世論調査部（視聴者調査）山本佳則


リビングでスマホのアプリを起動させ、見逃していたテレビコンテンツを夜な夜な視聴する妻（本当は放送と同時にリアルタイムで見たいのだが・・）、その横の寝室で子どもを寝かしつける私。

日中は仕事・育児・家事に追われ、ゆっくりテレビなんて見られない！
ましてや子どもが寝てからは、テレビはなんとなくスイッチを点けにくい！
テレビコンテンツを、インターネットを経由してスマホで視聴することが、我が家では普通の光景になりつつあります。

「放送研究と調査7月号」では“ユーザーからみた新しい放送・通信サービス”と題し、2018年11月に実施した「メディア利用動向調査」の結果を掲載していますが、この中から「放送のインターネット同時配信」についての報告の一部をご紹介します。


まず、実際に利用したいと考える人はどの程度なのか、「あなたは、インターネット同時配信が災害時などに限らず、日常的に実施されるようになったら、利用したいと思いますか」と尋ねました。

結果は「利用したいと思う」と「どちらかといえば利用したいと思う」を足した「利用したいと思う」計が全体で37％でした。男女年層別にみると男女16～29歳、男40～50代でおよそ5割と全体よりも高く、若中年層で一定の需要があることがうかがえます。

＜インターネット同時配信の利用意向＞（男女年層別）

※　　　は全体と比べ統計的に高い層であることを示す

次にインターネット同時配信の利用意向はテレビ視聴時間の長短と関係があるのかをみてみました。
ここでは、テレビの視聴時間が比較的長い高齢者を除いて59歳以下の方に絞っています。

＜インターネット同時配信の利用意向とテレビ視聴時間量（59歳以下）＞

                        〇は「利用意向なし」と比べて統計的に高いことを示す
                           〇は「利用意向なし」と比べて統計的に低いことを示す

同時配信を「利用意向あり」の人は「意向なし」の人に比べて、「テレビをほとんど、まったく見ない」は少なく（10％＜16％）、逆に「テレビを30分～1時間くらい視聴する」は高くなっています（33％＞27％）。

つまり、インターネット同時配信の利用意向のある人は、テレビに接触しているものの視聴時間が短い、いわゆる“ライトユーザー”であると考えられます。

まさしく私も妻も子育て中の身で、いわばテレビ視聴の“ライトユーザー”。
インターネット同時配信が始まったら、みたかったスポーツやドラマも、リアルタイムでスマホで視聴できるようになるかも・・と期待しつつ。

「放送研究と調査７月号」もぜひご覧ください。

世論調査部（社会調査）村田ひろ子





人生100年時代を見据え、老後に備える資産が2000万円必要になる、という金融庁審議会の報告書が話題になりました。折りしも公的年金誕生から130年、先の参議院選挙でも争点の１つとして注目を集めていたのは記憶に新しいところ。年金だけでは老後の生活設計が成り立たない？？そうだとしたら、自分が受け取る年金は多ければ多いほどよいと考えるのが自然でしょう。けれども、「年金の政府支出を増やしたほうがよいか？」と聞かれたらどうでしょうか？

政府の役割についてのＮＨＫ放送文化研究所の世論調査^※１）の結果から、みていきましょう。高齢者の年金について、政府の支出を今よりも増やすべきだと思うか、あるいは減らすべきだと思うかを尋ねた結果です。『今より増やすべき（どちらかといえばを含む）』は、日本は46％となっていて、各国と比べて低い水準となっています。2006年の調査では56％だったのが、今回は半数を割りました。日本と同様、65歳以上の高齢人口が多く、GDP（国内総生産）に占める年金支出が高いフィンランドやフランスといった国でも、『今より増やすべき』が少なくなっています。


 　　　　　　 　政府の支出を増やすべきか「年金」　　　　　　　　　　　　　　　　　　　



年層別にみると、若年層よりも高齢層のほうが『今より増やすべき』と回答している国が目立ちます。日本でも若年層の34％に対し、高年層で56％となっていて、両者の差が比較的大きいという特徴があります。


　　　政府の支出を『今より増やすべき』：「年金」（年層別）
　　　　　
　　　　　    ※OECD諸国を中心に抜粋して掲載


高齢化で増え続ける社会保障費により、いわゆる「国の借金」が膨らみ続け、財政健全化への道のりがますます険しくなっている日本。国が直面している厳しい財政事情を背景に、これ以上の税金を年金に投入することへの否定的な考えが広がっているのかもしれません。

