クローズアップ現代

毎週月曜から木曜 総合 午後10:00

Menu
2019年10月3日(木)
相次ぐ老人ホーム閉鎖 “終(つい)の住みか”で何が?

相次ぐ老人ホーム閉鎖 “終(つい)の住みか”で何が?

利用料が比較的安いことなどからニーズが急増している「住宅型有料老人ホーム」。しかし、昨年度、倒産などの理由で廃止届を出した件数が、全国で少なくとも355に上ることが分かった。 突然閉鎖が決まり、入居者が退去させられた福岡市のホームを取材すると、経営スキルに乏しい業者が次々と新規参入している実態や、介護報酬の仕組みが経営を圧迫している構図が見えてきた。“終の住みか”で何が起きているのか、介護制度のゆがみを検証する。

出演者

  • 新田恵利さん (タレント)
  • 高野龍昭さん (東洋大学ライフデザイン学部生活支援学科准教授)
  • 武田真一 (キャスター)

30室が満室 人気の施設で一体何が?

この春倒産した、福岡市の住宅型有料老人ホーム「リリーゆたか」。設立されたのは3年前です。1か月の料金は、およそ12万円。入居者にとって負担が少なく、スタッフの雰囲気もよいと、人気だったといいます。

なぜ、突然閉鎖したのか。経営者に話を聞きたいと、弁護士に取材を申し込みました。

「リリーゆたか」代理人弁護士
「『取材については、お断りさせて下さい。』と聞いています。体調不良と聞いています。」

取材班
「施設が閉鎖に至った理由は?」

「リリーゆたか」代理人弁護士
「それは、私の口からはコメントできない。」

取材班
「どういった理由から?」

「リリーゆたか」代理人弁護士
「依頼内容に関する守秘義務があるので、お答えできません。」

経営者の話が直接聞けない中、関係者が取材に応じました。

建物のオーナー
「奥の方でレクリエーションとか、食事をしていただいたりですね。」

リリーゆたかが借りていた建物のオーナーです。閉鎖する直前まで、30ある部屋は満室だったといいます。しかし…。家賃をおよそ9か月分、滞納していたといいます。

建物のオーナー
「入居者も皆さん入ってくれていましたし、売り上げ自体も、マイナスどころかすごく伸びていたので、なんで家賃が払えないのか。再三社長にも伝えてはいたけれど、全く答えがないまま、ずっと。」

“施設から在宅へ”「住宅型」が急増

住宅型有料老人ホームとは、どういうものなのか。介護が必要な高齢者が暮らすには、特別養護老人ホームなどの施設に入る場合、そして、自宅などにいながら、外部の事業所から介護を受ける場合とがあります。国は社会保障費を抑えるため、施設を大幅に増やすのではなく、在宅介護の方針を推し進めてきました。

こうした中、需要が高まっているのが住宅型有料老人ホームです。基本的には、入居者に個室と食事を提供します。1か月の料金は、平均およそ12万円。比較的安いこともあり、自宅での暮らしが難しい高齢者の受け皿となっているのです。介護サービスが必要な場合は、自宅と同様に外部の事業者を利用します。自治体に届け出さえすれば設立できるので、さまざまな業種からの参入が相次いでいます。そのため7年で3倍に増えています。

倒産した「住宅型」経営の実態は?

リリーゆたかの経営者は30代半ばの男性。美容師や宅配寿司チェーン店の店長などを経て、介護事業に参入しました。
会社が自己破産を申し立てた際の、陳述書を入手しました。設立した時の思いについて、こう記されていました。

“お年寄りの方々を自分の理想通りに介護して、老後の新しい暮らしを提供できるということに大変魅力を感じました。”

