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国が定めたがん検診は、住民票のある自治体で受けられます。職場によっては、定期健康診断と併せてがん検診も受信できる場合もあります。
がん検診の対象者向けに案内を郵送している自治体もありますが、そうでない場合は、自治体のホームページや広報誌を見て情報を集める必要があります。日本医師会のホームページで全国の自治体のがん検診の窓口を調べることもできます。
がん検診の費用は、自治体や受診者の年齢・収入によって異なりますが、無料から数百円、数千円程度で受けられます。経済的な負担が小さく検査を受けられることは、がん検診の大きなメリットです。
厚生労働省が受診を推奨する胃がん、肺がん、大腸がん、乳がん、子宮頸（けい）がん検診のほかに、自治体独自のがん検診、いわゆるオプション検診を行っている場合もあります。
がんを早期に発見して治療するメリットが、検査に伴って起こる可能性のある出血などの合併症や被爆のデメリットを上回るかどうか、自分の年齢や体力、がんの性質などを考慮したうえで、慎重に判断することが大切です。
詳しい内容は、きょうの健康テキスト 2019年4月 号に掲載されています。
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