「放送研究と調査7月号」では、格差是正や教育問題、物価の安定、テロ対策など、何が「政府の責任」だと考えられているか、国際比較調査の結果から考察しています。ぜひご一読ください！

※１）ISSP国際比較調査「政府の役割2016」

メディア研究部（メディア動向）大髙　崇


気づけば五十路の坂に立つ。令和になっても平成生まれの鼻タレどもにはまだまだ負けぬと威張ったところで，現実は「ほら，あれですよ，あの，ほら，なんだっけ，だからあれだよ，あれあれ，あれだってば」と言っているうちに日が暮れる。

悲嘆している場合ではない。
年金支給年齢が上がったらどうする。まだまだやらねばならぬのだ。

もの忘れ予防，脳力トレーニングは花盛り。同じ思いの仲間が多いということだ。
近頃ではあの麻雀までもが老化防止にいいとマダムたちにも人気らしい。脳はフル回転，おしゃべりも弾み，若返りにはもってこいだろう。麻雀と言えば，かつては昭和の男臭ぷんぷんで，ともすればダーティーなイメージをまとっていたが，今や熟年セレブが「ロン！ 国士無双!!」「あちゃー！ ハコテンだーーー！」することが奨励される。あの世の阿佐田哲也もびっくりであろう。




麻雀に負けじと，というわけではないが，放送局がアーカイブする古い映像が，シニア世代の脳を活性化させる取り組みに一役買っていると聞いた。子ども時代の懐かしい思い出を語り合うことは認知症の人のための心理療法のひとつで「回想法」というらしい。古い記憶を呼び戻すためのツールとして，NHKのモノクロ時代のニュースなどが活用されているのだ。まさか認知症ケアに活躍するとは，長く放送局で働く者でもなかなか思いつかなかったことである。ひょうたんから駒。麻雀にたとえれば，リーチのみであがったら裏ドラが乗って跳満，である。



だが，ただ古い映像なら何でもよい，というわけではないようだ。アーカイブ映像は実に大量だが，ではどのように提供すれば役立ち，喜ばれるのかを探り当てるのは難しい。
テーマを決めて，それに合った映像を集めてコンパクトに編集する必要がある。麻雀でいえば，面子をきれいにそろえましょう，と言ったところか。
映像につける説明のナレーションは少ないほうがいい。字牌はなるべく捨てましょう，か。

とにもかくにも，子ども時代のニュースや番組を見て，平成の鼻タレどもが目を丸くするような昔話を思いっきりしゃべれば，きっと元気が湧いてくるはずだし，「あれ，あれ」を言う回数も減る希望が持てるではないか。

……ということで，「NHK回想法ライブラリー」を事例に，放送アーカイブの可能性をテンパって考えました。「放送研究と調査」2019年７月号に掲載しています（麻雀の話はいっさい出てきません）。ぜひご一読ください！

世論調査部（視聴者調査）渡辺洋子


7月21日は、参議院選挙の投票日でした。

投票率は48.80％と50％を下回り、
戦後最低を記録した1995年（44.52％）に続く低さでした。
各社の報道では、政治不信の表れや台風による大雨の影響などが指摘されています。

今回、投票率の低さが話題になりましたが、
50％を下回ったのは久しぶりではあるものの、
実際のところは、1992年以降30年近くにわたって、60％に届かないという状況が続いています。

「なぜ、人々は投票に行かないのか？」

そのヒントを得られるかもしれないと、
2018年12月に行った「ニュースメディア接触と政治意識調査」の結果をみてみました。

この調査では、「あなたは、選挙のとき投票に行きますか」という
ふだんの投票姿勢についての質問をしています。

　

世論調査に回答してくださる方は投票にも積極的なのか、

「どんな選挙でも必ず投票に行く」「だいたい投票に行くようにしている」人をあわせると8割近くになり、
最近の投票率の傾向より、かなり高くなっています。

この結果が直接、今回の投票結果に結びつくわけではありませんが、
ふだんの投票姿勢が、政治に対する考え方とどのような関係があるのか、
投票姿勢と政治観の関連をみてみたいと思います。


〔政治家〕
まずは、政治家に対する考え方です。
下のグラフは、
「国民の生活や国の将来を真剣に考えている政治家が少ない」について、
「そう思う」^※と答えた人の割合を示したものです。

