NHK 解説委員室

これまでの3年間、新型コロナウイルス対策として推奨されてきたマスクについて、政府は3月13日からは屋内・屋外を問わず、着用するかどうか、個人の判断に委ねるとしています。でも「個人の判断」といわれてもどうすればいいのでしょうか。
今回は、今後、どんな場面でマスクを着けるか外すか、考えるときのポイントについてお伝えします。

【マスク　3月13日からは「個人の判断で」】

いま、マスクがどんなときに推奨されているか見ると、「人との距離が取れないとき」「会話をするとき」に、特に屋内ではマスクを着用する、となっています。
　これが3月13日からは、屋内・屋外問わず「着用は個人の判断に委ねることを基本とする」となりました。

欧米ではほとんどマスクをしていないこと、ワクチンと治療薬がある程度使えるようになってきたこと、感染した人の致死率が下がってきたことなどを踏まえて、政府は「マスクは基本、個人の判断で」ということにしたということです。

ただ、高齢者など重症化リスクの高い人への感染を防ぐために「医療機関を受診するとき」「高齢者施設を訪問するとき」「混雑した電車やバスに乗るとき」は、引き続き、マスクの着用を推奨するとしています。
また、事業者が利用者などに着用を求めることは許容されるとしています。事業継続や健康を守るなどの理由があって、マスク着用への協力が求められることは今後もありそうです。

【“感染対策の基本的考え方”をもとに】
コロナ対策に当たってきた専門家は、当初はさらに具体的な場面でどのような場合にマスクの着用が求められるのか示そうと考えていました。ところが、その場面は無数にある上、具体的に示すことで、実質的な「推奨」となってしまう懸念もあるという意見もありました。そこで「感染対策で求められる基本的な考え方」をもとに、それぞれが考えてほしいとしています。

その考え方はこちらです。
「感染対策はどの程度の予防効果があるかという情報に基づいて、個人がそれぞれの価値判断で決める」
「職場や集まりでは話し合いなどで合意することが望ましく、対策を行うことや逆に対策をやめることが強要されないよう、個人の選択を尊重する配慮がされるべきだ」

　ポイントは「対策の効果について理解した上で、それぞれの判断で決めること」、「無理強いをしないことが大事」ということです。
　政府分科会の尾身茂会長は「国や専門家が一つ一つの場面でのマスク着用の必要性の有無を『箸の上げ下ろし』まで細かく示すというのはいまではふさわしくなく、基本的には人々の判断や選択に任せることが重要だというのが専門家の一致した意見だ」と説明しています。

【まずはマスクの効果について知ること】

まず大事なのは、マスクの効果について正しく知ることです。
　マスクの効果には、大きく分けて「自分が感染しないこと」と「まわりの人に感染させない」ということがあります。
「自分が感染しない」ということについては、マスクの着用で完全に感染を防ぐことはできないものの、一定の効果はあるという研究がまとめられています。
ただ、それより大きいのは、マスクをすることで周りに感染を広げない効果です。
新型コロナウイルスは主に口や鼻から出る飛まつや、「エアロゾル」や「マイクロ飛まつ」などと呼ばれるごく小さな飛まつを通じて広がります。
ウイルスが出されるのは、症状が出た人では発症の2日前くらいからがピークになります。また、症状が出ない人から周りに感染させることもあります。
現実に起きている感染の少なくとも半分は、症状がなく感染を自覚していない人から起きているとされています。
マスクによって、こうした感染が一定程度防げるというのが大きな効果です。

【マスク外している欧米との違いにも影響か】
日本と欧米各国で、感染者数や死亡者数が異なっている要因の１つとして、マスクの着用の有無もあると考えられています。

オックスフォード大学の研究者などがまとめている「Our World in Data」では2月18日時点で、人口100万あたりの累計の感染者数は、フランスが58万4000人、ドイツが45万6000人などとなっていて、日本は26万7000人となっています。
　また、死亡者数は人口100万あたり、アメリカでは3303人、イギリスでは3235人ですが、日本はひとけた少なく578人です。
最も高齢化が進んだ日本で死亡者数が少ないことについて、専門家はワクチンの接種率の高さや医療体制の違いに加えて、多くの人がマスクや手洗いなどの感染対策をしていることも影響していると見ています。

