世論調査部（視聴者調査） 渡辺洋子
我が家には、小学生の娘がいます。
休日の朝は、起きるとまず、リモコンを手にテレビのスイッチを入れます。
そして、ぼーっとソファーに寝ころびながら見ているのは、テレビ画面に映し出されたYouTube。
そんな娘の姿を眺め、どこかで見た光景だなぁと考えていて、
思い出したのは、２0年近く前の弟の姿です。
休日に、昼頃起きて、まずリモコンを手にとります。
そしてソファーに寝ころび、見るのは、録画しておいたテレビのバラエティー番組。
YouTube動画とテレビ番組
見ているものは異なりますが、一連の動きはそっくりです。
メディア環境やデバイスの進化は大きいですが、
メディア利用の根底にある気持ちや行動は案外変わらないんだなと感じました。
NHK文研フォーラムプログラムF（3/4（金）13時～）では、
「国民生活時間調査」をはじめ、文研世論調査部が実施した最新の調査データから、
この25年の生活行動やメディア利用の変化やその背景について、
長年、メディアに関わる調査に関わってきた平田研究員と私（渡辺）が解説します。
現在、そして今後のメディア利用を考えるヒントとなるよう、
追加取材やインタビューも行っています。
さらに、今回のフォーラムで、初めてご紹介する調査データも！
いま、まさに準備中です。ぜひご参加ください。
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メディア研究部（番組研究） 宇治橋祐之
NHK放送文化研究所（文研）は2021年に設立75周年を迎えました。1946年の設立時は東京・内幸町の放送会館内に置かれましたが、1948年6月に霞ケ関分館、1949年10月に目黒分室（品川区上大崎）に移ります。1955 年からは、現在は放送博物館のある東京都港区の愛宕山で50年近く調査・研究を行い、2002年1月に愛宕MORIタワーに移転して現在に至ります。
文研では、『放送研究と調査』などの研究誌で調査・研究の成果を継続して公表しており、1950年代以降の論文や調査報告等（短信やコラムを含む）の総数は約8,800本に上ります。1996年発刊の『文研50年のあゆみ』で、それまでの研究成果を整理していますが、今回新たに1996年以降の25年分の論文や調査報告等約3,500本の整理を行いました。
研究成果をわかりやすく提示するために、『文研50年のあゆみ』と同様に「放送理論」「番組」「放送言語」「視聴者・世論」「世界の放送事情」など12の分類を行い、一覧にしています。詳細は、『NHK放送文化研究所 年報2022 第65集』に掲載している『放送研究からメディア研究への多様な展開―「調査研究文献総目録(1996～2020年度)の作成から―」をお読みください。
この25年間の研究成果を概観すると、「全国個人視聴率調査」や「国民生活時間調査」などの基幹調査を継続して行う一方、放送のデジタル化やインターネットの普及に伴う人々の変化を捉える新たな調査、「東日本大震災」や「新型コロナ」などの予期せぬ出来事に対応した機動的な調査、まもなく100年を迎える放送の歴史や制度の検証、メディア環境の変化に対する国内外の最新動向の報告、放送用語の継続的な研究といった放送局の研究機関ならではの調査・研究を行ってきました。
3/3（水）10:30～12:00に開催の文研フォーラム「これからのメディアと、メディア研究を考える～文研75周年記念シンポジウム～」では、これらの調査・研究の成果をもとに、社会学とくにメディアや教育におけるジェンダーの問題に詳しい村松泰子さん（[公財]日本女性学習財団 理事長）、社会学・メディアスタディーズが専門の伊藤守さん（早稲田大学 教育・総合科学学術院教授）、メディア論・メディア技術史・文化社会学を研究する飯田豊さん（立命館大学 産業社会学部准教授）と、これからのメディアと、メディア研究のあり方を考えていきます。
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世論調査部（社会調査） 村田英明
新型コロナウイルスの感染者が国内で初めて確認されたのは２０２０年１月。あれから２年が経ちましたが、ウイルスは姿を変えながら、寄せては返す波のように何度も人類に襲いかかり、死者は国内で１万８千人余り、世界では５００万人を超えました。ヒトからヒトへの感染を防ぐため、日常生活はもとより、社会のあらゆる活動が制限を余儀なくされ、まるで日本列島全体が大規模災害の被災地になったかのようです。宿主（ヒト）の中で生き延びるために変異を重ねる賢いウイルスの出現に、私たちは、なす術もなく、じっと我慢をしながら、事態が収束するのを待っています。
自粛・自制の生活が長期化する中で、人々の暮らしへの影響や、行動や意識の変化を継続的に把握しようと、NHK文研・世論調査部では、感染拡大が始まったおととし（２０２０年）から「新型コロナウイルス感染症に関する世論調査」を実施してきました。調査の結果、約９割の人が感染拡大や変異ウイルスの登場を不安に思い、７割以上の人が生活に影響があると答えています。感染が拡大する前よりもストレスが増えたという人も約７割を占めています。特に”女性“や”子育てをしている人“、”非正規雇用“、”自営業者“などに、コロナ禍のしわ寄せが及んでいることがわかりました。医療に関しては、「医療崩壊」の不安を感じている人や、自分が感染した時に適切な治療を受けられるかどうか不安に思っている人が８割以上を占めていて、日本の医療体制の脆弱さが調査結果からも明らかになりました。