先ほどの「あなたは、選挙のとき投票に行きますか」という質問への
回答別に比べてみました。
 


投票姿勢に関わらず、大多数が
「国民の生活や国の将来を真剣に考えている政治家が少ない」と、
思っていることがわかります。

政治家に不満があるから投票へ行かない、ということではないようです。


〔政治と自分の生活〕
つづいて、政治が自分の生活と関係していると思っているか、について尋ねた結果です。



「政治は自分の生活に関係ない」と思う人は、
「どんな選挙でも必ず投票に行く」「だいたい投票に行くようにしている」人では、
1割台にとどまっています。

ところが、「特に必要があると思ったときだけ投票に行く」人では3割弱、
「投票には行かない」人では4割と、
投票に行かない人の方が、「政治が自分の生活に関係ない」と思っており、
政治と自分の生活との距離感が、投票への姿勢と関連していることがわかります。


〔選挙への効用感〕
さらに、「自分ひとりぐらい投票しなくても、選挙の結果に大きな影響はない」という、
自分の1票が選挙結果に与える影響力に対する感覚についての質問です。

　

「自分ひとりぐらい投票しなくても、選挙の結果に大きな影響はない」と思う人は、
「どんな選挙でも必ず投票に行く」人では2割でした。

それに対して、「投票には行かない」という人ではなんと9割！

自分の投票行動が、選挙結果に対して影響を持つ、と考えている人は投票へ行き、
自分が投票してもしなくても影響はない、と考えている人は投票へ行かない、
ということがくっきりと見えました。


若い人たちの投票率が低いことが取り沙汰されますが、
この投票への感覚を年層別にみると、
「自分ひとりぐらい投票しなくても、選挙の結果に大きな影響はない」と考える人は、
やはり若いほど多くなっています。

　

こうした投票への意識が、若い人を投票から遠ざける一因になっていると考えられます。


自分の投じた1票が、選挙結果を左右する
このように多くの人が感じるためには、どのようにすればよいでしょうか。

調査では、ふだん利用しているメディアやどんなニュースを見ているのかなど、
ほかにも多くの事がらを尋ねています。
様々な角度から分析を進め、投票を呼び掛ける上でのヒントをさらに探りたいと思います。

今回ご紹介した「ニュースメディア接触と政治意識調査」については、
『放送研究と調査』（2019年6月号）で、「ニュースメディアの多様化は政治的態度に違いをもたらすのか」と題し、選挙に限らず、広く政治意識とニュース接触との関連を分析した結果を報告しています。

ご関心がありましたら、是非ごらんください。

メディア研究部（番組研究）宇治橋祐之


令和元年6月は、学校教育の情報化に関する大きな動きが続きました。

まず6月25日に 文部科学省から「新時代の学びを支える先端技術活用推進方策（最終まとめ）」 1） が公表されました。狩猟社会（Society 1.0）、農耕社会（Society 2.0）、工業社会（Society 3.0）、情報社会（Society 4.0）に続くSociety5.0の時代に向けて、学校教育の現場でもAIやAR・VRなどの先端技術と教育ビッグデータの活用を進めること、そのために学校ICT環境を整備するという方針を示しています。具体的にはデジタルテレビなどの大型提示装置やタブレット型などの学習者用端末の整備、そして通信ネットワークの充実・強化が示されています。

さらに経済産業省からも同じ6月25日に「未来の教室ビジョン」 2） が公表されています。Science（科学）、 Technology（技術）、 Engineering（工学）、Mathematics（数学）にArt（芸術）を加え、現実社会の問題を解決するために統合的に学習する「学びのSTEAM化」、そして「学びの自立化・個別最適化」、「新しい学習基盤の整備」を3本柱としています。

教育に関わるビジョンをなぜ経済産業省が？と思われるかもしれませんが、学校教育の情報化にはAIや動画、オンライン会話等のデジタル技術を活用した教育技法であるEdTech（エドテック）が関わるので、経済産業省もこうした提言をしているのです。

経済産業省だけではありません。情報通信に関わる施策を担当する総務省でも「教育の情報化の推進」 3） を進めています。教育の内容については文部科学省が担当しますが、教育の情報化になると、文部科学省、経済産業省、総務省が関わってくるのです。

