生きるスキル

"孤立"からのサバイバル⑨“トイレ”の備蓄も忘れないようにしましょう

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水や食料と同じくらい大事な備蓄を忘れてはいけません。それがトイレです。

一般社団法人 日本トイレ協会が行ったアンケートによると、自宅に災害用のトイレを備蓄している人の割合は15.3%(2017年調査)。
NPO法人日本トイレ研究所のアンケートでも16.9%(2018年調査)、2割にも満たないことが明らかになりました。

“トイレの備蓄”とは、災害時用に使用できるトイレを備蓄すること。
簡易トイレ(箱型トイレ)と携帯トイレ(断水や排水ができなくなった洋便器等に取りつけて使用できる便袋)のふたつがあります。

使い捨ての携帯トイレは吸収シートタイプと凝固剤タイプがあり、便器に付属の袋をとりつけて用を足し、吸収もしくは固めて捨てるだけ。

持ち運びにも便利でキャンプ、アウトドアなどでも重宝します。

トイレについての調査研究を行っている加藤篤さん(日本トイレ研究所 代表理事)はトイレの備蓄の重要性についてこう強調します。
「阪神・淡路大震災では『トイレが使えないこと』が大きな問題となりました。食べ物や飲み物は、なんとか我慢できてもトイレは我慢できません。
被災者が殺到する避難所の水洗トイレは使用できず、また仮設トイレはすぐに来ないため、衛生状態は最悪になりました。
そしてトイレが使いにくくなったことで水分や食事を控える人が続出してしまいました。
水分を摂らなくなると脱水し血圧も上がったりして病気のリスクが高まります。
最悪の場合、脳梗塞、心筋梗塞、それからエコノミークラス症候群。関連死に至ることもありうるのです。

トイレは命と尊厳に関わるとても重要な課題です。
そういった意味では水が出なくなったとしても自宅でトイレを使えるというのは一番安心できることだと思います。たかがトイレと思わずに、必ずトイレの備えはしていただきたいと思います」

加藤さんは、少なくとも一週間分の携帯トイレの備蓄(トイレ一日5回としてひとり35個)を薦めています。使い終わった携帯トイレを保管しておくフタつきのポリバケツ等も用意しておきましょう。

東日本大震災では避難所に仮設トイレが行き渡るのに4日以上かかったと回答した市町村が66%というデータもあります。

熊本地震ではマンホールトイレ(下水管路に設けた簡易のトイレ)が重宝されましたが、数は十分ではありません。

首都直下地震では、日本中のトイレメーカーが最大生産しても相当数のトイレ不足が起こることが懸念されています。 個人でしっかりトイレの備蓄にとりくんでおく必要があるのです。

※災害用トイレについては、こちらも参考にしてください。(NHKのサイトを離れます)

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