経営者は、一体どんな運営をしていたのか。閉鎖する直前まで働いていた介護職員が話を聞かせてくれました。

「リリーゆたか」元介護職員
「社長が事務所に来ることは、1日に下手したら10分、15分だけ。一番は社長への不信感。」

設立の理念と実際の運営は、大きく異なっていたといいます。

「リリーゆたか」元介護職員
「面談の時に言われたのは、『年間の売り上げが今これくらいで、来年の今頃にはこれくらいになるように計画してて』みたいなことをバンバン言われて。だけど、利用者のことに対しては何も言っていなかった状況ではあります。」

陳述書には「自らの経営スキルが足りなかった」とも記されていました。

“いきなり経営者となることは、金銭的、能力的に不安があった。”
“人件費について、設立当初の見通しが甘かったのだと思います。”

会社は人件費などが想定以上に膨らみ、6,400万円以上の負債を抱えて倒産するに至ったとしています。

相次ぐ新規参入“ロマンはあったけど…”

今、経営が立ち行かず、売却を検討する介護事業者が増えています。

「背景1つ目が、競争の激化。経営が悪化して、廃業・売却をせざるをえない状況になっている。」

介護事業の売買を支援する会社のセミナーです。最近、異業種から新規参入した企業による売却の相談が増えているといいます。
この日相談に訪れたのは、住宅型有料老人ホームに参入したIT関連会社の経営者です。

売却を検討している経営者
「もう1つの会社が忙しいというのが正直あって、このまま両方とも同時に進めていくのが、今の現状だと難しい。」

介護事業M&A支援会社 常務取締役 速水健史さん
「他業種から参入した方が始めてみて、思った以上に手間がかかるということで、本業ではない中で片手間にやるのであれば、やっぱり利益が出ないので、本業に専念しようということで撤退するケースが増えています。」

事業から撤退した元経営者が、その教訓を生かしてほしいと取材に応じました。もともと保険会社に勤めていたこの男性。29歳の時、住宅型有料老人ホームを設立し、僅か2年で売却したといいます。

住宅型有料老人ホーム 元経営者
「初期投資が一番安く開設できたのが、住宅型有料老人ホームを選んだ理由。『誰でもできる』イメージが根づいて。」

住宅型はさまざまな設備を設置する義務はなく、既にある建物を改修して作ることもできるため、一般的に初期投資を低く抑えられます。そして多くの場合、経営者は介護事業所も設立して、そこから介護サービスを提供しています。収入の大きな柱は2つ。入居者からの利用料と、介護サービスを提供して国や自治体から支払われる介護報酬です。一方、主な支出は介護職員などに支払う人件費です。

住宅型有料老人ホーム 元経営者
「よく、『右手にロマン、左手にそろばん、背中に我慢』って言っているんですけど。ロマンはあったんですよ。高齢者にこんなことしたい、あんなことしたい。ロマンはあったと思うんですけど、そろばんがおろそかで。安易な計算のもとでやっていたので、売り上げは良かったんですけど、出て行くお金も(多く)収益と費用が近いぐらいのもので、利益が出ていなかった。」

“終の住みか”を追われて…

倒産したリリーゆたかの入居者たちは、その後どうしているのか。
別の施設に移った75歳の女性です。

生活に支障が出ていました。脳梗塞で右半身にまひがあるこの女性。リハビリのさなかに退居を余儀なくされたといいます。


「本当に頭に来ていますね。何でもまた一から練習しないといけない。寝起きのしかた、トイレに行くまでの歩く道。覚えるのが結構大変なので。」

「リリーゆたか」元入居者(75)
「もう、ずっと、ずっと、ずっと、居たかったけどね。はがいかね(はがゆいね)。はがいかとよ。」


武田:自宅でお母様を介護されている新田恵利さん。突然「老人ホーム出て行け」って言われたら戸惑うと思うんですけれども。

ゲスト新田恵利さん(タレント)