３月２日（水）午後２時からオンラインで配信する文研フォーラム・プログラムＢ「コロナ共生社会の課題～2020・2021世論調査報告～」では、２０２０年と２０２１年に実施した２回の世論調査の結果を詳しくご報告するとともに、専門家をお招きして、新型コロナウイルスと共生していくための社会のあり方について考えます。
パネリストは、社会保障など様々な政策をジェンダーの視点から分析している大沢真理さんと、家族や働き方などの問題を豊富な調査データを用いて分析している筒井淳也さんです。みなさんの参加をお待ちしています。
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文研フォーラム事務局
こんにちは。文研（放送文化研究所の通称）です。
北風が厳しい毎日ですね。
皆さん体調くずされていませんか？
この寒さの中、今回は文研が主催するオンラインイベントを紹介させてください。
３月に行われる「文研フォーラム」は文研が取り組んでいる最新の調査研究の成果を一挙に公開する３日間のイベントです。
ことし準備したのは、パネルディスカッションや研究発表など７つのプログラム。
「コロナ」や「ジェンダー」といった喫緊の課題から「メディアの未来」・「ジャーナリズムの危機」など長期的な課題まで、多彩なテーマが並んでいます。
詳しいプログラムや出演者は、こちらのサイトでご覧ください。
皆さんの興味・関心をひくプログラムが、ひとつでもあるといいなと思います…。お楽しみに！！
メディア研究部（メディア動向） 上杉慎一
新型コロナウイルスを巡る報道が始まって1年以上がたちました。感染者や死者の数、ひっ迫する医療現場の現状、外食や観光など経済的な打撃を訴える声、ワクチンの最新情報など、さまざまなニュースが連日伝えられています。その一方で、社会には残念ながら間違った情報やデマも飛び交っているのが現状です。また、メディアが騒ぎすぎだという声も聞きます。
「新型コロナウイルスに関する情報をどんな手段で入手しているか」を、インターネットを使ってアンケート調査（複数回答）したところ、最も多かったのは「テレビ・ラジオの放送」で70％に上りました。ステイホームやリモートワークなどで自宅で過ごす人が多くなったのを反映してのことだと思われます。一方、情報収集にはインターネットも使うという人も多く、「ネットメディア」という回答が46％、さらに「自治体サイト」34％、「新聞社サイト」18％、「テレビ局サイト」17％の順でした。
「テレビ離れ・新聞離れ」が叫ばれる中で、テレビ・新聞メディアはインターネットでの情報発信を強化しています。ホームページやニュースサイトには新型コロナの特設ページを設け、関連ニュースを伝えるとともに、さまざまなコンテンツを展開しています。
さらにこうした取り組みはメディアばかりではありません。東京都をはじめ各自治体も特設ページを作り、正確な情報を伝えようとしています。
「NHK NEWS WEBの特設サイト」
3月3日から始まる文研フォーラムの初日のプログラムでは、この「新型コロナウイルス特設サイト」に焦点を当てます。メディア各社がどんなコンテンツを届けているのか。また「正確で信頼できる情報とは何か」「わかりやすく伝える工夫とは」といった視点で3人のパネリストの方とともに考察します。
パネリストは▽ヤフーでスタートページユニットの責任者をされている小林貴樹さん、▽東京都の「新型コロナ対策サイト」の制作に携わったリンクデータ代表理事の下山紗代子さん、▽NHK のニュースサイト「NEWS WEB」で新型コロナ特設サイトのキャップを務める新本貴敏チーフ・プロデューサーです。
新型コロナをめぐる報道は、今後、ワクチン接種などに焦点が移り、特設サイトでも息の長い取り組みが続きます。討論ではこれからの情報発信についても探っていきます。どうぞご参加ください。
↓↓文研フォーラムの詳細はこちらから、2/1（月）～2/24（水）申し込み受け付け！
世論調査部（視調者調査） 斉藤孝信
初のリモート開催となる「文研フォーラム」。その初日、3月3日午後3時からは「“自分快適化装置” としてのメディア」と題して、世論調査部が去年秋に開始した新調査「全国メディア意識世論調査・2020」の結果報告を中心に、人々が現在の多様なメディアやサービスをどのように利用し、どのような意識を持っているのかを考えます。
私たちが注目したのは、調査相手の中で一番若い16歳から29歳の若年層。とにかく、動画やSNSといったインターネットをよく使い、しかも高く評価しているんです。どうしてインターネットが重宝されるのか。今回は調査結果に加え、20代男女3人にご協力いただき、日常生活の観察やインタビューでも実態に迫ります。
さて、タイトルの「快適化装置」。
