クローズアップ現代

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2020年7月21日(火)
感染再拡大 最前線の現場で何が

感染再拡大 最前線の現場で何が

新型コロナウイルスへの感染が確認された人が、東京都で過去最多となり(16日)、全国で連日のように数百人規模で確認されている。都内では、「感染か拡大していると思われる」として、警戒レベルは最も深刻な表現に引き上げられた。いま何が起きているのか。第2波に向けてどのような備えが必要なのか。感染再拡大に直面する最前線の現場から、最新情報を伝える。

※放送から1週間は「見逃し配信」がご覧になれます。こちらから ⇒https://www.nhk.jp/p/gendai/ts/WV5PLY8R43/

出演者

  • 賀来満夫さん (東北医科薬科大学特任教授)
  • NHK記者
  • 武田真一 (キャスター) 、 小山 径 (アナウンサー)

相談殺到・業務増加…ひっ迫する保健所

東京、江戸川区の保健所です。今、感染者などからの相談が殺到しています。

「今、発熱が出ていて、普通に病院に行っていいかという相談。」

第1波のピークが過ぎた先月(6月)には、1日30件ほどだった相談数が再び200件ほどに急増。不安を訴える声が相次いでいます。

職員
「飲食店を経営されている方、従業員の方、いつも通われている方で陽性の方が出て、そのときの対応のしかたですとか。そういった相談も増えている状況。」

区がきのう(20日)発表した感染者数は21人。第1波のピークを越えつつあるといいます。保健師たちは、感染者や濃厚接触者への聞き取りに追われていました。発症の2日前から、いつどこに行き、誰と接触したのかを聞き出し、その後の体調の経過観察も行わなくてはなりません。

保健師
「できるだけ、おうちにいていただいて、不要不急の外出は控えていただいて。その期間、万が一、症状が出たりとかあったら必ずこちらにご連絡いただきたい。」

この保健所では4月に業務がひっ迫し、40人余りの応援を入れて態勢を拡充しました。その後、態勢を一度解除しましたが、再び増強を迫られています。

江戸川保健所 渡瀬博俊所長
「先が読めないですね、やっぱり。いっぺんにたくさんの人(感染者)が出てきちゃうと、すぐにそのときそのときで対応しなくてはならない。単純に手が足りなくなっているってことはありますよね。」

さらに、国の方針が変わり第1波のときに比べて担う業務が増えています。その一つが、無症状の濃厚接触者へのPCR検査です。
今月(7月)8日、区内の保育園で保育士の感染が判明。園児や保育士などの濃厚接触者は、無症状も含めると70人に上り、一人一人への連絡や検体の採取などに追われました。

一方で、保健所では、感染防止のため中止していた乳幼児健診などの通常業務を徐々に再開しています。そのさなかでの感染再拡大。どこまで態勢を作れるか、不安は高まっているといいます。

渡瀬博俊所長
「業務量としては非常に過大になってきているので、同じ態勢をずっとこの先、患者さんが2倍3倍って増えてきたときに、それがとれるかってなると、いくら増やしてもなかなか難しい部分が出てくる。」

感染経路が追えない…専門家チームの危機感

患者が急増する中、感染経路の追跡は次第に困難になってきています。

「こちらは都道府県別の陽性者数です。依然として上昇傾向にあります。」

全国の保健所の情報をもとに感染経路の分析を行う、国立感染症研究所の専門家チーム「FETP」です。

「これは全体の状況で、鹿児島市が一番多い。」

この日、感染者が急増していた鹿児島について、現地調査の報告が行われました。地元の保健所などから得た情報をもとに作った、感染経路の図。陽性の人が誰に接触し、どのように感染が広がっているかを追跡しています。

当初、その感染は、鹿児島市のショーパブで発生した感染者の集団・クラスターが中心だと考えられていました。店の従業員や利用客を通じて、感染者は100人以上に上っています。しかし、このクラスターとの関連が見えない事例が出てきているといいます。

「最近はパラパラと、東京都の関連とか、リンク(感染経路)不明例がぽつぽつと出てきてます。」

「孤発クラスターとして見つかっているのか、あるいはその孤発例は全然また外から来ているものかというところが非常に重要かなと思う。」

「そこが非常に気になるところなので、一応ゲノム解析を出していただくようにはお願いしています。」

感染経路の追跡に不可欠な、保健所からの情報。しかし、複数の保健所で業務がひっ迫しており、感染者の追跡が難しくなっているという報告がありました。

国立感染症研究所 砂川富正室長
「保健所崩壊みたいな言葉がちらちら聞こえてくるけど。」

職員
「人(保健師)集めしても、全然確保できないということですよね。」

砂川富正室長
「そうです。」

感染拡大を防ぐためにも、保健所の態勢を強化する何らかの方策が必要だとチームでは考えています。

砂川富正室長
「保健所が業務にすごく追われてしまって、調査を十分できないような状況になってしまうと、リンク(感染経路)不明例というところはそのまま残ってしまう。いまそこの機能を同じようにずっと維持するというのが、けっこう難しいという状況もちょっと分かってしまった。」

