今年30年を迎えた「クロ現」。1993年の放送開始から23年間キャスターを務めた国谷裕子さんがゲストとして初登場！桑子キャスターと共に、“激動の30年”と2023年の大事件との繋がりを紐解く特別企画！30年前、和平に向けて歩み出したイスラエルとパレスチナはなぜ今の状況に？今年、観測史上最高を記録した世界の平均気温。この30年で気候変動はどこまで進んだ？番組が映した過去 ...
いま世界各地の森林が急速に消失。それが気候変動に拍車をかけるという“負の連鎖”が起きています。その背景には、異常気象による森林の劣化、度重なる森林火災、そして、日本を含む先進国の消費活動があります。私たちはどう森林消失を食い止めればいいのか。EUが進める「森林破壊フリー」に対応する企業や、大規模な植林プロジェクトを取材。桑子キャスターがアフリカから生中継で、“負の連鎖 ...
いま世界で気候変動によって住み慣れた場所からの移住を余儀なくされる“気候難民”が急増。2050年までに2億人以上が“気候難民”になり、世界が不安定化するとの指摘も。しかし国際社会で明確な位置づけがなく、支援の手は届きにくい。番組では桑子キャスターが歴史的な干ばつに見舞われたアフリカ東部などを取材。私たちの暮らしがどんな影響を及ぼしているのか、日本など先進国の責任や役割 ...
都内のある家庭ではポータブルの太陽光パネルと蓄電池で電気代が去年の半額に。屋根にパネルを設置した賃貸マンションも人気です。今、太陽光発電は蓄電池と組み合わせた「自家消費」がトレンド。東京都では大手事業者にパネル設置を義務化。沖縄・宮古島では740世帯のパネルと蓄電池を一括管理し、電力を安定させ台風にも備える先進的な取り組みまで進んでいます。費用対効果は?廃棄の問題は? ...
「新作を出し、余った在庫は廃棄する」という従来のファッションビジネスを新たなアイデアで変えようとするビジネスが今、次々と誕生。若者から人気の古着リメイクブランド。リサイクルや修理事業に乗り出した大手アパレル。さらに自社の服を定価の2割で買い取りリメイクして再び販売するブランドなど斬新な取り組みが。先進地オランダのデニムブランドも取材。環境にも客にも生産者にも好評の循環 ...
自然界で分解されることがほとんどなく永遠の化学物質とも呼ばれるPFAS(ピーファス)。いま沖縄県や神奈川県の米軍基地周辺や大阪府の工場周辺の河川などから国の目標値を超える値が相次いで検出。東京・多摩地区で行われた血液検査では、住民の血中濃度が国のかつての調査より約3倍高いことが明らかに。番組では独自に“PFAS汚染全国マップ”を作成。汚染の実態は？身体への影響は？必要 ...
今、使い終わった食用植物油を分解しSAF(サフ)と呼ばれる航空燃料に作り変える動きが広がっています。環境負荷が低いとされ、この燃料を使わないと海外の空港に離発着ができなくなる事態も懸念されています。一方、SAFの原料となる廃食油の争奪戦が世界で激化。廃食油を飼料にしてきた日本の畜産業界に影響が。環境大国ドイツでは脱・飛行機が加速、寝台列車が再注目され始めました。廃食油 ...
東京は今、200以上の高層ビルが建設される大改造のまっただ中にあります。渋谷では100年に1度の大規模再開発が進行中。東京駅周辺ではロボットが行き交う未来型ビルが完成します。虎ノ門でも外資企業を呼び込もうと国際競争力を兼ね備えた街作りが行われています。しかし高層ビルの建設ラッシュには、オフィスの空室率上昇やさらなる温暖化のリスクもあります。東京は今後、どのような都市に ...
世界がウクライナ情勢に目を向ける中、深刻化が懸念されているのが気候変動です。今月始まる国連の気候変動対策の会議「COP27」では、分断する世界が地球温暖化対策で結束できるのか問われています。いま各国で問題となっているのが「水不足」。記録的な干ばつで水力発電に影響が出た中国。農業用の水源をめぐって住民どうしが衝突するイラク。地下水をめぐり住民訴訟が起きているフランス。“ ...
