「2020年東京オリンピック・パラリンピックに関する世論調査」は、大会に対する人びとの関心や期待・不安、放送サービスへの要望などを明らかにするため、2016年から継続して行っており、今回は2018年10月に実施した第4回調査の結果を報告する。
今回の特徴としては、パラリンピックや障害者スポーツに対する認識の変化が挙げられる。パラリンピックを「オリンピックと同様に、純粋なスポーツとして扱うべき」と位置づける人が第1回より増加（37％→43％）した。障害者スポーツについても、現代社会で『理解されている』と考える人が増え、「すごい技が見られる」「明るい」「迫力のある」など、スポーツとしての具体的なイメージを持つ人が増加した。
準備状況への評価は大きく改善している。2年前は8割が『順調ではない』と厳しい評価をしていたが、回を重ねるごとに『順調だ』と考える人が増え、今回初めて半数を超えた。一方で、開催に伴う不安では、交通渋滞の他、治安や生活環境の悪化など、東京関連の項目で増加がみられた。
こうした変化の一方で、東京開催の評価や大会への関心には変化がみられない。開催評価は85％程度、『関心あり』はオリンピック約8割、パラリンピック約6割で、いずれもこの2年間、変化がない。
期待する放送サービスでは「見逃し配信」と「4K・8K」が第1回から一貫して上位である。ただし、「見逃し配信」は女性50代以下、「4K・8K」は60代以上で高くなるなど、性別や年層、五輪を視聴するつもりの機器などによって、ニーズには違いがある。
※男女年層別はホームページ上のみ掲載しています。