念のため、くれぐれも、「テレビからリラックス効果のある匂いが出てくる」とか「スマホが勝手に肩をもんでくれる」とか、そういうことではありません（さすがにそんな想像をした方はいらっしゃらないですかね……）。
でも考えてみれば、一昔前には、現在のように「テレビやスマートスピーカーに向かって、好きな俳優の名前を言えば、オススメの出演作を探して再生してくれる」などということはSF映画くらいでしか見たことがなかったわけですから、将来的にはあながちありえなくもないかもしれません。（無意味な冗談のようで恐縮ですが、じつは動画サービスの「検索」「オススメ・関連動画」機能も、今回のお話の重要な要素なのです）。
話を戻しますと、じつはこのキーワードは、2001年に「放送研究と調査」に掲載された論考「“時間快適化装置”としてのテレビ」からヒントを得ました。当時の分析者は、テレビの娯楽・バラエティに対する意識を調査する中で、人々が、「楽しい気分になりたい、笑いたい」（主体的）、「退屈しのぎをしたい、らくに、つまらなさを紛らせたい」（受け身的）
といった要素で、自分の時間を快適にしてくれることを、テレビに期待しているのだと明らかにしたのです。
それから20年。今回、このキーワードに注目したのは、「全国メディア意識世論調査」や若者たちへの取材を通じて、現在の若者たちが、多様なメディアを駆使して、見たい物を、見たい時に、見たい方法で楽しみ、心地よい人間関係の構築までしている、つまり“自分快適化”を実現している姿が浮かび上がってきたからなんです。
調査は昨年末に終了し、現在鋭意分析している真っ最中で、もちろんこのフォーラムが、結果を皆様にご報告する最初の機会になります。たくさんの⽅にご参加いただければ幸いです。お申込み、お待ちしております︕
※なお、『放送研究と調査』２⽉号では、「全国メディア意識世論調査」を始めるに至った私たちの問題意識や、質問文作成の過程をご紹介しております。お読みいただいてからフォーラムをご覧いただくと、いっそうお楽しみいただけると思います！
↓↓文研フォーラムの詳細はこちらから、2/1（月）～2/24（水）申し込み受け付け！
北海道テレビの阿久津友紀さんは、現在、デジタル部門でご活躍中。ドキュメンタリストとして、自身の乳がん体験を題材とした番組として制作し、数々の賞を受賞した経験もお持ちです。デジタルメディアの運営の中では、「病気をしてもいきいきと働き、生きるためのコミュニティ」作りに奔走されていて、活発な姿は多くの人たちに勇気を与えています。
伊藤隆行さんは、テレビバラエティの制作に携わる人にとっては、「伊藤P」でおなじみ。テレビ東京で「池の水ぜんぶ抜く大作戦」「モヤモヤさまーず」などヒット作を作るだけでなく、クリエイティブビジネス制作チームの部長として、社内の組織と組織、社外をつなぐ100を超えるプロジェクトを手掛けられています。バラエティ番組を通じて社会課題にいかに接近できるかという姿勢には、元報道番組のディレクターである私はいつも大きな刺激を受けています。
葛城毅さんは、去年夏に富山局長になったばかり。NHKで若手に地域局長を任せるという人事改革を行ったのですがその一人です。2003年にNHKに入局したのでまだ40代半ばで、富山局の管理職は、ご本人によると自分より年上ばかり。かなりシビアな環境だということは想像に難くないですが、若手の職員と共に地域に出て、これまでのNHKに囚われないチャレンジをしていると聞いています。世代交代改革の実態を聞いてみたいです。
早稲田大学1年生、現在19歳の小澤杏子さん。小澤さんは高校生の時にユーグレナが募集したCFO（チーフ・フューチャー・オフィサー）を務め、今は大学生活とマルイの新任アドバイザーの二足の草鞋で頑張っています。SDGｓに対する社会活動やZ世代としてのメディア接触から見えている既存メディアの姿はどのようなものなのか、今後、放送メディアに期待することは何か、など、ざっくばらんに伺ってみたいです。
ヨコグシスト®という肩書の伊能美和子さん。この肩書は、伊能さんご自身が作られたものです。伊能さんは、NTTグループという大組織で次々と新しい事業を立ち上げ、現在は数々の組織や大学に関わり、異業種をつなぎながら社会にポジティブなイノベーションを起こしていく、そんな生き方をしていらっしゃいます。大組織で社員が改革を起こすことの難しさと突破の秘訣、旧態依然とした組織でどうしたら腐らずしなやかに時代に向き合えるのか、利害が衝突しがちな競争関係にある事業者同士が連携していくための秘訣は何か、など、いろんなアドバイスがうかがえそうです。
慶應義塾大学の山本龍彦さん。憲法学者としてデジタル時代の民主主義について積極的なご発言をされている山本さんは、いま総務省で行われている「デジタル時代における放送制度の在り方に関する検討会」の構成員も務められています。ネットの情報環境を巡る様々な課題がある中、これまで信頼を培ってきた放送メディアの役割はこれまで以上に高まっている、ということを述べていらっしゃいます。では民放はそれをどうマネタイズしていくのか、NHKであればテレビを見ない人にもどう受信料を支払ってもらえるのか、理念と事業の両立はなかなか厳しい状況になっている中、現場の取り組みをお聞きいただきどんなメッセージをいただけるか、いまからとても楽しみです。