備えは?医療用マスク 確保に懸念

感染が再拡大する中懸念されるのが医療資材の確保です。第1波のときに深刻な不足に陥ったのが、高性能の医療用マスク「N95」。使い回しをせざるを得ない状況に追い込まれていました。

これに対して国は、直接、医療用マスクなどを配布し、今月からはその態勢を強化しています。
しかし、今も危機感を抱いているのが、マスクの輸入業者です。シンガポールからN95を輸入しようとしていたところ、先月(6月)、問題に直面していました。

シンガポールの仲介業者
「アメリカの国防生産法によって、すべてはアメリカに行ってしまう。」

アメリカメーカーの現地法人から25万枚を購入。しかし、日本へ空輸しようとしたところ、空港で止められてしまったのです。仲介業者は、アメリカが国防生産法を発動し、医療資材を囲い込もうとしたためだと話しています。

シンガポールの仲介業者
「米国メーカーのものを出荷するのは難しい。世界中が求めているのは事実だからね。」

モレーンコーポレーション 草場恒樹社長
「世界中で要望されていて、作っている国は限られているので。争奪戦は本当にまだまだ続いている。」

N95の不足に備え、国内で増産する動きも起きています。
このメーカーでは今、工場を24時間体制にし、去年(2019年)の3倍に当たる量を生産。さらに来月(8月)から、群馬県で工場を新たに稼働させる予定です。

きっかけは2月。タイにある自社工場で生産しているN95が問題になりました。もともと日本向けのものしか作らず、タイ国内向けのものはありませんでした。ところが、日本への輸出が一時的に禁止され、タイ国内にマスクを出荷するよう求められたのです。

興研 堀口展也副社長
「いざという時に輸出規制、禁輸にもなりうることが今回分かりましたので、国内での生産を強化していきたい。」

感染者急増のアメリカ 経済活動再開で…

医療資材の争奪戦の背景にあるのは、世界で続く感染の拡大です。中でも深刻なのがアメリカ。新たな感染者が1日で7万人を超える日も出てきています。

アメリカ西部、アリゾナ州。街中には、ドライブスルーのPCR検査を待つ車の列ができていました。

今、アリゾナ州の陽性率は20%を超える日も多く、アメリカで最悪のレベルとなっています。
アリゾナ州が経済活動の再開に踏み切ったのは、5月半ば。しかしその後、新規感染者数は爆発的に増加。1日4,000人を超える日も出てきました。

ピザ店を営むアレックス・ガイガーさんは経済活動の再開を受け、テイクアウトのみ営業を続けてきました。今、身近なところにも感染が広がっています。近所で同じピザ店を営む夫婦が、営業を再開させた直後、ともに感染。夫は集中治療室に入り、今も予断を許さない状況が続いています。

ピザ店 経営 アレックス・ガイガーさん
「恐ろしいことです。私と妻が感染してもおかしくなかったのですから。これは悲劇です。こんなに早く経済活動を再開していなければ、多くの犠牲を防げたはずです。」

こうした事態を受け、先月末、デューシー知事は再び経済活動を制限することを宣言しました。

アリゾナ州 デューシー知事
「バーやジム、映画館、ウォーターパーク、川下りの影響を停止する。」

しかし、これに対し反発の声を上げる事業者も出てきています。バーの経営者50人が、知事を相手取り、営業停止の取り消しを求める訴訟を起こしたのです。

代理人 イラン・ウォーマン弁護士
「再開できたと思ったらまたすぐに休業させられ、今度いつ再開できるかもわからない。彼らにとって壊滅的な打撃です。」

経済活動の再開と感染の抑制。その両立の難しさに今、アメリカは直面しています。

感染症対策の専門家 サスキア・ポペスキュー博士
「今はほとんどの州で感染が拡大し、医療がひっ迫しています。これは慎重に経済活動を再開させていれば防げたはずです。感染を抑制できるようになるまでには、まだ数か月はかかるでしょう。」

第1波の課題は解決されているのか

武田:保健所などを取材している、社会部の瀬古さん。今や東京だけでなく、全国各地でクラスターが発生し始めていますが、これはどのようなルートで拡大しているんでしょうか?

