日本PTA全国協議会は，2012年5月21日，「保護者の心配はテレビより，携帯電話を初めとしたインターネットの利用」に移ってきているなど，2011年度の「子どもとメディアに関する意識調査」結果の報告書を公表した。

この調査は2002年度から継続的に行なわれ，今回は10回目に当たる。調査相手は，小学5年および中学2年の子どもとその保護者で，有効回収率は76～90％となっている。

最もよく見ているテレビ番組のジャンルは，小5が「アニメ」（82％），中2が「バラエティ」（84％）で，この傾向は2007年度から変わっていない。また，「家族と一緒」に（小5：56％，中2：51％），「リビング・台所」で（小5：88％，中2：86％）見ているのが最も多いことにも変化はない。

一部の番組に対して，「内容がばかばかしい」，「言葉が乱暴」，「常識やモラルを極端に逸脱」，「エッチな場面が多い」などの理由で「見せたくない番組がある」という保護者は，小5で28％，中2で19％いるが，テレビを視聴すること自体については，保護者全体の8割が肯定的に評価している（「非常に良い」7%，「まあ良い」73％）。

メディア接触が子どもに与える影響への対応策としては，「マスコミの情報をうのみにせず批判的に捉える情報リテラシーを子どもたちに身につけさせたい」と考える保護者が75％を占めた。保護者の心配は，テレビより携帯電話などでのインターネットの使用に移っていて，その背景には迷惑メールなどの危険が増えていることがあると報告している。