レジ袋からエコバッグへ。コンビニやカフェのリユースカップ。実は使い方次第では「エコ」と言い切れない検証結果が！？今、エコをうたう商品やサービスの効果を実証的に確かめ“より効果的なエコ”を追求する動きが広がっています。世界では実態が伴わない商品などが「グリーンウォッシュ」と呼ばれ、見直しを迫られるケースも。“本当のエコ”はどうすれば実現できるのか。暮らしの中で、今すぐ出 ...
函館のイカが10年で10分の1に激減。岩手のサケは46分の1に▼一方、北の海でブリが大漁!?マンボウも▼原因の1つとされる「海の温暖化」。私たちの食卓も大ピンチ!▼“世界初の環境DNA調査"で衝撃の「お魚地図」。魚が大移動!?▼打開策はサケ稚魚の極秘トレーニング?▼目からうろこ!新参者の魚を海外に▼私たちも食べて貢献。絶品タチウオ料理にシイラ料理
世界有数の水産大国タイでは、ブローカーにだまされるなどして船に乗せられ、低賃金で過酷な労働を強いられる人たちが。“海の奴隷労働”とも指摘される問題。長い間、顕在化しにくいとされてきましたが、NGO団体の調査などをきっかけに発覚、世界に波紋が広がっています。去年、国際的な環境保護団体が、不当な労働によってとられた魚が、日本に流入している可能性があると指摘。ひと事では済ま ...
北海道東部に広がる日本有数の酪農地帯を、一頭のヒグマが跋扈しています。そのヒグマは4年で65頭の牛を襲い、31頭を殺してきました。北海道庁は被害現場「オソツベツ」と残された幅「18センチ」の足跡から「OSO18」と命名。捕獲を試みてきましたが、いまだ実現していません。罠をかいくぐる高度な知能、獲物に執着しない行動の謎。ハンターや研究者の分析から、浮かび上がるこれまでと ...
カナガシラ、コバンザメ、アイゴ…。加工しにくい、たくさん捕れない、腐りやすいなどの理由でこれまであまり食卓に上らなかった“未利用魚”。海の温暖化や乱獲で漁獲量が低迷し魚の値段が上がる今、注目を集めています。未利用魚の詰め合わせを家庭に届ける産直アプリや切り身のパックで届ける定額サービスも登場、新鮮な未利用魚が食卓に広がり始めています。簡単レシピも紹介しながら日本の魚食 ...
猛暑の夏や、寒さ厳しい冬、突然「電気」が来なくなったら…。原油や天然ガスなどの資源高の直撃を受けて“新電力”事業者が相次いで撤退し、前触れなく「サービス停止」を突きつけられる個人や事業者が急増しています。さらに火力発電所が減少し、この夏や冬に「計画停電」が行われる可能性まで議論に。なぜ、いま電力が足りないのか？不足はいつまで続き、暮らしにどんな影響が？日本の“電力クラ ...
南米原産の特定外来生物「アルゼンチンアリ」が日本各地で大量繁殖。ことし3月、大阪空港の敷地内のほか、周辺の住宅地でも多数確認されました。体長2.5ミリほどで毒針もなく、驚異的な繁殖力で生態系を破壊。海外では農作物に壊滅的な被害をもたらす例も。地下に形成される“巨大な巣の連なり"スーパーコロニーとは？知られざる脅威、研究者の最前線の闘い、そして家庭への侵入を防ぐ対策など ...
食卓に欠かせない卵に今、大きな変化が起きています。世界では、家畜にとってストレスや苦痛が少ない飼育環境をめざす「アニマルウェルフェア」が拡大。ＥＵでは狭いケージでの養鶏は禁止され、アメリカではマクドナルドなど大手企業が「ケージフリー」飼育の卵への切り替えを宣言しています。背景には環境・社会への配慮を打ち出すことで、企業価値を高めようとする戦略がありました。生産コストや ...
なぜ都市部での被害が増加したのか？日本最大の"猛獣”ヒグマによる被害が、今年、過去最多となっている。６月、札幌市の閑静な住宅街に突如出没したヒグマは、市民４人を襲撃。のべ１０５人の警察官、３９台の車両、３機のヘリが出動し、９時間の逃走の果てに駆除された。近隣に山がない住宅街に現れたのはなぜなのかー。専門家が原因を究明すると、”意外な可能性”が浮かび上がってきた。野生動 ...