瀬古久美子記者(社会部):まず1点目は、東京などから感染が広がったという点です。東京など大都市で感染が拡大する中、感染に気付かぬまま地方に行ったり、逆に地方の人が東京などに来て感染したりするケースがあります。
2点目が、地方で感染が続いていたということです。第1波で広がったウイルスが収まったかのように見えても、症状があまり出ていない人たちの間で、いわば水面下で感染が続いていた可能性もあると専門家などは指摘しています。
そして、海外からの流入です。緊急事態宣言が解除された後、海外からの入国者というのは増えています。検疫の検査では異常がなかったとしても、その後、日本国内で発症するおそれもあると指摘されています。このように複数の要因によって全国で感染が拡大していると言えます。

小山:この感染拡大の第1波で直面した、さまざまな課題というのは今どうなっているのでしょうか。
まずは、医療資材の不足。先ほども出てきた医療用のN95というマスクについて、厚生労働省は「当面の間の必要量は確保できている」とする一方で、「いつ何どき大規模な感染拡大が起きるか分からないので、これで大丈夫とはなかなか言えない」としています。

続いて、病床のひっ迫です。現在、自治体が確保している病床数は全国で1万9,496床。これに対して入院患者の数は1,717人と、現在はまだ余裕がある状況です。しかし、今月に入って入院患者は2.4倍に増えていて、警戒感が強まっています。また、東京では軽症者の療養用のホテルの確保が課題となっています。

そして感染拡大を防止する最前線と言える保健所の負担増大についてです。こちらは今回も高まっているという状況なんですよね。

瀬古記者:そうなんです。保健所の業務で最も重要なものの一つというのが疫学調査、つまり感染経路や濃厚接触者の特定で、これによって感染の拡大を防いでいくわけなんですけれども、今、これが複雑になってきています。
というのも、経済活動なども再開されて、人々の行動範囲が広がり、接触者が増えているからです。例えば、都内では感染者1人に対して、濃厚接触者が70~80人になるというケースもありました。接触者が増えれば増えるほど、当然調査に時間はかかりますし、感染源の特定が難しくなります。
都内では、すでにぎりぎりの状態だという保健所も出ていまして、感染経路が十分に追えなくなってしまうと感染に歯止めがきかなくなり、市中感染がさらに広がってしまうおそれがあります。これは東京だけの問題ではなく、全国の保健所にも広がり始めていると感じました。

武田:東北医科薬科大学特任教授の賀来満夫さんにも伺います。
第1波ではぎりぎり医療崩壊を食い止められたということですけれども、再び入院患者も急増している中で、医療現場の備えは大丈夫なんでしょうか?

ゲスト賀来満夫さん(東北医科薬科大学 特任教授)

賀来さん:ようやく第1波の感染が収まって、これから秋冬の第2波に向けて準備を始めるやさきだったんですね。しかし、感染がこのように急速に拡大してきました。今後さらに感染者が増えると、病床がひっ迫するおそれがあります。軽症や無症状者の方をホテル療養などしていただいて、できるだけ重症患者のための病床を確保していく必要があります。今後、重症度に応じた診療体制をどう作っていけるのか。医療機関に課せられた大きな課題だと思います。まだ安心できる状態ではありません。

武田:この第2波に向けて、こうした医療体制の拡充とともにもう一つ重要なのが、治療法の確立です。今、研究が進められていますが、治療を妨げる、ある懸念も出てきています。

“最後のとりで”エクモに脅威…未知の血栓

今、重症患者の命をつなぐ最後のとりで、エクモに新たな脅威が浮かび上がっています。

「エクモ稼働中は血栓ができまくるんですけど、場合によっては回路交換が必要です。」

体内から血液を取り出し酸素を加えて戻す人工心肺装置・エクモ。血栓ができるケースが続出。血液の流れが止まって、肺や脳などで出血が起きるおそれがあります。

「この白くのびている部分が白色血栓。ここにも湧いてきています。患者さんに悪い影響は出ます。」

ウイルスが侵入すると、血管の細胞が傷ついたり炎症が起きたりして、血の塊、血栓ができやすくなると考えられています。血栓が詰まった場合。患者の命を守るためにはチューブを30秒以内に取り替えるなどの困難な作業が必要になります。

日本COVID-19 対策ECMOnet
統括コーディネーター 小倉崇以医師
「そもそも手探りの状態でエクモをやっている。血液凝固の異常をコントロールしながらやるスキルも伝授していかなければならない。かなり時間がかかる。」

従来の薬が通用しない? 未知の血栓

さらに、従来なら効果があるはずの薬も通用しない可能性が見えてきました。

国立国際医療研究センター病院 腎臓内科 片桐大輔医師
「これが患者さんの血液浄化の機械になります。」

国立国際医療研究センター病院の片桐大輔医師です。
血液を取り出して有害な物質などを取り除く特殊な医療機器。僅か30分ほどで回路が詰まり、動かなくなってしまうケースが相次いでいます。