新田さん:急に出て行けって言われても、本当に困りますよね。まだうちは在宅で、兄と2人で回ってるので家で見てますけども。でも、兄か私のどっちかがちょっと体調壊したりしてギブアップしたらば、もう母はやっぱり施設に預けるしかないので、本当にああいうのを見てると、ひと事ではなくて。やっと見つけて入った。でもたった2年で「出て行け」って言われたら、もうどうしていいか分かんないですよね。

求められる“経営スキル”と“介護の知識”

武田:介護問題に詳しい高野さん。住宅型有料老人ホームが、倒産したり廃業したりしている。これなぜなんでしょうか。

ゲスト高野龍昭さん(東洋大学ライフデザイン学部生活支援学科准教授)

高野さん:実はですね、高齢者の介護サービスの経営というのは、結構スキルが必要なものでして。一つは高齢者の介護に対する知識が必要だ。経営スキルだけではなくって。ところが、そういう規制の緩い住宅型有料老人ホームの場合は、高齢者介護に必ずしも詳しくない人が設立をして経営をしようとする。そうすると、ビジネスとしてはなんとか成り立たそうとするのでしょうけれども、高齢者の特性に応じた介護が提供できるような体制を整えていないとか、そういうことで人の配置だとかがうまくいかない。それで経営が立ち行かなくなる。もう一つはですね、高齢者に対して丁寧な介護サービスをしたいという思いがある人たちが住宅型有料老人ホームを設立している。経営のスキル、ビジネスのスキル、ここが足りない人たちが参入をしてきている。それで経営が立ち行かないというパターンもあると思います。逆に言うと、ビジネスのスキルもあって、高齢者の特徴とか介護に対する認識がすごく深い方が経営している住宅型有料老人ホームは、きちんとした経営がされて、事業も存続している。

「住宅型」急増の背景は?

武田:どれくらい増えているのかということなんですが、特別養護老人ホームは現在1万件余りあります。住宅型有料老人ホームというのが、ぐぐっと増えていまして、この7年で3倍近くにもなっているんですね。この急増している背景というのは、どういうことですか。

高野さん:特別養護老人ホームの整備をしますと、例えば施設整備費などに関して、本来は行政が作るべき施設ですので、公費、税金で補助金が相当投入されます。その税金の財政負担が大きくなるということもあって、特別養護老人ホームはあまり増やさない。一方で、規制が緩い住宅型有料老人ホームが、結果的にその受け皿となって増えてきている。こういう背景があると思いますね。

さらに、住宅型有料老人ホームが増えているもう一つの理由が、「参入のしやすさ」です。特別養護老人ホームなどの施設に比べ、開設するにも自治体への届け出だけ。設備に関する義務や人員の配置にも、明確な基準はありません。

武田:高野さん、こんなに基準が緩くて、どうしてなんだろうとか大丈夫なのかなっていうふうに思ってしまうんですけれど。

高野さん:住宅型有料老人ホームは自宅なので、自分で選んで入所するものですし、例えば、職員がそこに何人いるかとか、建物がどれくらいの広さでどういう設備がなきゃいけないかということに関しては、国があえて規制をしていない。そこの部分は、間口が広がった、いい部分ではあるんですけども。逆に先ほど申し上げたように、経営が困難になるような事業所も出てきているという意味で、課題にはなっているということですね。

新田さん:でもやっぱり必要だからこれだけ増えてきているっていうのを考えると、まあ不安はあるけれども、どうしてもやっぱり必要だから預けたい。そこで受け入れてもらえるなら、しかたがないのかなっていう気もしますよね。

介護報酬が経営を圧迫?

