生活時間調査

幼児のテレビ視聴時間の減少とその背景

~幼児生活時間調査・2013の結果から~

世論調査部で毎年実施している「幼児視聴率調査」で、長期的に幼児のテレビ視聴時間が減少してきたことを受けて、2013年3月に10年ぶりに「幼児生活時間調査」を実施し、幼児の生活時間やメディア利用の変化をとらえた。

今回の生活時間調査においても、テレビの行為者率、全員平均時間は、10年前の調査結果(2003年3月調査)から月曜(平日)、日曜(休日)とも減少した。特に月曜は、行為者率が10%、全員平均時間が30分以上減少しており、今回の結果の中で最も変化量の大きい行動となった。その背景として、高年齢、フルタイム勤務の保護者(主に母親)が増加し、幼児に占める保育園児の割合が増加したことが大きい。保育園児の月曜の在園時間も10年前より増加し、9時間以上と長時間化している。その結果、家でテレビを見たり遊んだりする自由時間が大幅に減少した。さらに幼児全体で“早寝早起き化”が進んでおり、夜間のテレビ視聴を早めに切り上げる幼児が増えた。

一方、録画番組・ビデオの行為者率、全員平均時間は10年前と比べ、月曜は変わらないが日曜で増加した。時刻別にみると、月曜、日曜とも夕方から夜間にかけての利用が増えており、夜間のテレビ視聴の一部がビデオ視聴に取って替わった可能性がある。このほか、幼児と合わせて調査した保護者のテレビ視聴時間も大幅に減少しており、幼児のテレビの見方に影響を与えていると考えられる。

世論調査部 中野佐知子