国民生活時間調査から読み解く③

調査でとらえたインターネットの現状と今後の調査へ向けて

公開:2017年8月1日

本稿ではこれまで国民生活時間調査がどのようにインターネット利用を捉えてきたのかを検証し、今後の調査へ向けての課題を整理する。調査ではインターネットの普及に応じて、2000年にインターネット利用を「趣味・娯楽・教養」に含め、2005年にそこから「趣味・娯楽・教養のインターネット」として独立させた。この「趣味・娯楽・教養のインターネット」利用は2005年以降急増しており、2015年には国民全体では行為者率が22.8%、時間量が28分(平日)と、メディア利用の時間量ではテレビに次ぐ位置を占めるまでになった。この5年では、行為者率の高い20・30代で増加が止まる一方、10代や40代・50代で増加し、インターネット利用に広がりがみられた。中でも16~19歳の利用が多く、土曜・日曜は行為者率が50%を超えた。この年層の特徴は、この5年で平日や日曜の夕方帯の利用が増加したこと、土曜・日曜の専念利用が多いことである。こうしたインターネット利用を調査で捉えるにあたり、インターネットがインフラ化してメディアを始めとした他の行動との区別が難しくなったこと、私的なSNS利用が定義として“ながら”行動が認められない「会話・交際」に含まれるため実態を反映できないこと、細切れあるいは無意識的な利用が増え調査票へ記入しづらくなったことといった課題が浮き彫りになった。行動項目の見直しも含め、最適解を検討していく。

世論調査部 渡辺洋子/林田将来

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