オリンピック・パラリンピックで使用された国立競技場や木造高層ビルなど木をふんだんに使った建造物が増えている。背景にあるのは林業再生を目指す国の政策。法を改正し補助金の仕組みを整えて林業を強力に後押しし、日本の木材自給率を20年間で、かつての約2倍、40％近くまで上昇させた。しかしその裏で問題が起きている。大規模伐採ではげ山が広がったり、山の所有者に無断で伐採する「盗伐 ...
ハザードマップで浸水が想定されるエリアに住む人が、全国で20年間に150万人以上増えている。熊本県人吉市の30代夫婦は、去年の水害で命は助かったものの購入したばかりの新居は全壊。浸水想定が最大5mのエリアだったが、不動産会社から詳しい説明もなくリスクを正しく把握できなかったという。一方、浸水想定エリアに建つ都内のタワーマンションでは、水害発生が予測される数日前からの行 ...
国連から「世界第2位の環境汚染産業」と批判されたファッション業界で今、資源の有効利用や環境への配慮を重視する「サステイナブルファッション(持続可能)」な経営が急速に広がっている。 世界ではシャネルやアルマーニなどトップブランド32社がファッション協定に署名。2050年までに二酸化炭素の排出量をゼロにすることを約束。フランスでは売れ残った衣類の廃棄を禁止する法律も成立 ...
コロナ禍の巣ごもり需要などで増える「プラスチックごみ」。そのリサイクルが危機的状況に陥っている。処理施設の倉庫はプラスチックが山積みになる一方、リサイクルが滞る事態に。さらに１月から有害廃棄物の海外輸出規制が強化され、産廃プラスチックも行き場をなくしつつある。コロナ禍をきっかけに露呈した脆弱な日本のリサイクルシステム。その解決に向けて、企業や消費者にいまどんな取り組み ...
超大国アメリカの大統領として、そのかじ取りを担うことになったジョー・バイデン氏。前任のトランプ氏が掲げた自国第一主義と決別し、国際協調のもと新型ウイルスや温暖化などの難題に取り組むとともに、影響力を増す中国への対応に当たる。しかし、トランプ氏が根強い人気を維持するなか、新政権の政策には反発も予想され、前途は容易ではない。バイデン氏の戦略を知る要人、そしてトランプ氏の支 ...
コロナ禍で従来の社会の仕組みや自らの生き方の問い直しが迫られる中、「ライフスタイル」を変え社会を変革しようという新潮流が生まれている。キーワードは「持続可能性＝サステナビリティ」だ。４０代の女性が責任者となり「丸井グループ」が進めているのは、大量生産・大量消費と決別した店作り。また地方にはインバウンドに頼らず地産地消で経済を回そうと動く女性も。本当の豊かさとは何か、女 ...
森林火災による被害が広がるオーストラリア。去年7月以降、およそ30人が死亡し、10億以上もの動物が犠牲になっているとみられている。コアラやカンガルーなどの有袋類やトカゲ、野鳥などオーストラリア固有の野生動物への深刻な影響が懸念されている。火災の背景にあるのが、インド洋で起きる「ダイポールモード現象」。オーストラリア付近の海水温が低くなることで、高温と乾燥を招くが、今回 ...
ノーベル化学賞の受賞が決まった吉野彰さんが生出演。私たちの暮らしに革命をもたらしたリチウムイオン電池。試行錯誤を続けた日々に何を思っていたのか？環境問題への危機感や未来への展望、子どもたちへの強い思いなどを30分たっぷりとうかがう。
23日にニューヨークで開かれた「温暖化対策サミット」。ここでスピーチした一人の少女に、いま世界の注目が集まっている。スウェーデンのグレタ・トゥーンベリさん（16）。気候変動が緊急事態にあると訴えるグレタさんは、毎週金曜日に学校を休んでストライキを続け、大人たちに本気の対策を要求。世界中の若者たちを動かし、賛同の波が広がっている。背景にあるのは、温暖化がこれまで考えられ ...