しかも…。

片桐大輔医師
「抗凝固薬も十分注意して調整して、あらかじめ設計しても、あっという間に20分30分ぐらいで回路が固まって。」

血を固まりにくくする抗凝固薬を投与しても防ぐことが難しい、未知の血栓ができているのではないかと考えています。

片桐大輔医師
「とにかく異常です。べたべたした何かとんでもない血栓症かなと思います。」

抗体について注目の指摘が…やっかいな特徴

一度感染しても 再び感染するかもしれないという、やっかいな特徴も見えてきました。

北里大学の片山和彦教授は、感染した患者、数十人の血液を調べました。

北里大学 片山和彦教授
「ここ真っ黒になっています。抗体の量が多いので。」

線の濃さは血液中の抗体の量を示します。抗体は一度感染したあとに作られ、再びウイルスが感染するのを防ぎます。しかし、画面の左側の人と右側の人を比べると、抗体の量に差があることが分かりました。

片山和彦教授
「これだけばらつくのかと、相当びっくりしました。」

しかも、別の人で詳しく見ると、一度できた抗体の量が数週間で減っているケースも見つかりました。

小山
「つまり一度かかると抗体が体の中にできて、次はかかりにくい、あるいはかからない、そうとも限らない?」

片山和彦教授
「抗体のレベルがだんだん下がってくると、またかかってしまうかもしれない。」

さらに、血液中に抗体を作るワクチンの開発に影響が出るおそれがあるといいます。
今、片山教授は、鼻の粘膜に直接作用する新たなワクチンの開発を進めています。このワクチンは、血液を介さず鼻から吸い込みます。粘膜の細胞に届き、免疫を活性化。ウイルスを入り口でブロックしようという狙いです。

片山和彦教授
「(ワクチンを)できるかぎり早くみなさんの手元に届けて、安全安心な生活を取り戻していただきたい。」

治療・ワクチン開発は?

小山:新しいタイプのワクチンの研究も始まっていたんですけれども、人によって抗体の量が少なかったり、数週間で減ってしまって、再び感染する可能性があるという、本当にやっかいなウイルスだなということを感じました。
賀来さん、今開発が進められているワクチンの多くというのは、この抗体を作って感染を防ぐというものですよね。その効果にも影響は出てくるんでしょうか?

賀来さん:実は新型コロナウイルスが感染することで、人の免疫がどのように反応するか、まだわかっていないことも多いんですね。抗体が消えるのか、どれだけ産生するのか。そういったことからもいくつかの研究報告があるんですけれども、今後さらに研究を積み重ねる必要があると思います。有効なワクチン・治療法の開発のためにも、ウイルス側と人側、それぞれの面から基礎的、臨床的な研究をこれからもしっかりと行っていく必要があると思います。

武田:さらには、この未知の血栓が重症化を招くという、ウイルスの新たな特性も見えてきたわけですけれども、これはどのぐらい恐れるべきなのか。また賀来先生は、このウイルスの脅威の解明には、どんな点がまだ課題になっているとお考えでしょうか?

賀来さん:このエクモに対する血栓の影響というのは、確かにあると思うんですね。しかし、第1波で多くの病院でも、このエクモの効果がある程度あることがわかっています。抗凝固剤を適切に使っていくことで、できるだけその影響を少なくすることは可能だと思います。また今このウイルスが、どんどん変異していっている。例えば武漢型からヨーロッパ型への変異が多くなっているわけですけれども、このヨーロッパ型のタイプがどれぐらい影響があるのか。どれくらい体の中で増えるのかまだわかっていないんですね。これもさらに研究が必要になってきます。また、人へのうつり方ですよね。
いわゆる接触感染や飛まつ感染が言われていますが、例えば会話などのマイクロ飛まつが、どれぐらいうつるということに関係しているのか。それはその状況や環境によっても変わると思うんですね。そういったうつり方についても、しっかりと今後調べていく必要があると思います。

武田:いろんな論文が出ていますけれども、そういったものを今統合していくということがこれから必要ということですね。

賀来さん:それを総合的に解析していく。そういった研究体制、あるいは解析態勢が必要だと思います。

武田:感染が拡大していく中で、さまざまな課題が浮き彫りになってきているわけですけれども、私たち、そして社会はどう第2波に立ち向かって行けばいいんでしょうか?

瀬古記者:第1波のときと比べて、国や自治体は強い自粛要請というのを出していません。これは経済への影響も考慮したものなんですけれども、果たしてこれで本当に感染が食い止められるのかという不安も広がっています。ですから、国や自治体は状況を注視するだけではなくて、保健所の態勢拡充ですとか、医療現場などへの支援、そして何より感染拡大を防止する具体的な対策を実行していく責任があります。そしてもう1点、今は企業や私たちの自主的な取り組みに委ねられている部分が大きくなっています。私たち一人一人も、外出の際に3密を防ぐですとか、体調に少しでも異変があれば出勤を控えるなど、感染防止の努力を続けていくことが大切かと思います。

武田:時間はないかもしれませんが、私たちには経験もあります。もう一度その経験を思い出して備えていきましょう。