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【地震防災メモ１ 地震とは】
地震は、地下の岩盤どうしの境目がずれたり、岩盤の内部が、大きな力を受けて割れたりした時に、その揺れが地上へと伝わってくるものです。
地震を表す時に、「震度」と「マグニチュード」が使われます。
マグニチュードは、地震の規模、エネルギーの大きさを表しています。
電球に例えると、１００ワットや２０ワットのように電球そのものの明るさを指します。
これに対して震度は、特定の場所の揺れの強さを表しています。
電球の光が、ある場所を照らす明るさに例えることができます。
小さな地震でも、震源に近ければ強い揺れとなり、震度は大きくなります。
一方、大地震であっても、震源から遠く離れていれば、揺れは弱く、震度も小さくなります。
この震源からの距離のほか、地盤が固いか軟らかいかや、傾斜地か平坦かなどの条件によっても震度は変わります。
震度は、「０」から、最も揺れが強い「震度７」まであり、このうち震度５と６には「強弱」をつけて「震度５強」、「震度６弱」などと表します。
「震度５弱」以上になると、補強されていないブロック塀が崩れたり、道路や建物に亀裂などの被害が出始めたりします。
「震度６弱」以上では、人が立っていることが難しくなり、さらに、「震度７」になると、家具が真横に飛ぶほどの激しい揺れとなって、ビルが倒壊することもあります。
【地震防災メモ２ 揺れから身を守る】
地震の揺れは、一般に、まずガタガタという小刻みな縦の揺れで始まり、続いて、大きく揺さぶるような横の揺れが加わります。
大きな揺れが続く時間は、数十秒から長くても一分程度です。
建物の中で揺れを感じた場合、慌てて外へ飛び出すと、ガラスや外壁、看板などが落ちてきて、けがをする恐れあり危険です。
まずは、丈夫な机やテーブルの下に潜り込んだり、座ぶとんなどを頭にかぶったりして身を守り、揺れが収まるのを待ちましょう。それから、落ち着いて、火の始末や避難など、次の行動に移って下さい。
地震はいつ起きるかわかりません。
平成７年の阪神大震災は、多くの人が家で眠っていた午前６時前に発生しました。
新潟県中越地震では、阪神大震災以降で最も多い３０００人以上の人がけがをしました。
家の中で倒れてきた家具などの下敷きになったり、直後に発生した火災で逃げ遅れたりして、多くの死傷者が出ました。
このため、普段から次の点に注意しましょう。
▼家具は壁や柱に金具で固定する。
▼家具の上には物を置かない。
▼寝室や、避難路になる部屋の入口付近には、家具を置かないこと。 |
日ごろからのこうした心掛けが身を守ることにつながります。
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地震防災メモ３ 住まいの耐震診断】
地震から身を守るために、自分の住まいが地震に耐えられるかどうかを知っておくことが大切です。
阪神大震災では、死因の８０パーセント以上を、壊れた住宅や倒れてきた家具の下敷きになったことが占めていました。壊れた住宅の多くは、昭和５６年以前の、古い耐震基準で建てられた家でした。
総務省の調査によりますと、こうした住宅は全国の住宅の半分にあたる２１００万戸もあります。
山形県内には、昭和５６年以前に建てられた木造住宅がおよそ２０万棟あります。
自治体によっては、耐震診断を行う専門家を派遣する制度を設けています。
国や自治体が費用を補助するため、自己負担は３０００円程度ということです。
住まいの補強は、壁に筋交いを入れたり、基礎を打ち直すなど、建物の状況によって様々な工事方法がありますが、国土交通省の調査では、平均で３００万円の費用がかかります。工事費用への助成制度は、今のところ、静岡県や横浜市など一部の自治体でしか設けていません。
【地震防災メモ４
助け合って、けが人救助】
地震で家が倒れるなど、身の回りで大きな被害が出た場合、近所の人と協力して、被災した人を救出してください。
阪神大震災では、建物などの下敷きになり、生き埋めになったおよそ３万５０００人のうち、消防や警察に救助された人は２０パーセントあまりで、ほとんどが隣近所の人に救助されました。
隣近所で救助した人の生存率は８０パーセントと高く、救助部隊を待たずに、隣近所で一刻も早く救助することが求められます。こうした救助作業には、シャベルやロープ、ハンマーなどが大変役に立ちます。
山形県内には、ことし４月現在で、２４００近くの自主防災組織があります。
組織の中には、救助に必要な道具を準備しているところもあります。
また、自力で脱出できない恐れのあるお年寄りや子どもが被災していないか、声を掛け合って確認することも大切です。
さらに、救助したあとは、ケガの状態がひどくないように見えたとしても、突然、容態が悪化し、死亡するケースがあり、できるだけ早く医師の診察を受けさせることが重要です。
