テレビと動画の利用状況の変化,その背景にある人々の意識とは

~「全国メディア意識世論調査・2021」の結果から~

公開:2022年8月1日

2021年10~12月に郵送法で実施した「全国メディア意識世論調査・2021」の調査結果から、テレビやインターネット動画などのメディアの利用実態と人々の意識について報告する。
利用実態として、テレビ番組(リアルタイム)は、「毎日のように」利用する人が76%(前年82%)と減少し、依然として多くの人に利用されているものの、日常的に利用している割合は減った。また、メディア・サービスの利用を目的別に尋ねたところ、「ニュース」目的での利用は、いずれの年層でももっとも高いのはテレビであるが、「娯楽」目的の利用でテレビがもっとも高いのは50代以上に限られていて、30代以下ではYouTubeの利用が目立った。
メディアの効用評価では、「興味のなかったことに関心を持つうえで」役に立つメディアを尋ねたところ、テレビが29%ともっとも高い評価を得たが、16~29歳ではYouTube(28%)がテレビ(17%)を上回った。若年層にとってYouTubeは、自分の興味のあるものを見るためだけのサービスではなく、自分の興味のなかったところまで関心を広げてくれる機能もあるという感覚になっている。
スマートフォンなど、テレビ以外の機器で、テレビ番組を視聴する人にその理由を尋ねたところ、「自分の好きな時間に見たいから」(48%)がもっとも高く、16~29歳では57%と特に高い。また時間感覚として、リアルタイムで見られるテレビ番組でも、録画あるいはインターネットで都合のよいときに見るという人は、50代以下で7割前後と、自分の生活に合わせるためにタイムシフト視聴をする意識が広がっている。これらの背景には、時間を無駄なく使いたいという意識も関係していた。

※男女年層別はホームページ上のみ掲載しています。

世論調査部 内堀諒太/渡辺洋子

※NHKサイトを離れます

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