新型コロナウイルスの影響でイベントの中止が相次ぐ中、プロレスなど格闘技の振興を議論する議員連盟が設立総会を開き、政府に対し、運営に影響が出ている団体などへの支援の拡充を求めていくことを確認しました。

超党派の「格闘技振興議員連盟」は、大学時代に相撲部に所属していた公明党の太田前代表や、元プロレスラーの自民党の馳・元文部科学大臣、それにプロレスファンを公言する立憲民主党の野田元総理大臣らが立ち上げたもので、19日の設立総会には、国会議員およそ30人が出席しました。

この中で太田氏は、「コロナ禍で、さまざまなイベントがダメージを受けており、支援ができるよう、気合いを入れて頑張りたい」とあいさつしました。

そして、政府の担当者が、格闘技を含むイベントに対し会場の使用経費の一部助成などを行っていることを説明しました。

一方で、プロレス団体の担当者は、「感染を防ぐため入場制限を行っているのに加え、感染を恐れて客足が減り、運営に大きな影響が出ている」と訴えました。

これを受けて、議員連盟は、政府に対し運営に影響が出ている団体などへの支援の拡充を求めていくことを確認しました。