国民生活時間調査は，人びとの1日の生活を時間の面からとらえ生活実態にそった放送を行うのに役立てることを目的に，1960年から5年ごとに実施，2015年調査が12回目となる。調査はプリコード方式で，28に分類した行動について，行った時間を15分単位に記入してもらうものである。調査は，2015年10月13日（火）～26日（月）に2日ずつ7回，全国10歳以上の国民12,600人を調査相手として行った。
主な結果は以下のとおりである。長時間労働が続く中，働く時間や通勤の時刻が早まる傾向が続いていた。“脱ゆとり教育”の流れで学業時間が増加，通学の時刻も早まった。こうした社会の“早朝化”により，早く起きる人の増加も続いた。加えて，今回は早く寝る人も増え，長期的に続いていた睡眠時間の減少が止まった。家事時間は，成人女性の減少，成人男性の増加という大きな傾向は変わらないが，男女の差が急速には縮まらない現状が確認できた。食事や身のまわりの用事の時間量も増加しており，睡眠と合わせ，必需時間の増加につながった。メディアは，特にテレビ・新聞ではこの5年の行為者率・時間量の減少が大きく，高年層を含めた全体の動きとなっている。一方ビデオ・HDD・DVDや娯楽のインターネットの行為者率は着実に増加している。これらをまとめて時間配分の変化をみると，自由行動の増加が止まり，必需行動が増加する流れへと日本人の時間の使い方が変化していることが明らかになった。