東日本大震災から10年が過ぎ、沿岸各地に整備された災害公営住宅では被災した人たちの生活再建が進む一方で高齢化で自治会活動への影響も懸念される中、一部の団地ではコミュニティーの維持に向けた珍しい取り組みも始まっています。