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「グローバル化する現代アート 日本はどこへ向かうのか」(視点・論点)

森美術館 館長 片岡 真実

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1990年代以降、現代アートの世界にも、グローバル化が浸透してきました。80年代までの現代アートは、「欧米」という中心を、日本、アジア、ラテンアメリカ、アフリカなどの各地域が見つめていましたが、いまやグローバル・プラットフォームとして、世界各地のさまざまなアーティストが活躍しています。
 私も、アジア各国の作家の総合的な個展の企画などに際し、彼らの作品を理解するために、多様な背景を紐解くことで、自ずと世界の歴史、地理や政治、文化、哲学、社会などに触れてきました。そこで今日は、グローバル化する現代アートの現状と、そのなかで日本が向かうべき方向性についてお話したいと思います。

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 こちらは、昨年私が企画した、ベルリンを拠点に活動する作家・塩田千春さんの個展の作品です。赤い糸が空間全体に張り巡らされています。
このように、現代アートはもはや、絵画や彫刻、写真といったメディアの問題を越え、あるいは図画工作の授業から想像されるものでも、技芸の問題だけでもなく、多様な要素を踏まえた総合的な領域だといえます。今日の現代アートは、作品を通してさまざまな世界が見えて来る、いわば「世界の縮図」のようなものだと考えています。

90年代以降、現代アートと出会う場所は、美術館だけでなく、ビエンナーレやトリエンナーレと呼ばれる国際展、そしてギャラリーの見本市であるアートフェアへ拡大しました。いまは美術館、国際展、アートフェアが現代アート界のインフラを構成する三大要素です。80年代まではヴェネチア・ビエンナーレやサンパウロ・ビエンナーレなど、限られた場所で行われていた国際展も、現在は世界250か所以上で開催されています。
  
 このように世界中で多数の作品が発表され、世界各地で展覧会やフェアが開催されると、現代アートは、誰もその全貌を把握することができなくなります。
そうなると、作品の評価は、どこで、誰に見せられるのか、どのような文脈で語られるのかによって異なってきます。
 その役割を果たすキュレーターという職業が90年代以降に注目されはじめたのも、こうした時代の動向を反映したものでしょう。
また現代アートを国や地域という視点から考えた場合には、それをグローバルな動向や美術の歴史に照らして、地域を越えた繋がりや位置づけを再考できるかが求められるようになっています。
 90年代以降、現代アートは市場も変化してきました。世界経済はグローバル資本主義、新自由主義などが拡がり、中国やインドなどBRICs諸国の経済成長もありました。
格差拡大も指摘されていますが、皮肉なことに、格差が広がり、新富裕層が増えることによって、現代アート市場が強化されるという構図も見えてきます。
 実際、アートの市場を支えているのは、二大経済大国のアメリカと中国、そしてイギリスです。
昨年の調査によると、現代アートの市場は189億ドル、約2兆円で、10年前の2倍となっています。そのうち、アメリカとアジアのマーケットが66%を占めています。アジアでは、香港が現代アート市場の中心的役割を果たし、欧米のギャラリーは続々とアジアに支店を出しています。
アジアの新興国では、新富裕層、あるいはミレニアル世代が、自国のアート市場を積極的に支えている様子も見られます。

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一方、世界の美術館では新しい課題も生まれています。昨年京都で開催されたアイコム、国際博物館会議の世界大会には、4500名以上が参加しました。これまで芸術の収集・保存・展示を中心とする、教育機関としての性格が強かった美術館や博物館が、世界各地の社会的、政治的、文化的、歴史的な背景の中で、いかなる存在であるべきかが改めて議論されました。

その中では、植民地時代に宗主国が現地で入手した文化財や美術品を返還しようとする、ミュージアムのディコロナイゼーション、脱植民地化の動きも起こっています。
 フランスでは、2018年にマクロン大統領が、かつて植民地だったベナンから奪った文化財26点を返還すると発表しました。現在はパリの美術館に保管されていて、返還についての論議が巻き起こっています。
また多様な民族、文化、ジェンダーなどの不均衡を是正するダイバーシティの考え方が拡がる中、近現代美術館では、コレクションや展覧会が、白人男性アーティストに大きく偏っていることを問題視する動きも拡がっています。

 昨年リニューアルしたニューヨーク近代美術館でも、コレクションの展示では、女性や有色人種のアーティストによる作品が強く意識されるようになっています。

 もうひとつの新しい課題は、急速に進む気候変動に対するミュージアムの取り組みです。
2015年の国連サミットで採択されたSDGs、持続可能な開発目標では、その一つに地球環境問題への対応も含まれています。

 さて、こうした世界の動向を踏まえ、日本の現代アート界はいかに国際社会に貢献し、
また地域社会のどのような存在になっていくのでしょうか。
 残念ながら、現代アートという領域がこれほど大きく拡大していることは、国内の一般的な認識として浸透しているとは思えません。世界から見ても、一部の個人を除けば、日本の存在感は相対的に希薄化しています。
 大規模な国際展に、日本から誰も参加していないという状況も珍しくありません。
また、私がアジア各地に出かけても、現代アート・コミュニティは、日本抜きで動いているという危機感を、常に抱いています。
「世界の縮図」としての現代アートは、現代の世界を学ぶための極めて有効なプラットフォームです。日本からも国際社会に向けて発言し、現代アートに関する今日の認識を新たにしていくことが急務であると考えています。

 国内の制度面を見ると、文化庁が2014年に初めて現代アートのための予算を計上し、個々のアーティスト、ギャラリスト、美術館等の努力だけではなく、国家の文化政策として、現代アートの振興を図ることの重要性に触れ、国際発信の強化を目指すインフラ整備を始めています。
従来、現代アートの海外発信は外務省所轄の団体が主に担ってきましたが、今後は文化庁や外務省だけではなく、他の関連省庁を横断する組織体制の整備と、国家戦略としての施策を進めることが課題と言えるでしょう。

また、日本の存在感を強化するには、市場活性化も不可欠です。アメリカ、中国に次ぐ世界第三位の経済大国でありながら、世界の現代アート市場のシェアはわずか数パーセントという現状をいかに改善できるか、経済界も巻き込んだ対策が求められます。

 最後に申し上げたいのは教育です。日本の美術や図画工作の授業は、実技が中心になっています。ただ、将来アーティストになる人は極めて限られていますから、とりわけ義務教育では、将来の鑑賞者、あるいはグローバルな人材育成のために、現代アートを世界を知るガイドブックとして捉え、図画工作とは別の、総合学習的な領域を設けるべきだと考えています。
 グローバルなプラットフォームである現代アートによって、多様な人々が豊かに、共に生きる社会の実現につながるよう、今後も伝えていきたいと思っています。

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