サウジアラビアにある世界最大規模の石油施設がドローンによる攻撃を受け、詳しい被害の状況は明らかになっていないものの、欧米のメディアはサウジアラビアの原油生産量の半分程度に影響が出ていると伝えるなど懸念が広がっています。

サウジアラビア東部のアブカイクとクライスにある石油施設２か所が、現地時間の14日早朝にドローンによる攻撃を受け、火災が発生しました。

サウジアラビア政府は火災は鎮圧されたとしているものの、攻撃から半日以上経過した今も被害の詳しい状況は明らかになっていません。

これについて欧米のメディアは、サウジアラビアの現在の原油生産量の半分にあたる日量500万バレル程度の生産に影響が出ていると伝えるなど懸念が広がっています。

攻撃を受けた施設のうち、アブカイクにある石油施設は産出された原油を輸出用に処理する世界最大規模の施設で、サウジアラビアの原油輸出の生命線になっています。

一方で今回の攻撃について、隣国イエメンのサウジアラビアと対立する反政府勢力「フーシ派」は14日、10機のドローンで２か所の施設を攻撃したと主張する声明を出しました。

反政府勢力の支配地域から攻撃を受けた施設までは1200キロほど離れていますが、イエメンの反政府勢力のドローンは能力の向上によって長距離攻撃が可能になっていると指摘されています。

イエメンの反政府勢力はイランの支援を受けていることからサウジアラビア政府が強く反発するのは必至で、緊張が続く中東情勢への影響の拡大も懸念されます。

米国務長官「攻撃の背後にはイラン」

アメリカのポンペイオ国務長官は14日、ツイッターに「サウジアラビアに対する100件近くの攻撃の背後にいるのはイランだ。今回イランは世界的に重要なエネルギーの供給網に前例のない攻撃を行った。イエメンからの攻撃だったという証拠はない」と投稿し、イランが行った攻撃だという認識を示しました。

そして「アメリカはすべての国がイランの攻撃を非難するよう求め、同盟国などと協力してイランに攻撃の責任を問う」と書き込み、イランを強く非難しています。

またホワイトハウスによりますと、アメリカのトランプ大統領はサウジアラビアのムハンマド皇太子と14日電話で会談し、石油施設への攻撃を強く非難するとともに、サウジアラビアの自衛のための措置に支援を申し出たということです。

そのうえでアメリカ政府は世界の原油市場が不安定にならないよう十分な供給に努めるとしています。