解説アーカイブス これまでの解説記事

リチウムイオン電池の材料や半導体産業などで使用が広がった「カーボンナノチューブ」。
鉄をはるかに上回る強さと、電気を流す優れた性質を持つことなどから「夢の新素材」と
も呼ばれますが先日、労働者の安全を扱う厚生労働省の会議で、一部に「発がん性がある」
と報告されました。どう受け止めればいいのか、土屋敏之解説委員に聞きます。

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Q1 「カーボンナノチューブに発がん性」とは、どういうことですか?

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長岡技術科学大学 副学長 斎藤秀俊

夏本番となりました。大半の小中学校は夏休みに入りました。海や川でのレジャーを予定されているご家族も多いと思います。

その一方で、この夏、すでに全国各地で水の事故が発生しています。
わが国では、年間1400件前後起きていて、およそ800人の犠牲者が出ています。夏場には特に多発します。

水の事故から身を守り、楽しい夏を過ごすために、何を知っておいたらよいのでしょうか。
きょうは、全国に広がりを見せている、あるキーワードをご紹介します。それは、「ういてまて」です。

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時論公論 「深まる亀裂 欧州はどこへ向かうのか」

二村 伸  解説委員

ユーロ圏からの離脱か、世界の注目を集めていたギリシャの債務危機は、土壇場でギリシャがEUの支援を受けることで合意し、ひとまず危機を脱しました。現在、アテネで行われている協議は近くまとまる見通しで、来月にも3年間で11兆円規模の支援が始まることになります。しかし、今回のギリシャ危機では交渉の勝者はなく後味の悪さだけが残りました。ギリシャとEUの対立に加えてヨーロッパ南部と北部との溝の深さが浮き彫りとなり、フランスとドイツの不協和音は、ヨーロッパの将来に暗い影を落としています。きょうは、ギリシャ危機をめぐって露呈したヨーロッパの亀裂の根はどこにあるのか、また、世界に及ぼす影響について考えます。

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キャッチ!インサイト 「戦後70年とバナナ」

広瀬 公巳  解説委員

日本でもっとも多く消費されている果物、バナナ。
なぜ、大量消費ができるようになったのでしょうか。
戦後70年を振り返りながら考えます。

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ここに注目! 「どうなる冬季五輪」

二村 伸  解説委員

IOC・国際オリンピック委員会は、明日31日に、マレーシアのクアラルンプールで総会を開き、2022年の冬のオリンピックの開催地を決定します。
二村伸(にむら・しん)解説委員です。
 
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Q1.2022年のオリンピックにはどこが立候補しているのですか?

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国連パレスチナ難民救済事業機関保健局長 清田明宏
 
日本から見てアジア大陸の西の端、アジア大陸とアフリカ大陸が接するエジプトの北東部の地中海沿いに、ガザがあります。ガザは東西10キロ・南北40キロの帯状の地域で、面積にして東京23区の約半分、この狭い地域に180万の人が住んでいます。ガザは北部を地中海に接し、東部・南部をイスラエル、西部をエジプトに囲まれています。現在ガザは、幾度と起こった紛争、10年近いイスラエルによる経済封鎖・移動の制限により、経済状態が悪化し、外部との交流がままならない非常に厳しい状況にあります。
 
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2014年7月8日、そのガザとイスラエルとの戦争が始まりました。戦闘行為は8月26日の無期限停戦まで止まることなく続き、ガザでは多くの人々の命が奪われました。市民1,600人が死亡し、そのうちの500人以上は子どもでした。ガザを含むこの地域では、1948年から多くの戦争が勃発し、21世紀に限ってみても、ガザではすでに4回も戦争が起きています。ここでは6歳以上の子どもはみな、3回以上の戦争を経験している「戦争しかしらない子ども達」です。今回はガザで出会ったイマンさんという15歳の女の子の話を中心に、ガザの子供たちに何が必要か、復興を早く進めるためには何が大事かを考えてみます。

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時論公論 「新たな復興枠組み 被災地の自治体は"自立"できるのか」

二宮 徹  解説委員

こんばんは。時論公論です。東日本大震災から4年4か月が過ぎ、集中復興期間は残り8か月です。政府は先月、復興事業の新たな枠組みを発表し、来年度から予算の一部を被災地の自治体に負担してもらうことを決めました。
地元負担の割合は、人口減少に苦しむ自治体に配慮して、低く抑えられましたが、被災地の「自立」、特に財政的な自立という面では新たな課題が出てきています。
復興が大きな転換期を迎える中、今、何が必要なのか。復興予算を検証し、被災地の将来に向けた課題を考えます。
 
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ここに注目! 「TPP交渉 合意の行方は」

合瀬 宏毅  解説委員

TPP環太平洋パートナーシップ協定の交渉参加国は、今日からハワイで大筋合意を目指して閣僚会合を開いています。合瀬宏毅(おおせひろき)解説委員です。

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Q 交渉は現在どういう状況でしょうか。

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早稲田大学教授 吉田 文 

 本年6月8日下村文部科学大臣から国立大学に対して「国立大学法人等の組織及び業務全般の見直しについて」という通知が出されました。ここに書かれている衝撃的な内容が波紋を呼び、大学からは大きな批判の声が出されています。その内容とは、国立大学の教員養成系学部・人文社会科学系学部を廃止し、社会的要請の高い分野への転換を求めるものでした。国立大学から、教育学部や文学部が無くなるかもしれないということが衝撃を呼んだのです。
 なぜ、このような通知が出されたのでしょうか。やや唐突とも思える内容ですが、国立大学をめぐるここ10年ほどの改革の歴史を振り返ってみると、今回の通知がある流れに沿ったものであることがわかります。
 その背景をたどり、そのうえで、このような改革が何をもたらすのか、また、このような事態に対して、国立大学は何をすべきかを考えましょう。

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時論公論 「東シナ海 中国のガス田開発の狙いは何か?」

津屋 尚  解説委員

東シナ海の「日中中間線」付近で、中国がガス田開発の構造物の建設を着々と進めていることが明らかになりました。そこには、エネルギー資源の獲得だけではない、したたかな中国の戦略が垣間見えるように思います。今夜は、ガス田開発をやめようとしない
中国の狙いと日本政府の対応について考えます。

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