本稿は「全国メディア意識世論調査・2022」の結果報告である。テレビ番組（リアルタイム）を「毎日のように」利用する人は7割を超えるが、2020年以降減少が続き、特に16～29歳では63％（2020年）から40％（2022年）と大きく減少した。16～29歳では、テレビよりYouTubeやSNSに毎日接する人の方が多くなった。また、若年層以外にもYouTubeやSNSの日常的な利用が広がった。
メディアの効用では、「世の中の出来事や動きを知る」うえで役に立つメディアとして、全体ではテレビが59％とほかのメディアと比べて圧倒的に高く評価されていた。また、全体では「世の中の出来事や動きを知ること」という効用自体を「とても重要」だと思う人は62％で、ほかの効用と比べてもっとも高いが、16～29歳では42％と半数に満たず、「感動したり、楽しんだりすること」（59％）、「生活や趣味に関する情報を得ること」（51％）の方が上位だった。さらに彼らは、感動したり楽しんだりするのはYouTube、生活や趣味の情報を得たりするのはYouTubeやSNSを評価していた。
メディア利用と意識の関係では、テレビや動画の視聴は若いほど同じようなものに偏る傾向があり、好きなもの・ことに対する積極的な意識が関係していた。また、自分と似たような思考を求める意識も関係していた。利用頻度が高いほどそのメディアが自分に影響を与えていると思う人が多く、「多くの人が賛同している情報は、信頼できる」「同僚や、友人・知人が知っているのに、自分が知らないことがあると、恥ずかしい」という意識の人はそうでない人よりメディアが自分に影響を与えていると思う人が多かった。
世論調査部 渡辺洋子／行木麻衣
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