急増する住宅型有料老人ホーム。現在の介護報酬の仕組みが、経営を圧迫している実態も見えてきました。
入居者30人が暮らすホームです。平均年齢は88歳。ほとんどの人が、ここを“終の住みか”と考えています。

入居者
「安心しております。ずっと暮らしたいですよ。死ぬまで。」

施設長の古田嚴一さんです。

入居者30人のうち、20人が要介護3以上。さらに、生活保護を受けている人が半分以上います。
5段階に分けられている要介護度。3以上の多くは、食事や排せつなどに介助が必要な人たちです。

さらに、自宅で独り暮らしをしていて生活が困難になった人の受け入れを、行政から頼まれるケースもあるといいます。

施設長 古田嚴一さん
「何とかしてあげたい。やっぱりどこでも断られている人が多くて。うちが断れば、どこに行くんだろうという心配はあります。」

介護報酬ではまかなえない!?現場の苦悩

こうした入居者が多いことが、経営を困難にしているといいます。

男性(89)
「ズボンがない。」

89歳の男性です。要介護度は5。生活保護を受けています。

介護職員
「ぬれてる。」

男性(89)
「汚しちゃってな。すみませんな、朝から。」

男性は毎晩必ず失禁をしてしまいます。そのため、シーツの洗濯や部屋の掃除が毎日欠かせません。

取材班
「どうして青いシートを敷いている?」

介護職員
「おしっこが漏れちゃって、この布団が湿ったら臭いが取れなくなる。」

掃除や洗濯だけで、3時間以上かかります。

しかし、これらの日常的な介助は無償で行っています。一体なぜなのでしょうか。介護報酬は要介護度に応じて、施設が得られる上限額が決まっています。

要介護5のこの男性の場合、上限額はおよそ36万円。男性は毎日、起床と就寝の際に介助を受けています。さらに、週5回デイサービスを利用しています。これらで介護報酬は36万円の上限に達してしまいます。そのため、それ以上の介助は本人が自己負担するしかありません。しかし、男性は生活保護を受けているため支払うことが難しく、無償で行わざるをえないのです。

人件費に換算すると、月におよそ10万円がホームの持ち出しになるといいます。こうしたことなどから、赤字が年間600万円以上に達したこともありました。
このホームでは、創意工夫で効率的な介護の方法を編み出してきました。

介護職員
「防水シーツ。失禁とかされて、車いすがぬれてしまって。そのために、これを使うといいんです。」

車いすを直接洗う手間が省けるようにと、職員が考えました。

こうした積み重ねで、少人数の職員でも介護できる体制を整え、赤字を脱却しています。

施設長 古田嚴一さん
「本当にどこまでやれるか、不安はあります。常に知恵を絞って、生き残っていかなきゃと思いますね。まだまだ増える高齢者に対して、国はサポートしてくれるのではないかと期待する部分はあるけど、どうしてもそこが逆行してきている感じがしますね。」

浮かび上がってきた介護制度のひずみ。どうすればいいのでしょうか?

浮かび上がる介護制度のひずみ

新田さん:本当に創意工夫でもしないとやっていけない。でも、あの車いすの防水シート、母が車いすに乗って、トイレ間に合わなかったりとか量が多くて漏れちゃったりした時に、敷いてある座布団を洗ってたんですけど、それよりはやっぱり防水シートの方が。

武田:ただ、やっぱり本来はこういう努力をそんなにしなくても、成り立たなきゃいけないわけじゃないですか。現在の介護報酬の仕組みで、経営が成り立たない。これ、どう受け止めたらいいんでしょうか。

高野さん:国全体で高齢者介護にかかる費用が伸びている。これからも伸び続けると予測されてる。従って、その伸びを抑制する必要があるという政策を、国がとらざるをえないということなんですね。

もう一つはVTRにも出ていましたように、月額36万円で、独り暮らしの人が夜間も介護が必要。そうした状態を支えるには、実は足りないというのが介護サービスの実践現場では常識なんですね。在宅でなぜ介護ができているかというと、実際にはご家族が同居されていて夜間の介護をしてくれていたり、ちょっとしたイレギュラーな事態に対応してくれていたりするので、この金額でなんとか収まっている。ところが、住宅型有料老人ホームというのは、夜間は誰もいない。昼間の介護サービスが提供されても、いろんな問題が起こった時に対応できないから、入居している住宅型有料老人ホームがどこからもお金が出ないとはしても、入居を継続するために支援をせざるをえない。

