NHKの3つの働き方

NHKには以下の3つの働き方があります。
皆さんの希望する働き方やキャリアビジョンを踏まえて選択してください。

全国職員 地域職員 デジタル職員
勤務地 全国・海外 特定の道府県を基本 デジタルサービスを担う部署を基本
働き方 全国各地でキャリアを重ね、軸となる業務の専門性を深めながら、各方面での業務にあたります。 地域に根ざし、軸となる業務の専門性を深めつつ、ジョブローテーションにより様々な業務を担当します。 NHKのデジタル領域における主力サービス・プロダクト・コンテンツの成長、改善をけん引し、変革を実現する業務に従事します。
キャリアパス

軸となる業務の専門性を深める他、幅広い業務にもチャレンジできる機会があります。

※入局後の「ジョブトライアル期間」では、軸となる業務以外の業務や、緊急・災害報道や視聴者コミュニケーションなど「公共メディア プロ人財」のベースとなる業務を経験することができます。

軸となる業務の専門性を磨きつつ、希望や適性を踏まえた「ジョブローテーション」を行い、幅広い業務を経験することでマルチスキルを身に付けていきます。

※育成やキャリアパス等の必要に応じて、特定した道府県が属するブロック内の放送局・支局に限定して異動を行います。

NHKのデジタル領域における業務の専門性を深める他、幅広い業務にもチャレンジできる機会があります。

※入局後の「ジョブトライアル期間」では、軸となる業務以外の業務や、緊急・災害報道や視聴者コミュニケーションなど「公共メディア プロ人財」のベースとなる業務を経験することができます。

処遇 違いはありません
ポイント ・第2の故郷に出会えます!
・全国を舞台に専門性を磨けます!
地域の課題に対して継続して取り組み続けることができ、地域とより深くつながることができます! 新たな時代のNHKを支える存在として、自分の可能性にチャレンジできます!

Q&A

Q入局してから働き方を変更することはできますか?
Aキャリアを重ねる中で志向や周辺環境が変化することはもちろんあると思います。職員一人ひとりに応じた多様なキャリア形成を支援するため、一定の条件のもと、働き方の変更を希望できるようにしています。
Q選択した働き方によって給与や賞与などの処遇は変わりますか?
A選択した働き方による処遇の違いはありません。
Q地域職員は地域向けのコンテンツ・サービスにのみ、
デジタル職員は全国向けのコンテンツ・サービスにのみ関わるのですか?
A提案や本人のチャレンジ次第でどこからでも地域・全国・世界に発信するコンテンツ・サービスに携わっていけることがNHKの魅力の1つです!
地域職員も提案次第で全国向けのコンテンツに携わることは多々ありますし、デジタル職員の中には地域向けのデジタルサービスに日常的に関わっている職員もいます。
また、キャリアチャレンジ制度などを活用して、地域職員が本部(東京)で、デジタル職員が地域放送 局で一定期間勤務することもあります。
Q全国職員は、ずっと全国を転勤し続けるのですか?
A初任地は本部や拠点放送局への配属を基本とし、その後は本人のキャリアや志向、ワークライフバランスを踏まえて異動を行っていきます。転居を伴う異動を減らすとともに、リモートにより転居を伴わない異動を導入するなど、異動の負担を減らすための取り組みも行っています。
Q地域職員は、全国職員の働き方と比べてどのような違いがありますか?
A全国職員は、NHKの全国・世界に広がるフィールドを舞台に、軸となる業務の専門性を深めていきます。
一方で地域職員は、特定した道府県に根ざして働き、軸となる業務の専門性も大切にしながらジョブローテーションを行います。
マルチスキルをベースに、地域でのネットワーク力や展開力を身につけ、新たな価値の創出やそれぞれの地域事情に応じたサービスの総合的なプロデュースを行います。
Q出身地ではない場所で働いている地域職員はいますか?
A出身ではない地域で活躍している職員ももちろんいます。
選考では、出身地かどうかにかかわらず、その地域への想いやその地域で実現したいことなどを重視しています。また、その地域に長く根ざして働きたいという意欲があることも大切にしています。
Q地域職員の場合は、転勤はないですか?
A必要に応じて、特定した道府県が属するブロック内の放送局等へ異動を行うこともあります。ブロック内の放送局等へ異動した場合、1回の勤務期間は概ね3~5年とし、その次の異動は特定した道府県内にある放送局等へ戻ることを基本としています。
Q地域職員の具体的な募集地域・勤務地域が知りたいです。
A詳細はこちらをご覧ください。募集要項「地域職員」
Q地域職員は「ジョブトライアル」に参加できないのですか?
A地域職員も一部参加します。緊急・災害報道や視聴者コミュニケーションなど「公共メディア プロ人財」のベースとなる業務を経験してもらいます。
Qデジタル職員になるにはデジタルの専門知識が必要ですか?
Aデジタル職員への応募にあたって、専門知識や経験は問いません。
Qデジタル職員の具体的な仕事の内容が知りたいです。
A 詳細はこちらをご覧ください。デジタル×NHK
Qデジタル職員の場合は、転勤はどうなりますか?
Aデジタルサービスを担う部署等が中心ですが、必要に応じて転勤を伴う異動を行うこともあります。