そして6月28日にはこうした施策を進めることが「学校教育の情報化の推進に関する法律」 4） として公布・施行されました。学校教育の情報化は大きな節目を迎えているといえます。


さて、こうしたビジョンが示され、施策が進められる中、学校現場の実態や先生たちの意識はどうなっているのでしょうか？

放送文化研究所では、教室のメディア環境や学校放送番組などのさまざまなメディアがどのように授業で利用されているのかを継続して調査しています。昨年10月から12月にかけては、「NHK小学校教師のメディア利用と意識に関する調査」を実施しました。調査をお願いした全国の小学校の先生の7割近くの方からご回答いただきました。本当にありがとうございます。

小学校の教室にはデジタルテレビやタブレット端末がどのくらい整備されているのか、そして実際の授業ではどの程度使われているのか、そうした機器ではどんな映像が利用されているのか、子どもたちはどの程度タブレット端末を使っているのか。こうした教室でのメディア利用の実態を、「放送研究と調査」6月号に『進むタブレット端末の利用と学習におけるメディア利用の可能性～2018年度「NHK小学校教師のメディア利用と意識に関する調査」から～』としてまとめました。

イラストに示したような、教師が大型モニターを使って授業するだけでなく、子どもたちが1人1台のタブレット端末で学習する時代にはどんなメディアが必要なのでしょうか。教育や子どもに関わる方以外にもぜひ読んでいただければと思います。

 

1) 文部科学省「新時代の学びを支える先端技術活用推進方策（最終まとめ）」     http://www.mext.go.jp/a_menu/other/1411332.htm

2) 経済産業省「未来の教室ビジョン」
https://www.meti.go.jp/press/2019/06/20190625002/20190625002.html

3) 総務省「教育の情報化の推進」
http://www.soumu.go.jp/main_sosiki/joho_tsusin/kyouiku_joho-ka/index.html

4) 学校教育の情報化の推進に関する法律
http://www.mext.go.jp/a_menu/shotou/zyouhou/detail/1418577.htm

世論調査部（社会調査）　吉澤 千和子


グローバル化や少子高齢化、情報化社会の到来など、私たちが生きる時代は、政治や経済・社会・技術など様々な面で常に変化しています。そんな時代の流れの中で私たち日本人の意識はどのように変化しているのでしょうか？
こうした疑問に、印象論ではなく、科学的な世論調査によって一つの答えを出そうとするのが「日本人の意識」調査です。この調査は、ＮＨＫが1973年から５年ごとに実施しており、第10回は昨年6～7月に行いました。45年にわたる意識の変化を紐解く調査の中から、いくつかをご紹介します。


■生活満足度～45年間で「満足している」が大きく増加

今の生活に、全体としてどの程度満足しているかを尋ねた結果、「満足している」という人が増えています。現在では「満足している」が39％で、「どちらかといえば、満足している」を含めると92％の人が満足していると回答しています。


■結婚観～「必ずしも結婚する必要はない」が７割近くに



結婚することについて「必ずしも必要はない」と考える人、子どもをもつことについて「結婚しても、必ずしも子どもをもたなくてよい」と考える人が増えました。特にこの10年間は増えていて、今ではそれぞれ68％、60％と多数派になっています（この2問は第５回の1993年から開始）。


■天皇に対する感情～「尊敬」が４割超で過去最多

この調査では、天皇（73年～88年 昭和天皇、93年～2018年 先の天皇）に対してどのように感じているかも聞いています。
調査開始からの変化をみると、88年までの昭和の時代は結果に大きな動きはありませんでした。しかし、平成になると「好感をもっている」が大幅に増え、その後は、調査のたびに最も多い回答が入れ替わりました。08年以降は「尊敬の念をもっている」という人が増加して今回は41％に。「好感をもっている」や「特に何とも感じていない」を上回り、45年間で最も多くなっています。


このほか、調査では男女関係、家庭像、夫婦・親子関係、政治、ナショナリズム、日常生活など幅広い領域で日本人の意識を調べています。詳しい分析結果は『放送研究と調査』５月号、６月号で報告しているほか、文研のホームページでも全文お読みいただけます。ぜひご一読ください。