新田さん:何かやっぱりね、自分の親だから夜見ててもいいというか、夜見ようっていう気もありますけど、こういう住宅だと外部の方っていうか、他人が見てくれるわけじゃないですか。それをやっぱり無償でっていうのは、その方々はとっても大変だなって。

高野さん:VTRに出てきて非常に気がかりだったのは、生活保護の人が多く入所されている。住宅型有料老人ホームが引き受けてくれた。それは大変頭の下がることではあるんですが、本来、所得の低い人たちで介護が必要だっていうことになれば、まずはセーフティーネットとして、特別養護老人ホームに入居しやすい仕組みを作る。一方で、所得があったりだとか、もっと自由な生活を自分の選択でしたいという場合に、住宅型有料老人ホームが選べる。こういう順序立て、優先順位にしなければ、その逆が起きると矛盾が。住宅型有料老人ホームに全部しわ寄せが来るってことになってしまう。

“終の住みか”をどう保障?国の見解は

武田:何より終の住みかを、これからどのように保障していくのかということを、厚生労働省に尋ねてみました。文書での回答を得ました。「2020年代初頭までに介護施設などを、およそ50万人分増加することを目標として整備を進めている」。さらに、「多様な住まいの提供が重要と考えており、倒産の防止を含め、施設が適切に運営されるよう、指導を徹底していく」。

こういう回答だったんですけれども、高野さんこれどうお読みになります?

高野さん:今、介護が必要な要介護高齢者が大体660万人ぐらい。2025年に、それが771万人になるという推計があるんですね。この50万人分増加で本当に足りるのかどうか。この検証は一つ必要だろうと。それから後段の部分の回答に関しましては、実は今、高齢者向けの介護が必要な人、介護が必要でない人も含めて、制度上の住まいというのが無数に、制度的にあるわけですね。専門家レベルでも、どういう人たちがどういう住まいに入ったらいいのか。交通整理すら難しいような状況になっています。その中でさらに、多様な住まいを増やすっていうことが、本当に国民にとって分かりやすい政策なのかどうなのか。

武田:「どんな施設があるのか」とか、もうだいぶ分かってらっしゃる?

新田さん:いや、徐々には分かってきてますけれども。でもやっぱり、きちんとした名称、今日の住宅型有料老人ホーム、そういうのが本当にいっぱいありすぎて、分かってるようで分かってないというのが正直なところなので、これ以上増えたら、本当にどう情報を整理していいか分からなくて。

ホームを選ぶポイントは

武田:そんな中で、私たち利用者は数ある施設の中からどういう基準で選べばいいのかということで、高野さんに挙げていただきました。

まず1つ目「安さ・きれいさだけで決めない」。そして「複数見学して話を聞く」と。

高野さん:単に話を聞くってことも大事なんですけども、施設長の人がどういう考えをお持ちか、あるいはどういう経歴を持ってる人か。例えば、一定程度、責任のある介護サービスの経営の経験もありつつ、高齢者の介護の現場の経験もある。思いもきちっとしっかりしている。こういう人だと、ある程度安心できるかもしれません。

武田:それから3つ目に、厚生労働省のホームページの中に「介護サービス情報公表システム」というサイトがあります。

高野さん:チェックする時によく見るのは、職員の勤続年数が長い短いというのがあります。当然、職員の勤続年数が長いところの方がきちんとやれているのかなとか、あるいは職員に対する研修の仕組みだとか、その辺りのサポートをどのようにやっているのかということを見ていただくと、選択の材料になると思います。

新田さん:情報を得て、選ぶっていうことを考えなきゃいけないなって。ただ何となくいいんじゃないんだろうか、見に行ってみる、話聞いてみるっていうんではなくて、もうちょっと深く勉強した方がいいなって、今日感じました。