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世論調査の手順

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調査方法

NHKでは、調査の実施にあたり、調査の目的や内容に合わせ、次のような方法で調査相手から回答を得ています。

  1. 個人面接法
    調査員が、直接、調査相手本人に会い、調査票に従って口頭で質問をし、調査相手の回答を調査票に記入する方法です。
    調査相手本人を確認することができ、量の多い込み入った質問をすることができます。
    放送意向調査や社会的・政治的争点についての世論調査などの意識調査に適しています。
  2. 配付回収法
    調査員が、調査相手に調査票を届け、回答の記入を依頼して後日受け取りに行く方法です。
    生活時間調査や視聴率調査など、数日から1週間にわたって行動を記録してもらう実態調査に適しています。
  3. 郵送法
    郵便で調査相手に調査票を送り、回答記入後に返送してもらう方法です。
    調査相手が広い地域に分散しているなど調査員が訪問するのが困難な調査に適しています。
    調査員を使わないので経費が安くすみますが、関心の低いテーマや質問量の多い込み入った調査の場合には返送率が低くなるため、督促が必要です。
  4. 電話法
    調査員が、調査相手に電話をかけ、調査票にしたがって口頭で質問をし、調査相手の回答を記録する方法です。
    結果が迅速にわかることなどが利点です。
    以前は、名簿方式(住民基本台帳などの個人名簿から抽出した調査相手の電話番号を調べたり、電話帳から抽出して調査を実施)で行われていましたが、現在では、RDD(Random Digit Dialing)方式という、電話番号をランダムに発生させ、その番号に電話をかけ、かけた世帯の対象者から調査相手を等確率で選ぶ方法が一般的となっています。
    NHKでは短期間で大量の調査が必要な選挙調査などをRDD方式で実施しています。