メディア研究部（番組研究）原　由美子

こんにちは。メディア研究部番組研究グループの原由美子です。この秋で、40年あまり勤めたこの研究所を卒業します。そろそろ机回りを片付け始めなければと、書棚や引き出しの中を久しぶりに眺めていると、しばらく手を付けていなかった報告書やファイル群が目に飛び込んできます。それらをパラパラとめくるうちに、このまま処分してしまうには惜しい、是非、放送研究に携わる方々や同僚後輩に知っておいてほしいと思うものがいくつか出てきました。そこで、私が携わってきた「番組研究」という仕事にかかわるテーマでお伝えしておきたいことを、『放送研究と調査』内の「放送研究リポート」で、3回にわたって書いてみることにしました。

＜番組の内容分析＞
1回目（6月号）でお伝えしたのは、番組の内容分析についてです。番組を研究する際の手法の一つで、かつてはさかんに行われ、また行われるべきだとされてきながら、最近は、少し影の薄い研究領域です。その手法を解説するとともに、私自身が手掛けてきた研究の事例を紹介しました。

＜「ステーションイメージ調査」とその展開＞
2回目（8月号）は、手法ではなく、研究テーマの展開の話です。ひとつの調査研究が、別の共同研究や新しいテーマの発見へとつながっていった事例を筆者の経験から紹介します。ここで紹介している研究は、ステーションイメージや番組分類、バラエティ―番組の研究など、現在にも通じるテーマだと思います。これからの研究のヒントになればと思います。

＜番組の質的評価＞
3回目（10月号）は、放送や番組・視聴者を研究する者にとって永遠のテーマともいえる、「番組の質的評価」を取り上げました。これまでにどのような取り組みが行われてきたかを概観するとともに、文研の大先輩の業績を紹介します。


そもそも、このような「覚書」を書こうと思い立ったのは、「番組の内容評価調査」に取り組んだ大先輩が、退職前に私たち後輩に向けて残してくれたメモを、ファイルの中から再発見したのがきっかけでした。
先輩から受け継いだものを、後輩に引き継いでおきたい。そんな思いで書いたシリーズです。みなさんにとって参考になることが少しでもあれば幸いです。

 

世論調査部（視聴者調査）渡辺洋子

皆さんが使っているSNSは何ですか？そして、それを使う理由は？

SNSは何を使っている？

私はプライベートでは、LINEとInstagramがメインでFacebookは主に閲覧だけ、Twitterはほとんど使っていません。と、ここまで書くと大体年齢がわかってしまいます。

こちらのグラフは、男女年層別にSNSのサービスごとの利用率を示したものです。




LINEはTwitter、Instagram、Facebookと比べて別格に多く、全体では7割弱が利用しています。ただし年層差は大きく、50代以上になるとぐっと利用率が下がります。LINEを除くと、20代以下ではTwitterの利用率が高いことがわかります。30代以上の男性ではFacebook＞Twitter＞Instagram、30～40代女性ではInstagram≒Facebook＞Twitterという傾向がみえますね。

ということで、“Instagram とFacebookは使うけれどTwitterは使わない”というと、30～40代女性の特徴となり、女40代の筆者は、調査結果の通りここに入るということになります。

このように、利用するSNSは男女や年齢によって異なりますが、さらにSNSを利用する理由も年齢で大きく違っていたんです。

SNSを使う理由は？

40代の私にとって、SNSは友達の投稿を見ることがメインです。なので、SNSって“つながり”とか“コミュニケーション”を目的に使うものだよね、と当然のように思い込んでいました。ところが、若い人たちにとってはそうではありませんでした。

こちらのグラフは、Twitter、Instagram、Facebookのいずれかを使う人に、それらを使う理由を尋ねた結果です。

全体では、「個人的に知りたい情報が得られるから」「家族や友人、知人の近況を知りたいから」がどちらも50％程度ですが、16～19歳では「個人的に知りたい情報が得られるから」という情報収集を目的とする人が74％にものぼる一方、「家族や友人、知人の状況を知りたいから」というコミュニケーションを目的とする人は42％と大きな差があります。

若い人たちにとってのSNSは、“つながり”のためというより、情報収集のために使う道具だったんです。

『放送研究と調査』2019年5月号では、「SNSを情報ツールとして使う若者たち～「情報とメディア利用」世論調査の結果から②～」と題して、SNSから多くの情報を得ている今の若者にとって、SNSやテレビはどのような存在なのか、さらにニュースに対してはどう接しているのかについて、調査の結果をもとに分析しています。どうぞご覧ください。