当事者視点で問題解決の糸口を考えるシリーズ。今回は、プラスチックを使わない“ノープラ”生活だ。年間800万トンが海洋に流出し、汚染が深刻化しているプラスチックごみ問題。今月のG20大阪サミットの主要議題にもなり関心が高まっている。日本は1人当たりの排出量、輸出量ともに世界ワースト2位。なぜこれほど多くのプラごみを出すのか、汚名返上には何が必要か。それを明らかにするため ...
焦げつかないフライパン、水をはじく衣類、消火剤・・・。こうした便利な製品にかつて使われていた「有機フッ素化合物」の一つPFOA。環境への蓄積性や発がん性などがあることが分かり、今月、国際条約で禁止された。いま、日本の各地で河川などから検出されているが、基準がないために対策が遅れている。便利な生活と隣り合わせの化学物質の問題とどう向き合えばよいのか考える。
都市に突然イノシシが現れ商業地や住宅街を暴走する。そうした現象が全国で相次いでいる。通勤途中の会社員が体当たりされて咬まれたり、バイクと衝突する死傷事故なども続発。国の調査ではイノシシの生息数は30年で3倍に増え、全国41の都府県で市街地に出没するようになっていた。一体何が起きているのか。取材を進めると、私たち日本人の行動や社会構造の変化と深く関わっていることが分かっ ...
いま空前の“カワウソブーム”が起きている。水族館には長蛇の列、全国にカワウソカフェも広がっている。1匹の値段は100万円以上にまで高騰。しかし、一方でカワウソ密輸で逮捕される日本人が相次いでいる。犯人たちは、全員いわば“普通”の人たちだった。なぜ素人が密輸に手を染めるのか。取材を進めると、彼らを「運び屋」として使う、反社会組織の影が見えてきた。ブームの背景に広がる闇に ...
ドイツで開かれている地球温暖化対策の国連の会議COP23。アメリカ・トランプ大統領のパリ協定脱退の表明を受けて波紋が広がっている。いまアメリカでは、石炭産業が盛り返し、輸出も急増。ポーランドなど石炭に依存する国がアメリカと連携を強め、温暖化対策を後退させようとしている。一方アメリカ国内でも、トランプ政権に“反旗”を翻し、各国に独自に環境技術を売り込む州が現れている。パ ...
今や日本を訪れる外国人の数は世界上位！でも消費金額は、世界で「50位前後」という厳しい現状…というわけで盛り上がっているのが「ナイトタイムエコノミー」。外国人観光客の「終電が早くて遅くまで楽しめない！」「文化・芸術を夜楽しめる場所がない」という不満に応え、夜に和太鼓ショーや能を開いたり、街に「夜の観光大使」を置くなどして、夜間の消費を増やそうという動きです。「治安が乱 ...
今、着古した洋服を最新技術によって真新しい洋服に生まれ変わらせるリサイクルの新しい形、アップサイクルが注目されている。これまで古着のリサイクルは工業用の雑巾に再利用されるなど価値を下げるものだったが、アップサイクルでは新技術やデザインの力で高級ブランドの洋服をも産み出す。さらに、この動きは産業廃棄物の分野にも広がっている。自動車解体工場から大量に排出されるシートベルト ...
国が新エネルギー導入のために、自治体に補助金をだして進めてきた風力発電。その約６０％は採算がとれず、各地で「赤字」に陥っていることが、ＮＨＫの調べで明らかになった。「風が吹かない」「落雷で故障」というのがその理由だが、この補助金は、「エネルギー対策特別会計」から出ているため、事業から撤退すれば補助金を返還しなくてはならない。今、補助金制度から新たな制度への移行が検討さ ...
６月、ワシントン条約締約国会議で、欧州ウナギに関する規制が採択された。ワシントン条約は、絶滅のおそれのある野生動植物の国際取引を規制するものだが、近年、水産物も対象とする傾向が強まっている。背景には、世界の漁業資源が、危機に瀕しているという状況がある。このまま乱獲が続けば、２０４８年までに天然の漁業資源がなくなるという指摘もされている。魚消費大国である日本にとっても重 ...
