在京民放ラジオ8社（TBS R&C，文化放送，ニッポン放送，ラジオ日本，TOKYO FM，J－WAVE，インターFM，ラジオNIKKEI）は，2005年1月11日，新潟県中越地震の被災者が各種メディアにどう接し，どう感じたかなど，災害時におけるメディアのあるべき姿を検証する狙いで行った「災害とメディアに関する調査」の結果を発表した。それによると，地震を体験した後でラジオへの評価が高くなったと回答した人が全体の73.0％（変化なしは25.6％）に達し，災害時にラジオが重要なメディアであることが実証できたとしている。

調査結果では，まず，地震発生直後最初に情報を得たメディアがラジオだった人は71.6％で，発生1週間後には90％もの人がラジオを聴いていたことが明らかになった。そして，地震発生前に32.7％だったラジオを全く聴かない人は発生1週間後には9.0％へ激減し，一方，ラジオを毎日聴いている人は 36.0％から71.6％へとほぼ倍増していた。また，被災者が知りたい情報については，地震発生直後は震源地や地震の規模，余震の可能性など自分の“いのちを守る”ための情報や身内の安否などが中心だったが，発生1週間後には余震の可能性が増加し，加えて電気・水道・道路等のライフラインの状況や行政の対応など，日常生活に必要な情報に変わったことも分かった。

調査はビデオリサーチ社が担当，2004年12月18日に新潟県長岡市などで調査員が被災者に面談し，災害情報や安否情報，避難情報，ライフラインの情報等の取得状況などについて211人から回答を得た。