世論調査部（社会調査）荒牧　央


文研では1973年から5年ごとに「日本人の意識」調査を継続して行い、日本人のものの見方・考え方の変化について分析を続けています。

先日、同じように長期の時系列調査を実施している博報堂生活総合研究所（以下、生活総研）の研究員お二人と、文研の「日本人の意識」調査チームで「平成」の価値観の変化をテーマに座談会を行いました。

　
博報堂生活総研　三矢さん・内濱さん　　　　　　NHK文研　村田・荒牧・吉澤


生活総研では「生活定点」調査や「家族調査」などの時系列調査を、長いものでは30年にわたって実施し、それらの調査データからの知見を最近書籍にもまとめられています。

今回、お互いの知見を持ち寄ったことで、
・家庭に対する意識や家族のあり方は大きく変わったものの、家族の価値は決して低くなっていないこと
・人間関係などで「公」よりも「私」を重視する考えが強まっていること
などが共通の傾向としてみえてきました。

そのほか、一見似たような質問なのに食い違う結果が出ている質問や、私たちの調査では全く尋ねていないような質問などもあり、興味はつきませんでした。

そもそも別の研究機関の方と、それぞれの調査データについて時間をとって議論するという機会は、実は多くありません。そういう意味でも非常に有意義な時間になったと思います。

今回の座談会の様子は博報堂のウェブサイトに掲載され、文研のサイトにも掲載しています。ぜひご一読いただければと思います。


　　　　　　　　　座談会を終えて

『放送研究と調査』5月号と6月号では、2018年に実施した「日本人の意識」調査の最新の結果について詳しく報告しています。こちらもぜひご覧ください。

世論調査部（研究開発）萩原潤治

「世論調査部の萩原です」と自己紹介すると・・・
「あー、内閣支持率のニュースをよく見ますよ」とか「電話で調査してるんですよね？」とか言われることが多いですね。

確かに、NHKは毎月、内閣を支持するか否かなどを聞く「政治意識調査」を電話で行い、結果をニュースにしていますので、世論調査＝電話という印象が強いのかもしれません。ただ、世論調査には電話法のほかにもいくつか手法があるんです。

「個人面接法」では調査員が調査相手のご自宅を訪問し、面談して回答していただきます。また、「郵送法」では質問紙を郵送し、回答を記入して返送していただきます（NHKでは、調査員が質問紙を届ける「配付回収法」という手法も行っています）。

冒頭の「政治意識調査」は、その時々の内閣支持率や時事問題などについて、人びとの意識を把握する調査ですので、調査期間はできるだけ短く、また結果もなるべく早くお伝えすることが望ましいでしょう。それで、最も機動性の高い「電話法」が選ばれているというわけなんです。

さて、この「電話法」に携わっている人たちにとって、2016年は大きな転機の年でした。
それまでの全国電話調査は固定電話だけが対象でしたが、これに加えて携帯電話にも発信する「固定・携帯RDD」を報道各社が導入し始めたのです。NHKも2016年12月からこの手法を採用しています。携帯電話しか持たない人にも調査できるようになったことで、若い人の回答数が増え、調査の精度がアップしました。

しかし、問題も残っています。全国ではなく、都道府県など地域を限定した電話調査では、携帯電話の番号からは地域が特定できないので、今も固定電話のみで調査をせざるを得ないのです。せっかく、「固定・携帯RDD」を始めたのに、地域調査は固定電話だけのまま・・・もどかしいですが、今のところ解決策は見つかっていません。

さらに、この固定電話調査は、若年層の回答数が少なく、高年層の回答数が多いという傾向があります。「世論調査＝国民の縮図」として公表する以上、この状況が深刻化する前に手を打たなければ、世論調査への信頼は揺らぎかねません。

（前置きが長くなりましたが・・・）そこで！今回の神戸市などを対象にした地域限定の世論調査では、固定電話による調査の代わりに、「郵送法」を改良して行い、その効果を検証しました。

「郵送法」は、有効率の高さや多様な質問文・選択肢を作ることができるという特長がありますが、機動性では「電話法」にかないません。このため今回は、いつもの「郵送法」よりも、どの程度、調査の期間を短くできるのかを工夫して設計してみました。

この改良版・郵送法は、固定電話調査の代わりになりうるのでしょうか。手法の詳細と精度の検証結果について『放送研究と調査』5月号に書きました。ぜひご覧ください。