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都内のスポーツ施設で休館相次ぐ 五輪・パラへの改修で

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五輪・パラ
会場・設備
首都圏ネットワーク
東京
2018年4月9日

2年後の東京オリンピック・パラリンピックをめぐり、今、競技会場となるスポーツ施設が改修などのために休館が相次ぎ、利用できなくなっています。東京都は都内の大学などと協定を結んで、テニスコートや球技場を貸し出してもらう取り組みを始めました。《早川沙希記者》

■東京都と大学がスポーツ施設貸し出しの協定

4月9日、都庁を訪れた首都大学東京の島田晴雄理事長が、スポーツ施設の貸し出しに関する協定を結び、東京都の小池知事と協定書を取り交わしました。協定では、首都大学東京が都内3か所のキャンパスにあるテニスコートや球技場などについて、授業や部活、サークル活動などで学生が使う予定がない日に、都内のスポーツ団体に有償で貸し出すとしています。

首都大学東京の島田理事長は「偉大なスポーツの祭典があるけれど、都民の皆さんは今までと同じようにスポーツを楽しむことができたという、そういう大きな目的のもとにお手伝いを精いっぱいさせていただきたい」と協定の目的を説明しました。

小池知事は「都民のスポーツを楽しむ、みずからを鍛える、そのような場を確保するため、各種組織の皆さまに協力をいただきまして、この流れをしっかりと確実に前に進めたい」と話しています。

■改修などによるスポーツ施設の休館状況は

2020年の東京大会で競技会場となる施設の現在の状況です。卓球の会場となる渋谷区の東京体育館は、一部の施設が4月から休館し、ことし7月からは全面休館となります。水球の会場となる江東区の東京辰巳国際水泳場は、ことし11月下旬から休館し、トイレや外壁の改修や、手すりの設置工事などが行われる予定です。馬術の会場となる世田谷区の馬事公苑は、すでに去年1月から休館しており、一般の人たちの利用が再開されるのは2022年秋頃を予定しています。さらにハンドボールなどの会場となる渋谷区の国立代々木競技場は、去年7月から営業を休止しているほか、柔道や空手の会場となる千代田区の日本武道館でも、来年9月から休館して工事が行われる予定になっています。

そして、テニスと車いすテニスの競技会場になる国内最大級のテニス施設、東京・江東区の「有明テニスの森公園」でも施設の一部で利用が制限され、影響が出始めています。「有明テニスの森公園」は屋外のテニスコートが48面あり、年間のべ31万人の利用があります。2年後の東京大会に向け、都は110億円をかけて、新たに観客席を設けたコートなどを整備するため、去年11月から40面を閉鎖。現在使用できるのはわずか8面です。

4月4日から開かれている大会では、例年より使えるコートが大幅に少ないため、大会の予選の期間を去年より5日増やしたほか、一部の部門については都内の2つの会場に分散させて試合を行わざるをえなくなりました。そのため審判など運営要員の確保に苦労したということです。さらに、ことし10月からは残る8面も使用できなくなります。工事が終わるのは来年7月の予定ですが、一般の利用者向けの再開がいつになるかは決まっていません。

東京都テニス協会の飯塚皓理事は「まとめて10面とか、それ以上のコートがあるところというのは非常に少ないんですよね。限られてしまうので、探すのが難しい。学校のコートが使えるようになると、費用面でもそんなに高くはないでしょうから非常に助かりますね」と歓迎しています。

■施設の提供に協力する大学の学生たちは

こうした中、結ばれた施設利用の協定。首都大学東京の八王子市の南大沢キャンパスでは、6面あるテニスコートのほか、野球場やアメリカンフットボールなどの練習に使われる人工芝の球技場も貸し出します。

首都大学東京のソフトテニス部に所属する学生は「週3日か4日、夕方によく練習しています。自分たちは自由に使わせてもらっているので、使わない時間は皆さんにコートを貸すことができればいいと思っています」と話し、ラグビー部に所属する学生は「僕たちもこのような人工芝で、砂ではなくすり傷も少ない中で安心してプレーできている。私たちが独り占めするのではなく、都民の皆さんに使ってもらえるのならば、喜んで協力したいと思っています」と話していました。

大学では、今後、スポーツ団体からの利用申請の状況も見ながら、都民の利用枠を設けるかどうか検討したいとしています。

2020年までに都民のスポーツ実施率を70%にまで引き上げる目標を掲げる東京都。今後、スポーツ施設を所有する都内の大学や企業などに広く協力を呼びかける方針です。

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