文研ブログ

2021年1月27日

メディアの動き 2021年01月27日 (水)

#296 「テレビ報道とソーシャルメディアの相互作用」が気になる個人的で、 公共的な理由

メディア研究部(番組研究) 七沢 潔


 『放送研究と調査』2020年12月号2021年1月号に連載した論文「『新型コロナウイルス』はどのように伝えられたか」では「テレビ報道とソーシャルメディアの連関」に注目しました。
 ここでは、その研究がいまなぜ必要なのか、という「理由」について考えてみたいと思います。

 インターネット時代の到来が宣言されてから四半世紀がたちました。
いまや世界中の人がTwitterやFacebook,Instagram,YouTubeといったソーシャルメディアを使って自らの言葉や思いを社会に伝え、自らが作ったり、選んだり、出演したりする映像を発信するようになっています。新型コロナウイルス感染者が、スマホで自撮りした動画を通じて世界にメッセージを送る時代なのです。
 この間、放送事業者はソーシャルメディアの反応に敏感になり、これを取り込もうと、あるいはコラボ(協業)しようと時流をキャッチアップして来ました。それは視聴率が大きな意味を持つ娯楽番組=ドラマやバラエティ番組などで顕著で、双方向性を生かした新しい表現領域を生むと同時に、出演者を自殺に追い込むような負の側面もあらわになりました。そして、この「娯楽」領域については、これまで文研でも研究対象になってきました。(「朝ドラ」について二瓶亙・関口聰2014、「リアリティショー」は村上圭子2020など)

 今回着目したのは「報道」という、比較的距離が置かれてきた領域です。「フェイクニュース」という言葉が流布するここ数年は「ファクトチェック」や「流言」の研究(福長秀彦2018)などが見られるようになりましたが、多くはネガティブな現象に光が当てられてきました。今回の「コロナ報道」の研究でも、第1部では「番組の本質からずれたバズり」や「内容を反映しない引用」など、「道ならぬこと」をしてテレビ報道を揶揄したり、足を引っ張るネットの「特性」が強調されています。
 それでも筆者は今回の論文の第2部で「ソーシャルメディアはテレビとともにPCR検査問題に対峙したのではないか?」と仮説を立て、検証を試みました。見えにくい「相互作用の軌跡」を可視化するために、「アジェンダセッティング」、日本語にすると「議題設定」という古くからのジャーナリズム研究の概念も持ち出しました。

 そのアイデアはある日突然、個人的な記憶とともに浮上しました。10年前、福島第一原発事故直後に作った番組『ETV特集 ネットワークでつくる放射能汚染地図』(2011年5月15日OA)は、放送にこぎ着けるまでにも、放送後にも、Twitterなどからたくさんの応援を受けました。
 その記憶がなぜか蘇ったのです。

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「ネットワークでつくる放射能汚染地図」より

 この番組は事故発生の3日後に企画され、当時大手メディアが足を踏み入れなかった原発から半径30キロ圏内に入って取材をしたのですが、その行動が「通達」に反すると内部で問題視され、取材が中断されました。しかし高濃度の汚染地帯と知らずに地域の集会所に滞在する人々などの取材映像を、別の番組(『ETV特集 原発災害の地にて』同年4月3日OA)で放送するとネット上で評判となり、再放送希望の電話やメールがNHKに多数届けられました。
 これを契機に流れが変わり、条件付きで30キロ圏内の取材ができるようになり、『放射能汚染地図』本編も放送できるようになったのです。
 放送後もネットはバズり、YouTubeに番組映像がアップされ、1500件を超える再放送希望が殺到、総合テレビを含め、都合5回再放送されました。
 「行き詰った企画をネットに救われた」
 そんな思いもあってタイトルに「ネットワーク」という言葉を配したことも思い出されます。

 この話を研究チームの同僚に当てると「それは稀有な成功例でしたね」と素っ気なかったのですが、「ネットはある条件下ではテレビの強力な支援者、あるいは盟友にもなる」
 という筆者の確信は揺るぎませんでした。

 感染が気になり検査を受けたくても、受けられない状況の告発に始まった「PCR検査問題」も
番組を視聴し、Twitterの反応を精査していくと、『羽鳥慎一モーニングショー』(テレビ朝日)や『news23』 (TBS)など先行するテレビ番組にTwitterが盛んに反応、それを受けて番組はさらに動きを加速し、他局の番組も後追いをしています。
 途中、検査拡充に反対する投稿や出演者への誹謗中傷もあったものの、結局政府は拡充に向け舵を切らざるを得なくなりました。

 テレビとソーシャルメディアのコラボが「成功」した二つの事例は、「放射能汚染」「ウイルス感染」という、生命にかかわる危害が誰の身にも及ぶ可能性のある緊急事態でありながら、行政による情報公開や検査が不十分で、視聴者の不安が高まる状況下で進行した点が共通しています。
 問題に対峙し、率先して警鐘を鳴らすテレビ番組が現れ、それをネットが拡散力でバックアップして事態の解決にむかう社会的な「うねり」を作り出したことも、共通しているかも知れません。

 筆者は30年以上にわたり原発事故という「失敗例」の取材や研究を続けてきました。それは「成功」が宣伝される「安全神話」の時代だからこそ重要な課題でした。
 他方で「テレビとソーシャルメディアの関係」のようにトラブルや「失敗例」ばかりが目立つテーマでは、その数を上積みするばかりでなく、逆に数少ない「成功例」を掘り起こし、ケーススタディを行うことも重要なのではないでしょうか。
 それによって、本格化するネット時代の中で、テレビが公共性を維持・発展するために、
 必要でかけがいのない知見をつかむことができないか―

 それが、筆者がこの研究にこだわる個人的で、公共的な理由なのです。

 (本稿第1部、2部はそれぞれ下記のURLからPDFで読むことができます)
  第1部 https://www.nhk.or.jp/bunken/research/domestic/20201201_7.html
  第2部 https://www.nhk.or.jp/bunken/research/domestic/20210101_6.html