【地震防災メモ５
安全に避難するには】
地震で建物が壊れて危険な状態になったり、津波の恐れがあったりする場合、直ちに安全な場所へ避難しましょう。
それぞれの自治体では、住宅などから避難する住民のために、地域ごとに、学校や公共施設などを「一時避難場所」に指定しています。
こうした避難場所が、延焼や倒壊などの危険があって使えない場合には、「広域避難場所」に指定されている公園などに避難することになります。
日頃から、最寄りの避難場所の位置と経路を確認しておく必要があります。
大きな地震のあとには余震の心配があるため、避難の際にも、地盤が崩れる恐れがある川べりや崖、石垣、ブロック塀のそばなどは避けて、なるべく広い道を通って避難するのがよいでしょう。
避難の経路も、火災や崩れた建物で道が通れなくなることも考え、１本の道順だけでなく、複数の経路を探しておくことが大事です。
避難の際に、自動車やオートバイを使うと交通の混乱を招き、他の人の避難や救助活動の妨げとなります。徒歩で避難するようにしましょう。
【地震防災メモ６ 家族の安否確認】
地震のあと、最も心配なのは家族の安否です。
家が壊れた場合に備えて、日頃から、家族がおちあう場所や、避難する場所を話し合っておきましょう。
自分の住んでいる市町村以外の親戚などを連絡先に決めておくのもよいでしょう。
大地震のあと、ＮＴＴが設置する「災害用伝言ダイヤル」を利用することもできます。
専用の電話番号「１７１」に電話して自宅の電話番号を入力した上で、家族に伝えたいメッセージを吹き込みます。
同じ方法で、電話を通じて、そのメッセージをどこからでも聞くことができます。
普段から、家族で「１７１」の使い方を確認しておくとよいでしょう。
また、大規模な災害の際には、ＮＨＫも安否情報をお伝えすることにしています。
【地震防災メモ７ 避難所での生活】
地震によって住まいが壊れたり、危険になったりした場合、学校や公民館などの避難所で、生活せざるを得ないこともあります。
今回の新潟県中越地震では、最も多い時で６００か所の避難所が設けられ、１０万人あまりが避難しました。
避難生活は、小さな子どもからお年寄りまで、様々な人が共同生活を送るため、
プライバシーの確保が難しくなります。
また、避難生活では、緊急物資の配布など、被災者自らが、しなければならないこともたくさんあります。
阪神大震災では、７か月間におよぶ避難所生活の中で、被災者同士で自治組織を作り、係りやルールを決めて、避難所の運営にあたったところもありました。
身も心も疲れた中、トラブルなく、避難所の共同生活を送るのは容易ではありませんが、みよりのないお年寄りや子どもの面倒を見るなど、お互いに助け合う心構えが大切になります。
【地震防災メモ８ 余震に備える】
大きな地震のあとには、同じような場所で、地震が相次いで起きます。「余震」です。
余震は、最初の大きな地震で地下の断層がずれて不安定な状態になったため、次々に起きると考えられています。
余震の数は最初の地震の直後が多く、時間が経つにつれて次第に少なくなっていきます。
余震の中で最も警戒しなければならないのは「最大余震」です。
最初の地震に比べて、マグニチュードで１程度小さい場合が多いとされていますが、揺れは、場所によっては最初の地震と同じ程度の強い揺れになることもあります。
余震によって、建物が倒壊する恐れもあります。
新潟県中越地震では、「震度６弱」や「震度５強」の強い余震が相次ぎました。
一般に、最初の地震の規模が大きいほど余震の数は多く、収まるまでの期間も長くかかるとされています。
壊れかけた建物には近づかないなど、余震に警戒しながら行動することが重要です。
【地震防災メモ９
ライフラインの復旧】
大地震のあとのライフラインの復旧は、電気や電話は比較的早いのに対して、水道やガスの復旧は、時間がかかる傾向にあります。
電気と電話の復旧が早いのは、電線や電話線が地上にあることが多いため、被害を受けた場所が見つけやすいからです。
一方、水道やガスは、管が地下に埋められているため、どこが被害を受けているか、見つけるのに時間がかかります。
このうち水道は、管が多少破損していても水を流すことはできますが、ガスは、管の安全性が確認されるまで送ることができないため、復旧に数か月かかることもあります。
宮城県北部で起きた地震では、最大で１１万５０００世帯が停電しましたが、丸１日で復旧しました。
これに対して、水道は１万３０００世帯余りで断水し、復旧には４日かかりました。
災害に備えて、調理しなくてもよい食料や飲料水などを、日頃からある程度準備しておくことも大切です。
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