放送に関する世論調査

「日本人とメディア」総合調査研究報告①

デジタルメディア・利用の裾野はどこまで広がるか

~2006年1月「日本人とメディア」世論調査結果から~

「日本人とメディア」総合調査研究プロジェクトでは、地上デジタル放送やインターネットの動画利用をはじめとするデジタルサービスの利用状況や今後の導入意向について、2006年1月6日~9日に、全国の20歳以上の男女2000人を対象に世論調査を実施しました。有効な回答のあったのは1387 人で(有効率69.4%)、主な結果は次の通りです。

  1. 地上デジタル放送:地上デジタル放送という言葉を「聞いたことがあり、どういうものか大体知っている」人は48%と国民全体の約半数です。具体的な内容では、「専用の受信機が必要」と「高画質・高音質」がそれぞれ6割を超えてよく知られており、地デジの魅力は「高画質」という回答が男女年層を問わず多数を占めています。地デジをすでに受信している人は6%、未受信者で今後「見たい」人は53%、「見たいとは思わない」人は32%で、「見たいとは思わない」人では、「今見ている放送で十分だから」という理由をあげる人が8割にのぼっています。
  2. 専門チャンネル:特定のジャンルを放送する「専門チャンネル」の受信者は全体の16%です。専門チャンネルへの関心がある人は65%と多数派ですが、その大半は「お金が(あまり・全く)かからないなら」という条件つきです。
  3. DVR:デジタル録画機(DVR)の所有者は全体の15%で、所有者の間では「番組を録画して見ることが増えた」という人が59%と半数を超えています。
  4. インターネット:自宅パソコンでのインターネット利用者(全体の38%)のうち、動画サービスの利用者は4割で、そのほとんどが無料サービスを利用しています。
  5. 携帯電話:携帯電話のインターネット(ウェブの検索・閲覧)を利用しているのは、携帯使用者の約2割です。4月開始の「ワンセグ」については、「あまり見たいとは思わない」(67%)が「見たい」(24%)を上回っており、その理由として「小さい画面で見たいとは思わない」「今の機能で十分」などがあがっています。

主任研究員 白石信子/専任研究員 吉田理恵