないためには、大会期間中に人出が増えるのを極力、抑える必要があるとする結果となっています。

同じ研究グループによる過去のシミュレーション記事はこちら
緊急事態宣言が解除されたらどうなる 1都3県シミュレーション(2021年3月14日掲載)

仮定:緊急事態宣言6月中旬 ワクチン接種は60万本/日

シミュレーションは、東京大学大学院経済学研究科の仲田泰祐准教授と藤井大輔特任講師のグループが5月16日までのデータをもとに行いました。

グループでは、現在出ている緊急事態宣言が6月中旬まで延長され、国内のワクチンの接種は1日に60万本のペースで進むと仮定しました。また、大会期間中、海外から選手や関係者など10万5000人が入国し、このうち半数がワクチンの接種を終えていると想定しました。

海外からの選手関係者原因の感染 1日平均15人

その結果、海外からの選手や関係者などが直接の原因となって増える都内の1日の感染者の数は、平均で15人程度にとどまるという結果となりました。

大会で経済活動活発・人流増 10月感染者は1日1601人

一方で、大会期間中に、応援に出かけたり経済活動が活発になったりして人流が6%増えたとすると10月の第2週には1日の感染者数は1601人となり、五輪が行われなかった場合と比べて781人増える結果となりました。
グループでは当初、NHKの取材に対し、人流が10%増えた場合のシミュレーション結果を示していましたが、その後の検討でより妥当なシミュレーション結果として6%増えた場合に修正しました。
また、人流が2%増えた場合は、10月に1日の感染者数が224人増加するという計算になったということです。

変異ウイルスの影響含まず

今回の試算では、感染力が高いとされるインドで確認された変異ウイルスの影響は含んでいないということです。

仲田泰祐 准教授
「五輪を開催するのであれば人流を徹底的に抑える対策が非常に重要だ。それに失敗すると感染が急拡大して、再度の緊急事態宣言にもつながりかねず、中長期的観点から経済にとってもよくない」

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