一方で、マスクにはデメリットもあり、着用することがわずらわしいことや、表情が読みとりにくく、子どもの感情の発達に将来的に影響が出るのではないかという懸念が出されています。

【判断のポイント「地域の感染状況」】
マスクを着けるか外すか、こうした効果を踏まえて判断することが必要ですが、ポイントは大きく２点あります。

　１点目は「地域の感染状況」です。
　地域の感染状況が落ち着いていれば、「自分が感染する可能性」、「自分が気づかないうちに感染していて、周りの人にさせてしまう可能性」は低いと考えられます。
地域の感染状況は厚生労働省や自治体、ＮＨＫのウェブサイトでも見られますので、それをもとに、状況が落ち着いていれば「少し対策を緩めることが可能かも」、感染者数が増えてきていたら「しっかり対策しよう」などと判断できる部分はあると思います。

【判断のポイント「まわりへの配慮」】

そして、もう１点は「まわりに対する配慮」です。
「感染してしまうと重症化する人が近くにいるかもしれない」と意識することです。

コロナの感染者に占める亡くなった人の割合、「致死率」は3年前、2020年の第１波では5.34％、感染した人100人のうち5人が亡くなっていました。
　その後、治療法が確立し、ワクチン接種が進んだことで、去年夏の第７波では0.11％にまで下がりました。
ただ、2022年秋以降の第８波では致死率は0.21％でしたが、感染者数が非常に多くなり、亡くなった人は2022年12月・2023年1月の2か月間だけで1万8000人以上でした。国内で初めてコロナに感染して亡くなった人が確認された2020年の2月から2023年2月下旬までの累計で7万1000人あまりですが、そのうちの4人に1人以上が、わずか2か月間に集中しています。

　ここから言えることは、致死率が下がっても、感染が広がると一定程度の人は亡くなるおそれがあるということです。
マスクをしていないと、重症化リスクの高い人に感染させてしまうリスクがあることを認識することが大事です。
　重症化リスクの高い人はまわりにいます。
たとえば、腎臓の持病があり、人工透析を受けている人は全国に3５万人いますが、そうした持病のある人は見た目ではわかりません。
　糖尿病や高血圧なども重症化リスクで、さらに妊娠中の女性や高齢者も重症化しやすいとされています。

【場面に応じ「配慮」を持ってマスク判断を】

マスクの扱いは今後、変わりますが、新型コロナの感染の仕方が変わったわけではありません。
　不特定多数の人が近い距離でいるような場所では、感染すると重症化のおそれがある人、そうした人と一緒に暮らしている人がいるかもしれないと、「配慮」することが求められると言えます。また、若い人でも後遺症になりたくないなどという理由で、どうしてもコロナにかかりたくないという人もいるかもしれません。

　一方で、たとえば、ふだんから一緒にいる人たちで、ワクチンを打っていたり、最近、感染を経験したりして免疫があると考えられる場合、それに、重症化しにくい若い人だけがいる場合には、マスクを外すという判断も可能かもしれません。

政府分科会のメンバーで東邦大学の舘田一博教授は「ワクチンや治療薬によって、多くの人にはコロナはかぜのような症状ですむようになったが、高齢者や基礎疾患がある人では死亡のリスクが高まることを１人１人が理解し、まわりの人を感染させてしまうとどんなことが起きるのか想像しながらマスクを使うことが大事だ。場所によってはまわりに感染させず、不安を与えないために使うことも必要になる」と話しています。

【「エチケット」のように】
マスクは長引くコロナ禍の象徴にもなってきたこともあり、外したいという思いの人もいると思います。
一方で、さまざまな理由で外したくない、という人もいます。

ふだんからマスクを携帯しておいて、「もし自分が感染していたら、周りに感染させてしまいそうだな」という場面ではマスクを着ける、いわば「エチケット」のように考えること、そして、マスクを着ける／着けない、それぞれの選択を無理強いしないことがこの先、求められると思います。