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日本海溝津波 専門家に聞く 東北大学災害科学国際研究所 今村文彦所長「陸奥湾でも津波の対策を」
早瀬翔（記者）・細川高頌（記者）
2021年11月05日 (金)
今回の調査をうけて、日本海溝で巨大地震が起きた場合の津波の想定を作成した国の検討会の委員を務める 東北大学災害科学国際研究所の今村文彦 所長は次のように話しています。
「東日本大震災の震源地の周辺では、まだ地震のエネルギーが残っている。日本海溝では、約４００年の周期で地震が起きていて、前回起きたのが４００年ほど前だといわれているので、周期に入っていることを知ってほしい」
また、日本海溝の地震は、東日本大震災よりも震源地が青森県に近くなるため、陸奥湾への津波の影響も大きくなり、青森市だけでなくむつ市などにも到達すると指摘しています。
「陸奥湾は入り口が狭く中に入るにつれて広くなる『袋型』（ふくろがた）をしているため、津波は小さくなると思われがちだが、２波、３波とだんだん津波の高さが大きくなったり、堤防や河口の周辺では流れの速さが増したりして被害が大きくなるおそれがある。
津波は陸奥湾の奥だけではなく、下北半島を回り込んで裏側に入り込む『回折』という現象が起こる可能性もあり、陸奥湾だから大丈夫ということはない。
陸奥湾の沿岸は太平洋側と比べて防潮堤などの整備が進んでいないので、低い津波でも危険だということを認識し、必要な対策をとってもらいたい」
編集部
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