染した妊婦のデータ集め
支援に活用へ 厚労省

新型コロナウイルスの妊婦や新生児への影響を明らかにし、必要な支援につなげようと、厚生労働省の研究班が今月から新型コロナウイルスに感染した妊婦のデータを集め、分析することになりました。

この研究は、神戸大学大学院の山田秀人教授らを中心とした厚生労働省の研究班が始めるものです。

新型コロナウイルスはこれまでのところ、妊婦が感染した場合に重症化しやすいといった報告や、生まれてきた赤ちゃんに影響があるといった報告はないということですが、まだ詳しくは分かっていません。

このため研究班では、リスクの高い妊婦の出産を行う周産期センターなど全国の医療機関を通じて、ことし1月以降に新型コロナウイルスに感染した妊婦に協力を呼びかけ、どのような症状があったかや出産への影響、それに生まれてきた赤ちゃんが感染したかどうかなどについてデータを集めるということです。

集まったデータは研究班で詳しく解析し、妊婦が感染した際のリスクや安全な出産方法などを調べ、今後の支援の仕組み作りや妊婦の不安を解消するための情報提供などにつなげることにしています。

研究班の代表を務める山田教授は「いま第2波が終わりつつあるが、また第3波、第4波が来るかもしれない。妊婦の感染の頻度や重症度、母子感染がどのような症例で起きているかなどを調査し、今後の母子感染の予防などに生かしたい」と話しています。