「調査ドキュメンタリー」を調査する

公開:2019年9月1日

ユネスコの定義によれば、「調査報道が意味しているのは、権力の地位についている者によって意図的に隠された問題や、混乱した大量の事実と状況を背景にして偶然に埋もれた問題を世の中に明らかにすること、そしてすべての関連した事実を分析し、公衆に公開することである」1)。
本論では、こうした調査報道の一ジャンルとして、映像と音声を用いるテレビの「調査ドキュメンタリー」を考察の対象とする。
むろん、社会的な事象の背後に隠された真実を公共圏に持ち出す役割という点では、活字媒体と変わらないが、メディアの特性から、対象範囲やアプローチの仕方に基本的な違いがある。
1970年代以降、カメラ(映像)とマイク(音声)の有機的な結合により、現実世界を自在に解剖しつつ記録することが可能になり、「調査ドキュメンタリー」がテレビの重要な機能として、時代を画する表現を獲得するようになった。それと同時に、つくり手はたえず再帰的(reflexive)な視線を保ちながら、“支配なき”と形容しうる公共性の実現をめざしてきたとも言える2)。
しかし、こうして確立したテレビの「調査ドキュメンタリー」が、ソフトとハードの両面から、もはや「流行らない」と言われ、実作はたしかに減少している。それを「はやり・すたり」の問題として処理してしまっていいものか。そこで、「調査ドキュメンタリー」がどのように確立し、なにをなしえたかをあらためて「調査する」ことを試みる。

メディア研究部 桜井 均

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