記録的な暖冬や気象災害など、地球温暖化の深刻化をうかがわせるケースが増えている。今月には、気候変動に関する政府間パネル（ＩＰＣＣ）が新たな報告書を発表し、地球温暖化の進行を改めて警告した。そのなか、長く地球環境問題の第一人者として活躍してきたレスター・ブラウン博士が来日する。博士は、環境を悪化させない新しい経済システムの構築こそ、地球環境問題解決の処方箋だとして、具体 ...
日本からおよそ８億円の資金援助を受けたロシアの原子力潜水艦の解体作業が、去年１２月に始まった。ロシアの放射性廃棄物の海洋投棄をきっかけに、国際的支援の必要性が高まり、極東地域の原潜解体作業に日本も関わることになった。 ロシアの研究機関の調査報告書によると、退役原潜７６隻のうち４６隻が現在、放置されたままで、すでに腐食して海水が侵入しているものもある。放射能漏れの可能 ...
８月２６日から南アフリカで２１世紀の地球環境保護の新たな計画とビジョンを打ち出す「環境・開発サミット」が始まる。しかし、そのサミットがいま、先進国と途上国の深刻な対立に揺れている。 経済のグローバル化により、南北間の経済格差はいっそう広がったばかりでなく、格差を埋めるために、１０年前のブラジル「地球サミット」で採択された行動計画「アジェンダ２１」の「先進国は途上国へ ...
豊かな海の恵みを育んできた九州の有明海で、今年の初め、特産ののりが記録的な凶作に見舞われた。夏にはあさりなどの貝が、大量死するなどの被害も出た。有明海で異変が相次いでいる。異変の原因は何か？ 有明海全域で、水質や潮の流れなどさまざまな角度から調査が進められている。国の調査検討委員会は、諫早湾干拓の排水門を開放して調査するよう求めることになった。有明海を回復させるには何 ...
６月末、堺市の病院で入院患者３人が原因不明の高熱を出し、相次いで死亡した。検査の結果、３人の血液中から院内感染になりにくいと考えられていた生活環境菌のセラチア菌が検出された。これまでの対策が通用しない新たな院内感染に病院は戸惑いを見せている。牙をむき始めた生活環境菌の実態に迫る。
環境対策で企業を選別する動きが始まった。“環境”という言葉は今、企業の将来すら左右しようといている。環境対策がおろそかな企業とは取引をしない、こう考える会社が増えている。株式市場でも“環境”で企業を選別し投資しょうという動きが始まっている。“環境”に配慮する企業だけが生き残る。今夜は企業の間で、そしてマーケットで広がる新たな動きを追う。
今、環境にやさしい水素を使った新しいタイプの自動車の開発競争が激しくなってきた。燃料電池自動車の開発競争の先頭に立つダイムラー・クライスラーは小型車を公開した。同じく２００４年に商品化を計画しているフォードも開発はすでに最終段階にあることをアピールした。日本のメーカーの多くも開発に取り組んでいる。２１世紀への生き残りをかけた自動車メーカーの燃料電池自動車の開発。華やか ...
対策が取られ、使えなくなっているはずの化学物質による海の汚染が、今も続いている。そしてこの物質が、海の生き物に異変をもたらしている。番組では、船の底の塗料から溶け出す環境ホルモン・有機スズを、国際的に規制する事は出来るのか探っていく。
若者の精子の数が、減っているのではないかという懸念が世界中に広がっている。若者の精子に異変が起きているのではないか、警告を投げかける研究も報告されている。原因のひとつとして疑われているのが、環境ホルモンである。生き物の体の中で、まるでホルモンのようにふるまう人工の化学物質、環境ホルモン。精子の減少といったいどのように関係しているのかその実態に迫る。
ヨーロッパで生まれた環境規格が日本の産業界を揺るがしている。大手メーカーから下請け・中小企業まて「ＩＳＯ１４００１」と呼ばれる環境規格取得に続々と乗り出し、各社は、環境にやさしい企業をアピールするため必死の努力を続けている。なぜいま、環境規格なのか。取得ラッシュの背景に迫る。
冷戦時代、旧ソビエト海軍の主役を務めた原子力潜水艦が次々に退役している。しかし解体は進まず、核燃料を積んだまま危険な状態で放置されたままのものが数多くある。また核燃料の保管場所もなく高レベルの放射能汚染も起きている。解体はなぜ進まないのか、ロシアの危険な核管理の実態を探る。